出版者・発行元：名古屋大学高等教育研究センター  

出版者・発行元：南山大学教職センター  

教職の意義と役割及び職務内容の理解を深める指導法を探求するため、教職課程コアカリキュラムに即して実施した「教職入門」の授業実践を検討した。「チーム学校」を実現するための教師の役割や働き方を中心に、学生自身がチームとなってテーマを設定して協働的に学び合うグループ・プロジェクト学習を実施した。プロジェクト学習と上級生との交流を通じて、教職に対する肯定的イメージを形成し、教職課程4年間の学修計画の見通しを立てる効果があったことを明らかにした。

出版者・発行元：全日本大学開放推進機構  

2017-2019年におけるウィスコンシン大学システム再編の背景、経緯、課題を解明した。再編の目的は、教育へのアクセスを拡大すると同時に、魅力ある教育研究とそれに依拠した専門的なサービスの充実であるが、人員削減を所与とする改革により、低所得者層や高齢者の教育機会が失われる危険があることを指摘した

出版者・発行元：日本比較教育学会  

特集「大学のサービス・ラーニング」企画の一環として米国高等教育におけるサービス・ラーニングの発展経緯を明らかにした。学校教育（K-12）の学習ボランティアにより、教育委員会等との連携が図られているが、大学教員へのインセンティブと外部資金獲得が課題であることを指摘した。

出版者・発行元：東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース  

米国における大学と地域の連携として、ボランティアやサービス・ラーニングなどの教育事業をとりあげ、エビデンスに基づいてデータを集積し、自己評価する機関評価事業について、カーネギー・コミュニティ・エンゲージメント分類に焦点をあてて分析した。

出版者・発行元：南山大学教職センター  

戦間期アメリカにおいて、教員免許更新制度と上進制が導入された歴史的経緯を分析した。①大学が現職学校教員に学び続ける機会を提供して専門的職能開発を担うとともに、②教員過剰による質的低下の危惧に対して、大学と教育委員会・地域行政が協働して現職教育の質的向上に貢献したことを指摘した。

出版者・発行元：南山大学短期大学部  

「考え、議論する道徳」への転換の背景と改革の要点を概観し、教職課程における道徳指導法の実施体制について、科目間連携に注目して検討した。「教育実習」指導担当者として、平成24～29年度（6年間）の中学校教育実習の成果と課題を踏まえ、道徳授業の実施状況について、研究授業の学習指導案と教育実習後に実施したアンケートにもとづいて検討した。

出版者・発行元：大学史研究会  

1920-1960年代アメリカにおいて、州立大学が州民の教育機会の拡大に寄与する一方で、同窓会研究財団の支援によって一部特権層のみが優遇された面があったという批判を分析することで、公的教育機関が担うべき公平性と責任を検討した。

出版者・発行元：南山大学  

アメリカ継続教育部局の全国組織である「UPCEA(大学専門職・継続教育協会」の改革動向を分析した。

出版者・発行元：日本大学開放推進機構  

PDCAサイクルによる教育評価の基礎理論を踏まえ、学問的な専門知と社会的実践による経験知の相互的・双方的関係が重視され、学校と地域を結ぶコミュニティ・エンゲージメントという概念が登場した経緯を明らかにした。2005年に改訂されたカーネギー大学分類という選択的分類が設定された経緯、認証のための評価項目、発展の経緯を検討した。

出版者・発行元：南山大学  

カナダのサイモン・フレイザー大学を事例として、移民や難民の増加による多言語・多文化社会の教育課題と対策を分析した。移民子弟の学習支援や成人向け識字教育・技能訓練のプログラムでは、言語やスキルだけでなく、シティズンシップ教育を含み、大学・自治体・学校・企業の連携のもとで、大学が戦略的ビジョンをもって社会参加による市民社会の形成を図ったことを示した。

