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学術論文
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年度
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論文題目名
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Collaboration
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NeoCILIUS
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2016  幕末から明治初期の名古屋商人の変遷  単著   
南山経済研究  , 第31巻第2号  , pp.67-107  , 2016年10月   

概要(Abstract) 明治13年の名古屋の、いわゆる“長者番付”に掲載された商家と江戸時代の尾張藩御用達商人との突き合わせをおこない、明治維新時にどの程度の商家の入れ替わりがあったのかをみた。明治13年番付の上位40位ほどまでは、ほとんどが御用達商人であるが、その下には、御用達商人以外の者の割合が多くなり、名古屋の上層の商家に入れ替わりがあったことが認められた。 

備考(Remarks)  

2011  水野太郎左衛門家を中心とする尾張国鋳物師仲間の支配について  単著   
南山経済研究  , 26/2  , pp.125-139.  , 2011/10   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2010  経済学部カリキュラムの変遷  単著  ISSN00912-6139 
南山経済研究  , 南山大学経済学会  , 25/3  , pp.29-43.  , 2011/03   

概要(Abstract) 南山大学経済学部の、創設から現在まで50年間のカリキュラムの変遷を整理。情報化、国際化といった社会環境の変化に対応する一方、学問研究の場としての基本機能を維持し続けた経済学部の姿を明らかにした。 

備考(Remarks)  

2007  近世前期の名古屋材木商犬山屋神戸家の経営  単著   
『犬山城白帝文庫研究紀要』  , 犬山城白帝文庫  , 第2号  , pp. 23-43.  , 2008/03   

概要(Abstract) 愛知県犬山から名古屋に出て材木商を開いた犬山屋神戸文左衛門家の享保期以降の経営帳簿を分析し、同家が材木業から撤退して新田地主化する過程と理由を明らかにした。 

備考(Remarks)  

2005  伊勢湾における難船とその処理について  単著   
『徳川林政史研究所研究紀要』  , 徳川林政史研究所  , 第40号  , pp.77-94.  , 2006/03   

概要(Abstract)  本稿は、鳥羽藩を中心に、江戸時代後期に多発した伊勢湾における海難事故の発生原因と処理方法を取り上げた。海難処理に関する浦法を幕府が全国に出したのは元和7年(1621)、鳥羽にも、寛永13年(1636)の幕府の浦法の史料が残存する。以降、数度にわたり幕府より浦法が出されたが、その一方幕末に近づくほど当地の難船史料は増加する。難船に関するトラブルが絶えない原因は、村役人の交代時に本来行われるべき浦法の引き継ぎがなされなかったほか、江戸時代後期の全国的な物流の増加があげられる。そうした中で、救助した村方と救助された船方が心情的に結びつき、荷主よりも彼らの都合を優先するような処理が現地で行われたことも、トラブルの原因の一つであった。村方からしてみれば、処理に時間がかかるほど、荷物の管理をする人足代や、海上に漂流する荷物の回収のため出漁を禁止される漁師の損失はかさんでいくのである。さらに、回収された荷物の検閲に立ち会う領主の役人への接待費も村方が負担する。漂流物を回収すれば荷主から回収額の10%が報酬として支払われるが、村方の負担はそれ以上であった。結果、村方は海難処理の手続きの簡素化を望み、時に、少量の荷物の隠匿など荷主側の利益に反する行動にも出たのである。
 

備考(Remarks)  

2004  近世における御用材漂着の収拾について  未設定   
『徳川林政史研究所研究紀要』  , 徳川林政史研究所  , 第39号  , pp.99-115.  , 2005/03   

概要(Abstract) 上流の山林から切り出された材木の運送路である木曽川では、筏の破砕、材木の流失事故が発生し、材木が河岸のみならず海岸部に漂着することもあった。本稿では、幕府や藩の御用材が河岸や海岸に漂着したとき、それらを収拾する手順と責任者を明らかにした。幕府は漂着した御用材の収拾を、幕領藩領旗本領問わず岸辺の村々に義務づけた。但し実際に流失事故が起きたときに、その旨を村々に通達し発見次第収拾をするよう指示をするのは尾張藩で、漂着材を収拾した村には報酬としてその三分の一を下付した。一般の漂着物の収拾報酬は一〇分の一であったので、御用材が特別の扱いを受けていたのがわかる。一方、流失事故を起こした運送担当者、たとえば木曽川の材木中継地犬山湊と円城寺湊の土豪で筏支配を司る神戸家と野垣家も、流木の捜索や、回収場所から名古屋の材木集積地白鳥材木場までの輸送、材木場での陸揚げを自己負担で行わなければならない。また、結局発見できなかった分については、藩の裁定次第で、運送担当者が補償を命じられることもあれば、補償を免除されることもあった。 

備考(Remarks)  

2003  尾張藩川並支配体制における駒塚奉行と関東百人組  単著   
『東海地域文化研究』  , 東海地域文化研究所  , 第15号  , pp.3-13.  , 2004/03   

