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学術論文
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63 件中 41 - 50 件目

年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2000  Understanding the Communicative Culture of Management in a Least Developed Country: The Case of Bangladesh  単著   
『現代と文化』  , 日本福祉大学研究紀要  , 第103号  , pp.1〜18  , 2000/08   

概要(Abstract) バングラデシュ特有のコミュニケーション文化の例を44あまり取上げ、後発途上国の企業経営におけるコミュニケーション機能の社会・文化的環境を検討した。国境を超えるビジネスではまず相手の文化的側面を理解することが重要課題となる。特に発展途上国では、国際経営の責任を委ねる前にその国の歴史を含むコミュニケーション文化を理解し、企業目的達成のために適切なコミュニケーション方法を考案しなければならない。 

備考(Remarks)  

2000  経営開発−その理論とテクニックの考察  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第21号  , pp. 143〜165  , 2000/07   

概要(Abstract) 欧米で採用されている経営開発理論とテクニックに関する考察である。経営開発理論ではプラグマティズム、経験的学習、成人教育法が主流をなし、それぞれに受動的学習アプローチと経験学習アプローチがある。最新の大学主催プログラム、会議・セミナー、経営ゲーム、モジュラー・プレセプトラル・メソッドにも言及した。海外との競争が不可避となった昨今、競争力を失わずに事業を維持するためにはどのような経営開発とテクニックを採用すべきかも検討した。 

備考(Remarks)  

1998  日系多国籍企業の人事管理の諸側面 – マレーシアの事例  共著   
『商学論纂』  , 中央大学  , pp. 185〜202  , 1999/03   

概要(Abstract) アンケート調査をもとに、在マレーシア日系多国籍企業の人事管理(採用、昇格、報酬)を考察し、離職率が高い現地労働市場環境の下における、日本的経営システムの変容を分析した。日本的人事管理制度の一方的導入は困難であるため、現地の習慣や文化、法制度を考慮し、教育研修、インセンティブ、福利厚生など、従業員にモチベーションを与えて雇用の安定を図り、経営と操業の調和と維持に努める日系多国籍企業の姿が明らかになった。 

備考(Remarks) 執筆者:コンダカル・ミザヌル・ラハマン、村田稔 共同研究により本人担当部分抽出不可能 

1998  Industrial Estates and Regional Development: A Case Study on Penang State of Malaysia  単著   
『経済論集』  , 日本福祉大学  , 第13号  , pp. 131〜152  , 1998/08   

概要(Abstract) マレーシア・ペナン州工業団地に進出した企業が地域に及ぼした経済・社会的影響について検討した事例研究による論文である。雇用創出、労使関係の安定、外資企業による資金および技術の調達、製造品輸出による外貨獲得、他州との連携、現地企業との下請け契約促進、自然環境保護、人的資源や熟練開発など、肯定的影響によって、ペナン地域はマレーシア第2位の経済的豊かさを誇る一方で、人件費高騰というデメリットも生じた。 

備考(Remarks)  

1996  Small-Group Activities in Japanese Corporations: Their Relationship with Other Theories of Management  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第17号  , pp. 125〜141  , 1996/07   

概要(Abstract) 日本企業における小集団活動を、日本独自の職場環境に西欧のシステムの合理的な要素を最適に組み込んだ日本独自の経営方式であることを論じた。西欧で開発されたX理論、Y理論、Z理論を代表とする各種理論やスキャンロン計画などのプログラムと比較した結果、日本のQCサークルはこうした理論の本質を備えていることを確認した。単に仕事をこなすだけでなく人間の基礎的心理と行動様式に合致させたという点で、QCサークルは他の理論より実行面で優れていることを証明した。 

備考(Remarks)  

1995  Solving the Problems of Government Control and Managerial Autonomy in the Public Sector of Bangladesh: Some Lessons from Japan and the U. K.  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第16号  , pp. 205〜250  , 1995/07   

概要(Abstract) バングラデシュと日英の公企業経営の比較研究を通じて、バングラデシュ公企業が抱える政府統制と経営の自立という2大課題を解決するべく提案を示した。法によって政府と公企業の方針を区別し、企業目的に沿った組織の構築、予算や業績の議会審議、自己資金供給政策などによる日英の成功を例に、バングラデシュの国情を考慮した上で、両国から学ぶべき点を模索した。また、経営の自立を保証できない場合には、民営化も視野に入れるよう提言する。 

備考(Remarks)  

1994  アジア諸国における工業団地 – その実績、問題点および見通し  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第15号  , pp. 155〜168  , 1994/07   

概要(Abstract) 歴史的背景と展望、立地計画、運営および経営など、それぞれに異なった経験をもつ、アジア7ヶ国の工業団地について、立地計画と開発に関する分析とその問題点、実績と効果の評価、将来の見通しについての比較と検討をおこなった。工業団地と地域開発や産業発展との調和、工業団地の一極集中化による域内の貿易摩擦問題の懸念なども指摘した。 

備考(Remarks)  

1993  Government Control, Public Accountability, and Managerial Autonomy in the Public Sector of Japan  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第14号I  , pp. 127〜143  , 1993/07   

概要(Abstract) 日本の公企業の経営に関して、政府の統制、公的責任、経営の自立性の3点を検討する。経営の自立性は法によって保障され、企業の運営方針と省庁の企業方針は厳密に区別される。目的別組織形態の創設、各種委員会の設立、関連官庁との切り離し、企業による財務政策の導入などによって経営の自立性を維持する。公的責任は、予算、投資、利益分配、会計監査、適正価格の設定、企業計画に関する国会質疑や審議を通して実現させる。 

備考(Remarks)  

1992  バングラデシュにおける労使関係  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第13号  , pp. 63〜76  , 1992/07   

概要(Abstract) バングラデシュにおける労使関係の状況と問題を解明する試みである。主に労働組合組織の歴史的形態と特徴、労使団体交渉のあり方、労使共同審議、労働者の経営参加、労使争議とその解決等の現状と問題点を検討した。低生産性の問題に漉き込まれて低生産性問題を抱えているバングラデシュ経済を立て直すためには、健全な労使関係が不可欠であり、そのためには労使協調が高生産性を生み出している日本の労使関係から学ぶ点が多いと考えられる。 

備考(Remarks)  

1990  Small-Group Activities in Japanese Corporations – An Assessment of the Conditions for Success  単著   
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第11号  , pp.193〜228  , 1990/07   

概要(Abstract) 日本企業における小集団活動の効果は品質の向上、生産コストの軽減、軽作業環境、健全な職場環境、満足度の高い人材配置、生産性の向上を上げることができる。本論文では、日本的QCサークル活動の概要、理念および歴史を考察し、上述の効果を生み出す様々な要因、例えば、経営トップの支援、日本科学技術連盟の指導と教育、金銭的・非金銭的動機付けなどを検討した。 

備考(Remarks)  

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