出版者・発行元：南山大学人間関係研究センター  

ラーニング・コミュニティによる協働的な教育実践を対象として、PDCAサイクルによる自己点検・評価によってカリキュラムの再構築を図った経緯を検討した。学校組織論に関するハーグリーヴィスやレイスウッドの「専門職の共同体」の理論を参照し、教員がチームとして組織的に対応し、責任を共有することが教員の資質として重要であると指摘した。

出版者・発行元：日本社会教育学会  

社会的不利益層への教育機会拡大によって戦後復興を導いたウィスコンシン大学フレッド学長の教育思想と教育実践を検討した。退役軍人が急増した第二次大戦後の大学において、フレッド学長は、成人学生受け入れを大学の社会的使命とみなし、大学成長の鍵となるとみて大学改革を実行した教育的意義を検討した。

出版者・発行元：名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育史研究室  

地域住民の教育機会の拡大による地域経済の発展を提唱したウィスコンシン大学農学部長ハリー・L・ラッセルの教育思想と教育実践を検討し、1920年代アメリカにおける産学連携組織形成の教育史的意義を明らかにした。ラッセル農学部長が、1920年代アジア訪問の経験に学び、知的財産権の保護を主張したことを解明した。

出版者・発行元：南山大学  

開放型の産学官連携施設であるWIDの教育機能について2009～2011年の事業を中心に分析した。

出版者・発行元：南山大学  

ウィスコンシン大学アーカイブズでは1970年代に専門職が従事するようになって、大学における史料保存と記録管理が専門職化された経緯を探求した。現在では、デジタル・アーカイブズの発展に尽力しつつ、大学のアカウンタビリティを担う機関としての活動が期待されているものの、金融危機以降の財政削減の影響を色濃く受けていることを指摘した

出版者・発行元：南山短期大学  

教員としての役割を踏まえ、専門職として連携・協働することが主体的な学びへの転換に不可欠であることを、デューイ、ヴィゴツキー、佐藤学らの論説を参照して検討し、ラーニング・コミュニティ（学習共同体）に関する日本の高等教育の動向を解明した。

出版者・発行元：南山短期大学  

短期大学におけるFDの実施状況や問題点を把握するために、関西地区FD連絡協議会調査報告書、短期大学基準協会評価結果報告書、他大学の取り組み事例を分析し、南山短期大学のFD活動をPDCAサイクルという評価・改善の枠組みに従って分析した。結論として、「FDの実質化」には、「FDコミュニティ」の進化が必要であり、それを可能にするボトムとトップの協調とバランスが重要であることを明らかにした。

出版者・発行元：南山短期大学  

2006年に設立されたWisconsin Institutes for Discoveryを事例として、産学官学連携組織が形成される経緯と、その教育的機能に関する将来計画を明らかにした。

出版者・発行元：全日本大学開放推進機構  

大学拡張部のマネージメントの在り方を探求するために、ウィスコンシン大学初代大学拡張部長レイバーと同初代通信教育課長ライティが、互いに対立しつつ協調しながら、新しい部局を運営した手法を解明した。大学による生涯学習振興施策のなかで、管理的専門職が歴史的に形成されてきた経緯が明らかとなった。

出版者・発行元：南山短期大学  

アメリカの大学における社会貢献の理念と定義を高等教育辞典等を参照して検討したうえで、その歴史的変遷を、1）植民地期、2）国家統一期、3）研究大学の出現と成長、4）大衆化の時期、5）現代という5期にわけて検討した。

出版者・発行元：名古屋大学教育学部教育史研究室  

学校と地域の連携による道徳教育はどうあるべきかを検討するために、20世紀初頭アメリカのソーシャル・センター運動の指導者であるウォードの著作『ソーシャル・センター』を検討した。地域の人々や大学の専門家を招き入れるだけでなく、学校が社会に対してどのような価値を発信できるのかが問われていることを明らかにした。