概要(Abstract)  尾張藩の木曽川川並支配の組織が安定するのは天明の行政改革以降のことで、特に江戸中期頃までは役職の新設と廃止、統合とを繰り返した。駒塚奉行は延宝6年(1678)から享保11年(1726)の約50年間のみ設置された奉行で、その性質も特徴的である。宮田奉行の兼任職として設置された駒塚奉行は、駒塚村およびその近辺の四つの川番所を管轄していた。そのほとんどが美濃国尾張藩領に置かれている。駒塚奉行の配下に配属されたのは、元禄14年-正徳5年(1701-15)に御先手組の足軽が置かれた以外は、尾張藩重臣渡辺家の家臣団の一、関東百人組であった。渡辺家は幕下御付属衆、すなわち幕府から派遣された尾張藩の重臣である。関東百人組は元々家康の鉄砲組であり、渡辺守綱が家康によって尾張初代藩主義直に付けられたとき、彼らは渡辺家の家臣とされた。守綱も関東百人組も、家康に軍事能力を高く評価されて尾張藩に付属された者である。守綱の領知の多くは三河にあるが、幕府と尾張藩の領知が混在する美濃国不破一色村にも、延宝9年-元禄3年(1681-90)一時的ではあるが守綱領があったこと、さらに関東百人組が駒塚奉行の下で川並支配を担当していたことから、当時の川並支配には軍事的機能が付せられていたと考えられる。
 

備考(Remarks)  

2002  尾張藩による古家材移送および家作事の管理  単著   
『徳川林政史研究所研究紀要』  , 徳川林政史研究所  , 第37号  , pp.61-76.  , 2003/03   

概要(Abstract) 木曽川の水運支配に関わる文書にしばしば登場する「間尺場」という語に注目し、その場所の設定の経緯と語句の意味を解明した。「間尺場」とは「間尺改め」が義務づけられた場のことで、「間尺改め」とは、その地域で家作事が行われる際に、使用される材木のサイズや出所等を藩がいちいち改める作業を指す。「間尺改め」の語句が史料に初出するのは宝永4年(1707)で、ちょうど江戸時代前期の新田開発の波に乗って本家から分家した小百姓らが成長し村役人に選出され始める(すなわち村寄合を開けるほどの家屋敷を持てる)時期と一致する。材木は尾張藩の収入源のひとつであるから、材木の流通にも目を配っていたが、家作事に伴い農村部での材木流通が増加したため、藩は新たに間尺改めを始めたのだろう。間尺改めが義務づけられた間尺場の設定は、その後元文年間(1736-40)のことで、木曽川左岸(尾張国側)沿岸部だけでなく岸から約2里離れた村々まで含んでおり、材木流通の広がりを伺わせる。もっとも、農村部の庶民の間で取引されたのは平野部の古家を解体したときに出る古材であり、取引は尾張から美濃の平野部の商人らの間で行われる。支配が及びづらい旗本幕府領が混在する美濃での材木取引に、尾張藩がどの程度関与できたのかが課題として残った。 

備考(Remarks)  

2001  尾張藩による木曽川川並支配について  未設定   
『徳川林政史研究所研究紀要』  , 徳川林政史研究所  , 第36号  , pp.93-114.  , 2002/03   

概要(Abstract) 本稿において尾張藩の川法とそれを執行する組織を分析した結果、尾張藩の木曽川水運支配は五つの時期に分類できることがわかった。第Ⅰ期(元和元年(1615))においては、木曽山と木曽川が尾張藩領とされながらも、実際の支配は、木曽の土豪であり元々家康の配下である山村家が木曽代官として執行していた。万治2年(1659)尾張藩は付家老成瀬の名をもって初めて木曽川の夜間通行などを禁じた定めを出した。ここからが第Ⅱ期である。ついで第Ⅲ期、寛文5年(1665)山村家の管掌範囲を村方に限定し山林支配を尾張藩が掌握、藩内に川並行政を専門に扱う部門を組織した。寛文9年の川法では木曽川を「尾張川」とし尾張藩領内であることを明文化した。森林資源の枯渇化も叫ばれていたが、この頃はまだ木曽山の保護は徹底されていない。それがなされるのは第Ⅳ期享保11年(1726)の享保林政改革以降である。それまでの川並行政の組織も解体し、再構築された。川並の村々の有力者を流木管理の責任を負う留木裁許人に任命するのもこのときで、広範な地域で組織的な流木監視を可能にした。第Ⅴ期は天明元年に始まる。この年地方行政改革の一環として木曽川沿いにある北方村に村方行政を担当する北方代官が置かれ、常駐することとなり、かつ木曽川中下流域を管轄する川並奉行をも兼任することとなった。同時期、村においては庄屋から川方業務を分割してそれを専門に扱う川庄屋の設立が増えていく。上層部から末端に至るまで現地に密着した支配体制への転換は、木曽川水運、ひいては地域経済の興隆、その一方で深まる各村内の階級分化と対立の激化を受けての現象と捉えられよう。 

備考(Remarks)  

1998  尾張藩水上交通史の研究(博士論文)  未設定   
1999/03   

概要(Abstract) (著書『尾張藩水上交通史の研究』を参照のこと。) 

備考(Remarks) 加筆修正を加えて、著書『尾張藩水上交通史の研究』に収録。 

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