研究者詳細

その他研究業績
分割表示   全件表示 >>

28 件中 11 - 20 件目

年度
Year
題名等
Titles
カテゴリ
Category
細目
Authorship
掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
1999  Transferability of Japanese Personnel Management System: A Case Study in Malaysia  調査報告  共著 
Proceedings of the Sixteenth Annual Conference of Euro-Asia Management Studies Association (EAMSA)  , pp.1-15  , 1999/10   

概要(Abstract) 在マレーシア日本企業21社に対するアンケート調査をもとに、日本の人事管理制度(終身雇用制、年功序列型賃金、年功序列型昇進)の移転可能性について検討した。日本とまったく同じ制度の導入は難しいが、各社とも、現地のビジネス環境を考慮しながら、日本の制度を移転し、また、現地文化に溶け込み、長期的に移転を続けるために様々な対策を講じている事を明らかにした。 

備考(Remarks) 執筆者:コンダカル・ミザヌル・ラハマン、村田稔 

1999  Transferability of Japanese Human Resources Management System  調査報告  単著 
Sawyer School of Management, Suffolk University  , pp.1〜22  , 1999/04   

概要(Abstract) 異文化への人的資源経営システムの諸側面の移転に関する研究である。終身雇用と年功序列は日本の経済成長の初期段階に確立され、日本独特の文化として根付いたもので、日本と異なる民族性や文化、経済発展過程をもった国では、この2つの移転・移植は困難である。しかし、技術伝達による失職はありえないという精神面での変革を前提があれば、欧米の教育訓練(OJTやOFF-JT)を日本のように計画的に実行することが可能である。 

備考(Remarks)  

1998  Japanese Multinationals and Local Management Development in ASEAN Countries: The Case of Malaysia  調査報告  単著 
愛知労働問題研究所  , pp.1〜15  , 1998/06   

概要(Abstract) アジア諸国における現地経営開発(経営者および経営システム)について、日本企業の貢献や影響について検討した。マレーシア・ペナン地域では、日系企業が、現地の現場監督や技術者の教育訓練のために、ペナン熟練開発センター(PSDC)に自社の機械を貸し出し、技術者を講師として派遣する。この制度はマレーシア政府が公表したことによって、全土に普及した。 

備考(Remarks)  

1997  Malaysia’s Economic Success by Ataul Huq Pramanik, Pelanduk Publications (Petaling Jaya: 1994)   書評  単著 
『企業研究所年報』  , 中央大学  , 第18号  , pp.129〜136  , 1997/07   

概要(Abstract) マレーシア開発経済の権威であるAtaul Huq Pramanik教授の「Malaysia’s Economic Success」の書評である。著者は長年にわたる研究をもとに、マレーシア経済成功の諸要因を計量経済学的に分析し、成功の要因と弱点を理論と統計依存型分析で明確にし、要因の持続性についても述べている。予見できない危機、民族間の不均衡などが生じた場合の民間活動や、アボリジニの発展のために草の根レベルの参加型経済開発も提案した。 

備考(Remarks)  

1996  Management Practices of Global MNCs in Asian Market  調査報告  共著 
Proceedings of the Thirteenth Annual Conference of Euro-Asia Management Studies Association (EAMSA),  , Chuo University, Tokyo, Japan  , 510p.  , 1996/11   

概要(Abstract) アジア市場におけるグローバル多国籍企業の経営あり方に関する論文集である。アジア市場への進出戦略の比較、現地における経営制度の適応方法の比較、欧米市場における多国籍企業との比較を通じて、類似点と相違点を明らかにし、その根本的な原因を追求した。アジア諸国の経営政策および現地経営システムは、国によって異なる民族的・宗教的環境においてどのように変わるのか議論した。 

備考(Remarks) 編著者:高橋由明、村田稔、コンダカル・ミザヌル・ラハマン 

1996  Management of Industrial Estates and Free Trade Zones in Penang State of Malaysia  調査報告  単著 
School of Social Sciences, University Sains Malaysia, Malaysia  , pp.1〜20  , 1996/08   

概要(Abstract) マレーシア、ペナン州の自由貿易区と工業団地の行政および経営について検討したものである。中央政府、ペナン開発公社(PDC)によって工業団地の経済的目的を達成するように指導するが、団地内の各企業は自社の経営に関する完全自立を確保し、企業間摩擦の解決、団地内の共有施設の維持管理をおこなうが、ユーティリティは公社と州政府が合同で管理する。 

備考(Remarks)  

1995  地域・産業社会と外国人労働者に関する研究  調査報告  共著 
国際連合地域開発センター  , pp.67〜83  , 1996/03   

概要(Abstract) 担当部分:第3章 外国人労働者の住居問題四日市市内に居住・就労する日系外国人労働者の標本調査をおこない、その住宅問題について検討した。具体的な問題は、住宅不足、家主の無関心、高額な料金システム、言葉の壁、教育施設の不足、近所づきあいの問題、住宅手当の不備など枚挙にいとまがない。最善の解決策として、雇用者が外国人労働者を全面的に援助すること、地方自治体は組織や財源を活用し、ボランティア団体とともに外国人労働者を雇用する企業を援助することを提案した。 

備考(Remarks) 執筆者:山崎正人、河崎亜洲夫、尾崎正利、林徹、高橋賢次、木下順、コンダカル・ミザヌル・ラハマン、片岡和彦、吉田良夫、矢守隆、他4名 第3章担当 

1993  Japanese Foreign Direct Investment and Malaysia’s Economic Development  調査報告  単著 
International Economic Conflict Discussion Paper  , 名古屋大学経済学部経済研究センター  , No.68  , 54p.  , 1993/09   

概要(Abstract) マレーシア政府が「ルックイースト政策」を提唱し、日本の資本、技術、労働精神を求め、法整備や規制緩和をおこなった結果、日系資本と技術がマレーシアへ殺到した。その結果、雇用創出(特にブミプトラの雇用)、国内労働力の利用、貿易収支改善、インフラ整備など経済発展に貢献した。日系企業の立地状況を見ると、マレーシア全州に存在しており、各地域の現地産業と連携して現地経済に多様な影響を与えた。 

備考(Remarks)  

1993  Japanese-Style Management and Islamic Management: What can Muslim Countries Learn from Japan  調査報告  単著 
Management Development Centre, International Islamic University of Malaysia, Malaysia  , pp.1〜20  , 1993/07   

概要(Abstract) 日本的経営の人事管理における人間的側面をイスラム諸国の形態と比較し、イスラム諸国が日本から学ぶべき点について検討した。相手を尊重しようとする姿勢、目上からの命令には従順であることはイスラム世界と日本の共通点といえよう。イスラムには「シューラ」という意思決定システムも存在するが、日本企業のように社内での計画的な教育訓練を実施すれば、日本的経営はイスラム社会でも実行可能と考えられる。 

備考(Remarks)  

1992  Management of Transnational Corporations in ASEAN Countries  調査報告  単著 
南山大学経営研究センター  , pp.1〜22  , 1992/06   

概要(Abstract) アセアン諸国における3種類の多国籍企業(A型:アメリカ、E型:ヨーロッパ、J型:日本)の経営システムの比較研究である。各タイプの経営形態は本国本社の経営規則によって現地で異なるが、アセアン諸国は日本よりも欧米の教育と文化に慣れているため、国によっては植民地の経験から欧米の経営システムを受け入れやすい事を明らかにした。その結果、A型とE型は、J型よりも、東南アジアの現地経営者を企業に取り込むことが容易である。 

備考(Remarks)  

Page: [<<PREV] [1] [2] [3] [NEXT>>]