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75 件中 31 - 40 件目

年度
Year
題名等
Titles
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掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2006  Analysis of the Economic Impacts of a Natural Disaster Using Interregional Input-Output Tables for the Affected Region  講演用論文  共著 
2006 Intermediate Input-Output Meeting  , International Input-Output Association  , 1-12  , 2006/07   

概要(Abstract) 本研究では、2000年に起きた東海豪雨水害の経済被害を分析した。特に、被災地域とそれ以外の2地域産業連関表を作成して、経済被害の空間的分析に努めた。 

備考(Remarks)  

2006  A Potential Model of Industrial Location Considering Transportation Costs  講演用論文  共著 
2006 Intermediate Input-Output Meeting  , International Input-Output Association  , 1-8  , 2006/07   

概要(Abstract) 本研究では、産業連関表のデータを用いつつ産業立地ポテンシャルの分析が可能なモデルを開発した。特に九州地域を対象として、港湾と道路ネットワークによる産業立地の予測分析を行った。 

備考(Remarks)  

2005  総合政策論のフロンティア  その他  共著 
南山大学総合政策学部  , 332  , 2006/03   

概要(Abstract) 第14章「地域環境政策におけるプロジェクトの評価」において、環境政策の枠組み、地域環境政策として実施されるプロジェクトの評価手法を論じた。 

備考(Remarks)  

2005  国際産業連関−アジア諸国の産業連関構造−  その他  共著 
アジア経済研究所  , 137  , 2006/03   

概要(Abstract) 第4章生産技術構造変化の長期分析とRAS法の評価において、アジア諸国の20年間における生産技術構造変化を論じると共に、その分析過程を通じてRAS法による投入係数予測の評価を行った。 

備考(Remarks)  

2005  地域・都市レベルでの適用に必要な条件  解説  単著 
運輸政策研究  , 運輸政策研究機構  , vol.8,No.3  , 2  , 2005/10   

概要(Abstract) 応用一般均衡分析に必要なデータの作成手法と整備状況について解説した。 

備考(Remarks)  

2005  SCGEモデルを活用した国際物流需要予測に関する検討  国内発表  共著 
第31回土木計画学研究発表会  , 土木学会  , 31  , 2005   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2005  輸送コストを考慮した産業立地ポテンシャルモデルの構築  国内発表  共著 
第31回土木研究学研究発表会  , 土木学会  , 31  , 2005   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2005  新潟県中越地震の空間的経済被害  国内発表  単著 
第31回土木計画学研究発表会  , 土木学会  , 31  , 2005   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2004  国際産業連関−アジア諸国の産業連関構造−(IV)  報告書  その他 
アジア国際産業連関シリーズ  , 日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所  , 65  , 144  , 2005/03   

概要(Abstract) アジア諸国の投入構造の変化をRASを用いて分析した。加工度変化、代替変化共に経済発展の段階で大きな差異が見られた。主にASEANでは経年的な変化が大きく、日本、アメリカの他のNIES諸国では技術変化が小さくなっていることが判明した。 

備考(Remarks)  

2004  東海豪雨災害における事業所被害の構造的特質に関する研究  国内発表  未設定 
土木学会  , 2004/01   

概要(Abstract) 本研究では、東海豪雨災害を事例に、治水経済調査マニュアル(案)では捉えることができない事業所被害の時間的構造や空間的な波及構造について、事業所アンケートを実施することにより実態分析を行った。時間的構造については、復旧するまでに長い地域で約2ヶ月程要しており、かなりの日数がかかっていることが分かった。空間的波及構造については、半数以上の業種で停滞時に販売先を自他域(被災地域)からその他地域へと変化させており、販売先にも影響が生じていた事が確認された。 

備考(Remarks)  

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