出版者・発行元：上智大学大学院総合人間科学研究科教育学専攻  

自己犠牲、正義、自制心、協調の精神、合理的な公衆衛生、倹約的な生活習慣を育成するための勤労青少年の教育に尽力したチャールズ・マッカーシーの教育思想を、大学人としての教育活動に焦点をあてて分析した。理論や暗記のみの教育ではなく、体験的・実践的訓練や運動競技、課外活動を含めた全人格的教育が重要であり、大学が地方教育機関と組織的に連携することで、州すみずみにわたる公教育が発展すると唱え、その方策として大学拡張事業を具体化したことを明らかにした。

出版者・発行元：名古屋大学教育学部教育史研究室  

日本におけるAO入試研究の歴史的変遷をふまえたうえで、とくに1999年から2004年における研究動向を明らかにした。

出版者・発行元：名古屋大学大学史資料室  

20世紀初頭の大学拡張運動に関わる資料の整理と紹介を含め、今日にいたる研究の発展経緯を、おもに諸外国における研究動向を中心に検討した。

出版者・発行元：名古屋大学大学院教育発達科学研究科  

1890年代から1920年代のアメリカにおける大学拡張運動の生成と展開を、ウィスコンシン大学を事例として実証的に分析した。大学拡張運動の理念、組織、運営の実態を、個々のプログラムの一次史料を渉猟して解明し、さらに全国組織である全米大学拡張協会の活動を検討した。大学のサービスとは、大学の専門的な研究成果を応用して、地域社会の課題の解決に応えることであり、大学と地域との相互関係が大学自身の研究を発展させ、変化する社会に必要な新しい知識と文化の創造に寄与してきたことを明らかにした。

出版者・発行元：教育史学会  

1910年代前半の大学拡張運動の拡大過程をウィスコンシン大学拡張部における視聴覚教育事業を事例として実証的に解明した。

出版者・発行元：名古屋大学教育学部教育史研究室  

日本における大学拡張運動研究の成果と動向を、明治期から今日に至る社会教育政策に照らし合わせて分析した。

出版者・発行元：中部教育学会  

第一次大戦期に、大学拡張運動が労働者教育に果たした役割を「アメリカ化」事業を事例として分析した。

出版者・発行元：日本社会教育学会  

「地域密着型」を特徴とする「アメリカ型」大学拡張理念を解明するために、ウィスコンシン大学学長ヴァン・ハイズの大学拡張構想を分析した。

出版者・発行元：名古屋大学大学院教育学研究科  

1920年代に大学拡張運動が、量的拡大を遂げるとともに、その教育的な「質」に関する論議がなされた経緯とその意味を全米大学拡張協会の議事録の分析によって、検討した。

出版者・発行元：名古屋大学大学院教育学研究科教育学専攻  

アメリカ成人教育学における歴史研究の成立と発展の経緯を、1930-80年代を中心に検討した。

出版者・発行元：名古屋大学教育学部教育社会史研究室  

第一次大戦期に連邦教育局に開設された拡張教育局(1918-1919)の設立経緯、および、その活動の分析により、大学拡張運動が、連邦政府の中央集権的な教育政策の中に組み込まれていく過程を解明した。

出版者・発行元：名古屋大学大学院教育学研究科  

1910年代後半に大学拡張運動が全国組織化される過程を全米大学拡張協会（NUEA）の設立経緯と初期5年間(1915-20)の活動に焦点をあてて分析した。

出版者・発行元：名古屋大学大学院教育学研究科  

総ページ数：480  

パトリシア・Ｊ．ガンポートによる第12章「ハイブリッドな研究領域に対する省察―成長と期待」（Reflections on a Hybrid Field: Growth and Prospects for the Sociology of Higher Education）　の翻訳を担当した。本章では、高等教育機会の不平等、カレッジ・インパクト、大学教授職、アカデミックワークなどに関する前章までの概要をまとめつつ、高等教育の社会学研究の将来的可能性を考察している。

総ページ数：208ｐ   担当ページ：189-198、199-209  

現代の教育課題について歴史的・国際的な観点から、多角的な論点を提供する研究図書。

総ページ数：198p.   担当ページ：59-80  

研究における学問的誠実性がどう扱われるべきかについて、アメリカ・イギリス・ドイツ・中国・オーストラリアの事例を手がかりに、我が国の今後のありかたを模索することを狙いとした研究図書。東北大学高等教育ライブラリ第9集。

