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学術論文
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64 件中 1 - 10 件目

年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2018  「新IFRS概念フレームワークと為替レート変動会計」  単著   
『南山経営研究』  , 南山大学経営学会  , 33巻/3号  , pp.563-577.(15p.)  , 2019/3/30   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2017  外貨換算会計基準をめぐるわが国の歴史的対応と特質」  単著   
『南山経営研究』  , 南山大学経営学会  , 32/3  , pp.333-344  , 2018/03   

概要(Abstract) わが国会計基準が国際的な会計基準に今後益々対応していく状況において,わが国外貨換算会計基準の視点から主張すべき点について指摘することを本稿の目的としている。
本稿では、わが国において時価主義会計に対する抵抗がある中で、日本会計研究学会における第二次世界大戦前の研究から「外貨建取引等会計処理基準」が公表され今日に至るまでの外貨換算会計の特徴について考察している。時価情報に対していかに対応してきたのか,歴史的な視点からみると、時価主義会計思考を必ずしも拒否してきたのではないことを指摘する。
 

備考(Remarks)  

2016  『帳簿組織の研究』「帳合之法にみる帳簿組織」  単著   
『簿記学会報告論文』  , 日本簿記学会  , pp.3-14  , 2016/08   

概要(Abstract) 福澤諭吉翻訳書『帳合之法』における帳簿組織について、その意義と特徴を整理している。特に、単式簿記から複式簿記への発展における帳簿組織において、取引の記録としての機能は清書帳が加えられたことにより後退し,小帳と呼ばれる補助簿に機能が分化されるに従い,その重要性が後退していることを明らかにしている。また,惣勘定に関して、略式と本式の相違点を明確にしている。
 

備考(Remarks)  

2016  「簿記・会計と為替レ-ト変動の影響」   単著   
『産業経理』   , 産業経理協会  , Vol.76 No.1  , pp.4-13.  , 2016/04/25   

概要(Abstract) 我が国における会計情報としての為替レ-ト変動の影響に関する歴史的研究は、英米を対象として行われてきた。しかし、そこでは制度会計における基準成立に関わる議論が中心であったといえる。会計情報の基本である簿記の為替レ-ト変動の影響に関する事象は古くから取り上げられてきたが、構造的視点からの考察は不十分である。そこで、簿記および会計理論の体系化に向けての基礎的考察をおこなっている。 

備考(Remarks)  

2014  純利益とその他包括利益の区分に関する一考察  単著   
会計  , 森山書店  , 第186巻第2号  , pp.149-163  , 2014/08   

概要(Abstract) 本稿では、純利益とその他包括利益の区分について為替換算調整勘定と外貨建金銭債権債務に係る為替差額に限って考察している。わが国「財務会計の概念フレームワーク」の「リスクからの解放」という論拠と企業会計基準委員会(ASBJ)による新たな論拠に基づき、その他包括利益に含まれる為替換算調整勘定と純損益に含まれる為替差損益を例に考察している。 

備考(Remarks)  

2013  忠実な表現とその他包括利益ー為替レ-ト変動の影響の視点から  単著   
会計  , 森山書店  , 第183巻第4号  , pp.120-131  , 2013/04   

概要(Abstract) 本稿では、意思決定に有用な情報となる質的特性としての「忠実な表現」の視点から、経営者の判断による場合と測定基準との関連において、決算日レ-トを用いる目的およびその他包括利益の意義について考察し、「忠実な表現」との関連性について問題が残されていることを指摘した。
その他包括利益の開示の意義を考慮すれば、未実現性のものは区別すべきではないのかという考えのもとで、その他包括利益は未実現損益の集合体として位置づけるべきであることを主張した。
 

備考(Remarks)  

2012  機能通貨決定に関する一考察ー海運業の親会社を中心に  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第27巻第2号  , pp.201-213  , 2012/10   

概要(Abstract) 本稿では、意思決定に有用な情報となる質的特性としての「忠実な表現」の視点から、経営者の判断による場合と測定基準との関連において、決算日レ-トを用いる目的およびその他包括利益の意義について考察した。いずれかの利益観に立脚しているのか明確ではない状況のもとで、当期純利益とその他包括利益を開示することは理論的にどのように考えることができるのか。このような問題意識に基づき、為替レ-ト変動の影響に係る項目を取り上げ、「忠実な表現」との関連性について問題が残されていることを指摘した。( 

備考(Remarks)  

2011  IASB、FASB共同プロジェクトによる新概念フレームワークに関する一考察ー財務報告目的と質的特性を中心に  単著   
南山経営研究  , 南山経営学会  , 26/2  , 87-101  , 2011/10   

概要(Abstract) IASB とFASBの共同プロジェクトは、2010年9月に新たな概念基準書第1章「一般目的財務報告の目的」および第3章「有用な財務情報の質的特性」を公表した。今後、我が国がIFRSを導入することになれば、概念フレームワークにおける大きな不一致は解決していかなければならない。そこで本稿では、今回完了した新概念フレームワークの「財務報告の目的」および「情報の質的特性」について、それらの内容を確認しつつ考察している。その結果、会計情報に潜在する、見積り、判断およびモデルに基づいた概念の体系化のもとで、忠実に表現された情報のあり方をめざしていかなければならないという概念フレームワークの考え方を支持している。 

備考(Remarks)  

2010  IFRS適用と外貨換算会計  単著   
会計  , 森山書店  , 第178巻第2号  , 164-176  , 2010/08   

概要(Abstract) わが国会計制度にIFRSが2010年3月期から任意導入され、2015年には強制適用が検討されている現在、わが国外貨換算会計基準として問題となる、機能通貨導入に係る課題として、選択の問題、機能通貨の変更、為替レ−トの関わりについて考察し、さらに包括利益概念の導入に係る課題について検討している。 

備考(Remarks)  

2009  コンバージェンスにおける会計問題に関する一考察ー外貨換算会計の視点からー  単著   
産業経理  , 産業経理協会  , 69/2  , 60-69  , 2009/07   

概要(Abstract) 我が国外貨基準と国際会計基準第21号を比較し、相違点について整理した上で、グローバル企業において問題となるであろう3つの論点について、共同プロジェクトの討議資料も参考にして検討している。第1として、国際的に採用されている機能通貨アプローチに係る課題を取り上げ、特に、現地通貨のウエイトが高まることにより生じる課題について考察している。第2として、収益認識に係る課題と関連する、外貨建て売上の認識時点の問題を検討する。第3として、その他包括利益の一項目である為替換算調整勘定の開示について検討する。 

備考(Remarks)  

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