所属
経営学部 経営学科 准教授
職名
准教授
専攻分野
人的資源管理論，組織行動論
ヨゴウ アツシ
余合 淳
YOGO Atsushi
学位
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博士（経営学） （ 2014年3月 神戸大学 ）
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修士（経営学） （ 2011年3月 神戸大学 ）
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学士（商学） （ 2007年3月 神戸大学 ）
研究分野
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人文・社会 / 経営学 / 人的資源管理論 組織行動論
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人文・社会 / 経営学
学歴
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神戸大学 経営学研究科 マネジメントシステム専攻
- 2014年3月
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神戸大学 経営学研究科 マネジメントシステム専攻
- 2011年3月
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神戸大学 経営学部 経営学科
- 2007年3月
委員歴
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日本経営学会
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組織学会
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経営行動科学学会
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日本労務学会
論文
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歯科衛生士の就業継続─専門性とステレオタイプに着目した質的データ分析─ 査読
余合 淳・相宮芳美
キャリアデザイン研究 20 33 - 46 2024年9月
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女性専門職のキャリア発達―M-GTA法を用いた歯科衛生士の定性分析―
余合 淳・相宮芳美
南山経営研究 39 ( 1・2 ) 59 - 81 2024年10月
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上司行動に着目した公正感の規定因に関する実証的分析―P社での質問紙調査を通じて―
南山経営研究 第38巻第3号 431 - 452. 2024年3月
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ワーク・ライフ・バランスが従業員の組織的公正に及ぼす影響―質問紙調査を通じた探索的分析―
南山経営研究 第37巻第3号 393 - 407. 2023年3月
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日本の人事管理研究における関心の推移：1971 年から2019 年の研究成果の体系的文献レビュー
経済経営研究 No.71 43 - 89. 2022年3月
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働き方と公正感の関係性に関する一考察―小売業非正規従業員対象の質問紙調査を用いて―
岡山大学経済学会雑誌 第48巻第2号 23 - 37. 2016年11月
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働き方と公正感の関係性に関する一考察 : 小売業非正規従業員対象の質問紙調査を用いて
余合 淳
岡山大学経済学会雑誌 = Okayama economic review 48 ( 2 ) 153 - 167 2016年11月
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組織的公正理論の課題と理論的展望―公正な人事管理に向けて―
岡山大学経済学会雑誌 第47巻第2号 187 - 203. 2016年2月
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戦略的人的資源管理と分配的公正―公正に関する分配原則の議論に着目して―
六甲台論集―経営学編― 第60巻第2号 21 - 35. 2013年9月
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戦略的人的資源管理と分配的公正 : 公正に関する分配原則の議論に着目して
余合 淳
六甲台論集. 経営学編 60 ( 2 ) 21 - 35 2013年9月
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自発的離職の規定因としての人事評価と公正性―非線形関係とその抑制―
日本労務学会誌 第14巻第2号 105 - 123. 2013年8月
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自発的離職の規定因としての人事評価と公正性 : 非線形関係とその抑制
余合 淳
日本労務学会誌 14 ( 2 ) 105 - 123 2013年8月
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組織における公正性の議論と人事管理への応用可能性
六甲台論集―経営学編― 第60巻第1号 41 - 58. 2013年6月
書籍等出版物
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人事管理のリサーチ・プラクティス・ギャップー日本における関心の分化と架橋
江夏幾多郎・田中秀樹・余合 淳
有斐閣 2024年11月 （ ISBN:9784641166349 ）
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日本の人事労務研究
（ 担当： 共著）
中央経済社 2023年6月
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１からの人的資源管理
（ 担当： 共著）
碩学舎 2022年1月
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変わろうとする組織 変わりゆく働く女性たち―学際的アプローチから見据える共幸の未来
安藤 史江, 筒井 淳也, 佐藤 一磨, 櫻井 雅充, 小江 茂徳, 余合 淳, 喜田 昌樹, 荒木 淳子, 国保 祥子, 寺村 絵里子, 水落 正明（ 範囲: 第4章「働き方の人事管理と従業員の受け止め方―働き方改革と女性活躍推進の観点から―」，pp. 51-70.）
晃洋書房 2020年11月 （ ISBN:4771034052 ）
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日本の人事システム -その伝統と革新-
上林憲雄, 平野光俊（ 担当： 分担執筆 範囲: 第5章「働き方改革の現状と未来―人材の多様化に着目して―」，pp. 102-127.）
同文舘出版 2019年7月 （ ISBN:4495390287 ）
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変わろうとする組織 変わりゆく働く女性たち―学際的アプローチから見据える共幸の未来―
（ 担当： 共著）
晃洋書房 2019年7月
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日本の人事システム―その伝統と革新―
（ 担当： 共著）
同文舘出版 2019年7月
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人材育成ハンドブック