総ページ数：194p.   担当ページ：22−40  

日本と西洋の教育交流を通じて教育の近代化がすすめられた経緯を多様な角度から論じた図書。

総ページ数：224   担当ページ：31－52ほか  

持続可能な開発のための教育（Education　for Sustainable Development）を推進するために、現代の教育制度・教育問題を明らかにしたうえで、多文化社会の構築に必要な教育のあり方を紹介している。

総ページ数：216  

19世紀後半から20世紀初頭のアメリカにおける大学開放（University　Extension）の成立と展開の過程を探求した研究図書。

総ページ数：316   担当ページ：139-149  

近代から現代にいたる子どもの教育の歴史に関して、日本編と外国編にわけて論じられた図書。外国編のうち、1990年代以降における諸外国の教育制度改革とグローバル化する国際社会の教育問題を概説した。

出版者・発行元：全日本大学開放推進機構  

21 世紀における大学と社会の関係を探求することをねらいとして、Engaged Universityという概念枠組みと動向を検討した。

出版者・発行元：日本私立大学連盟  

日米における大学開放の政策的展開を踏まえ、国際的通用性のある透明性の高い大学開放を提供するには、①学校教育段階から成人教育段階にわたる学習の指標を明確にして質保障をすること、②大学間のネットワークを深め情報を共有することで、効率的かつ実質的なプログラムを構築する必要があることを指摘した。

出版者・発行元：日本社会教育学会  

本書の特色は、低スキルの成人(the low‐skilled)に焦点をあて、不利な状況にある成人の技能向上政策を提言したところにある。それは、スキルの公平な分配が、長期的な生活水準と生産性の向上に有効であるという考えにもとづいている。しかし、本書が支持する雇用政策は、市場化と新自由主義を前提にしており、ウェルフェアというよりも、強制力を持って就労を求めるワークフェアという自立型福祉への転換を促すものである。それゆえ、社会的排除の構造的要因をないがしろにし、長期失業者に対して努力が足らない者とみなす危険があることを指摘した。

出版者・発行元：私立大学情報教育協会  

2008年度「比較教育学」講義を事例として、掲示板や講義用HPなどのICTを活用した授業実践を紹介した。

出版者・発行元：日本教育学会  

出版者・発行元：東北大学大学院教育学研究科  

20世紀初頭における学校と地域社会の連携の形成を大学が促進したプロセスを、ウィスコンシン大学拡張部が着手した、コミュニティ・インスティチュートを事例として解明した。

開催年月日： 2021年9月

自由研究発表　第14室（政策・運動／法・行財政・教育計画） 科学研究費（18K027745）の研究成果の一部である。明治大学ーオンライン開催。

開催年月日： 2020年8月 - 2024年8月

⽶国の⼤学における地域連携専⾨職（Community Engagement Professionals:CEP）に対する職能開発の⽅策を解明するために、1980年代から⼤学でのサービス・ラーニングを牽引してき たキャンパス・コンパクトによるCEP資格認定プログラムの形成過程と特徴を検討した。

開催年月日： 2019年6月

人生100年時代の働き方が再考されている今日、大学には、社会人の学び直しの機会拡充が求められている。米国の大学は、歴史的に大学が社会人の教育ニーズに応えてきたが、近年は、オンライン教育を活用して学習を細分化したり、社会人経験を単位認定したりすることで、個別のニーズに応える柔軟な学位プログラムが開発されている。本セミナーでは、これらの動向を踏まえ、各大学がどのように成人学生をサポートしているかを明らかにした。

開催年月日： 2019年6月

米国の大学によるサービス・ラーニングとコミュニティ・エンゲージメント（SLCE)の質的向上の取組について、キャンパス・コンパクト年次調査を踏まえ、リベラルアーツ・カレッジと研究大学について、それぞれ事例をとりあげて機関比較を行った。