（ 担当： 共著）
金子書房 2019年3月
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リーディングス組織経営 改定版 (岡山大学版教科書)
松田 陽一, 藤井 大児（ 担当： 分担執筆 範囲: 第1章「リーダーシップと相互作用」pp.1-19.）
岡山大学出版会 2014年3月 （ ISBN:4904228383 ）
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リーディングス組織経営―改訂版―
（ 担当： 共著）
岡山大学出版会 2014年3月
MISC
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正社員登用制度が従業員の公正感に及ぼす影響に関する一考察 : 転換の難易度に着目した実証分析 (統一論題 雇用システムの新展開 : 雇用ポートフォリオの理論から実践へ)
余合 淳
日本労務学会全国大会研究報告論集 46 35 - 42 2016年
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上司行動と部下の公正感に関する実証的検討 : 組織的公正の観点から(Sセッション【研究発表】)
余合 淳
経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集 ( 16 ) 423 - 428 2013年
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「多様な正社員」制度導入企業の特徴とその合理性 : 質的基幹化,転換制度,人事管理方針との関連性に着目して(セッション11研究発表)
余合 淳, 平野 光俊
経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集 ( 15 ) 249 - 254 2012年
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離職要因としての人事評価に関する実証研究
余合 淳
組織学会大会論文集 1 ( 1 ) 25 - 31 2012年
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ハイインボルブメント型HRMが組織パフォーマンスに与える影響 : 求職者が認知するレピュテーション視点の統合(セッション15【院生発表】)
櫻井 笑子, 余合 淳
経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集 ( 14 ) 406 - 411 2011年
講演・口頭発表等
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人事管理論において小池和男はいかに引用されてきたか
日本労務学会九州部会 2022年3月
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創造的回顧ふたたび 日本における人事労務研究の50年―経営学の視点から
日本労務学会第51回全国大会 2021年7月 日本労務学会
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創造的回顧 日本の人事労務研究のレビュー研究会―経営学の視点から
日本労務学会 2019年9月 日本労務学会
受賞
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神戸大学学生表彰（学術研究活動分野）
2013年3月 神戸大学 日本労務学会賞（研究奨励賞），経営行動科学学会第15回年次大会大会優秀賞
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神戸大学学生表彰（学術研究活動分野）
2013年3月 神戸大学 日本労務学会賞（研究奨励賞），経営行動科学学会第15回年次大会大会優秀賞
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経営行動科学学会第15回年次大会大会優秀賞
2012年11月 日本労務学会 発表題目「「多様な正社員」制度導入企業の特徴とその合理性」―質的基幹化，転換制度，人事管理方針との関連性に着目して―」
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経営行動科学学会第15回年次大会大会優秀賞
2012年11月 日本労務学会 発表題目「「多様な正社員」制度導入企業の特徴とその合理性」―質的基幹化，転換制度，人事管理方針との関連性に着目して―」
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日本労務学会賞（研究奨励賞）
2012年7月 日本労務学会 発表題目「人事考課が離職意思に及ぼす影響に関する研究」
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日本労務学会賞（研究奨励賞）
2012年7月 日本労務学会 発表題目「人事考課が離職意思に及ぼす影響に関する研究」
共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本の人事管理における研究と実践の関係性の推移：体系的文献レビューを通じた検討
2022年
南山大学 科学研究費補助金 基盤研究C
資金種別：競争的資金
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日本企業の多様な人事制度の類型化と従業員の受容
2019年
日本学術振興会 科学研究費補助金 若手研究
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
配分額：2340000円
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日本の人事管理研究についての計量的学説史レビュー
2019年
日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究B
資金種別：競争的資金
配分額：2340000円
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公正な雇用ポートフォリオモデルの構築と雇用区分管理手法の開発
2015年
日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究B
資金種別：競争的資金
配分額：7930000円
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日本企業における人事管理の公正性に関する理論的実証的研究
2015年
日本学術振興会 科学研究費補助金 若手研究B
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
配分額：2730000円
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グローバル市場主義進展下における日本型人的資源管理システムの体系化
研究課題/領域番号：26285086 2014年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
上林 憲雄, 平野 光俊, 庭本 佳子, 江夏 幾多郎, 余合 淳, 島田 善道, 浅井 希和子, (一社)日本能率協会KAIKAセンターJMAマネジメント研究所, 日本学術振興会産学協力委員会経営問題第108委員会
配分額：13650000円 （ 直接経費：10500000円 、 間接経費：3150000円 ）
21世紀に入り，「グローバル市場主義」の急速な進展のもとで，日本企業の人的資源管理システムは大きな変貌を遂げつつある。研究の結果，日本企業の人的資源管理システムは，1980年代までにみられた日本的経営を基盤にした長期雇用や年功的な昇進・賃金といった人事制度から，実力主義を基幹に据えつつ人材育成を志向する人事制度へと変貌を遂げていることが明らかになった。とりわけ，成功している日本企業ほど，社員間の競争を取り入れた「成果に基づく処遇」と，旧来からの「人材育成」とをうまく両立させている実態が明らかになった。