開催年月日： 2018年11月

科学研究費（15K04335）の研究成果の一部である。

開催年月日： 2018年6月

高等教育機関における社会人向けの継続教育に関する制度と政策の内容と特徴について、ヨーロッパ（英・仏・デンマーク・スウェーデン）、北米（米・カナダ）、東アジア（日・中国・韓国・台湾）の10カ国・地域間の比較・検討を行った。北米のうちアメリカの動向調査を担当した。

開催年月日： 2016年8月

1920-30年代のアメリカにおける現職教員の教育機会の拡大に果たした大学拡張事部の意義を検討した。

アメリカ高等教育財政の逼迫とともにEngaged Universityという概念が広がった経緯を概観した上で、カーネギー大学分類の選択的基準であるCommunity Engagementの詳細およびその認証を受けようと学内改革に取り組んだ大学の事例を考察した。

開催年月日： 2015年9月

アメリカにおける大学教育の開放は、歴史的に、大学開放部局(University Extension Divisions)が担い、通信教育や巡回講義を提供してきた。それらを連携する大学団体として1915年に全米大学拡張協会(NUEA)が設立され、その後、名称変更を経て大学継続教育協会（UCEA）となり、2010大学年に大学専門職・継続教育協会(UPCEA)となって、今年度、創立100年を迎えた。本発表では、UCEAからUPCEAへの転換に焦点をあて、事務局でのインタビュー調査を踏まえて、2000年代後半以降の大学開放の動向を明らかにした。

開催年月日： 2014年8月

戦間期において、大学拡張部（スミス・レバー法による農業拡張部を除く）は、退役軍人支援から失業者対策まで、各連邦教育助成を得た人々の受け皿となった。大学進学ができない人々に身近な教育経験を与えたことにより、第二次大戦後の高等教育拡大の前提となる一般大衆の理解と意欲の形成に寄与したことを明らかにした。

開催年月日： 2012年10月

第35回大学史研究セミナー・シンポジウム「日米における大学と地域社会の関係」のパネリストとして研究発表を行った。

開催年月日： 2012年10月

第二次大戦後アメリカにおいて、ＧＩビルによって成人学生が増加したことに対して、ウィスコンシン大学学長フレッドがいかなる思想をもって彼らを受容したのかを解明した。成人学生の受け入れが大学教育の質的低下を招くという学内の批判的見解に対して、フレッドは、成人学生が大学の総体的な発展の基礎を築くために必要な存在であり、正規課程の学生と同等に受け入れたことを明らかにした。

開催年月日： 2011年6月

日本における自然科学分野の第1回ロックフェラーフェローの選定過程（1925～1926年）を明らかにするために、ウィスコンシン大学農学部長ラッセルによる『オリエンタル・トリップレポート』という資料を分析した。

開催年月日： 2010年8月

ウィスコンシン大学農学部長ラッセルのアジア訪問（1925～26年）を中心に、日米科学交流がWARFの形成に与えた影響を考察した。

アメリカにおける産学官連携組織の形成過程を明らかにするために、ウィスコンシン大学同窓会研究財団(WARF)を事例として、先行研究の成果と課題を明らかにした。

大学における教育と研究を結び、広く社会に貢献するための公共空間づくりとして、ウィスコンシン大学の事例を探求するとともに、スタンフォード大学、カリフォルニア大学などの先端的研究組織における取組事例を比較考察した。

ウィスコンシン大学における産学官連携組織形成の歴史的背景を明らかにするとともに、新しい組織であるWisconsin Institutes for Discoveryを事例として、その設立計画と将来構想を明らかにした。

20世紀初頭ウィスコンシン大学の大学拡張部を支えた専任教職員であるレイバーとライティを中心に、かれらが異なる大学観をもちつつ互いに協力することで、社会貢献（サービス）の理念を社会に定着させていったプロセスを明らかにした。

アメリカの大学におけるサービス理念をあらわす『ウィスコンシン構想』の著者チャールズ・マーカーシーの大学教育観および大学観を、『マッカーシー文書』の分析によって解明した。

アメリカにおける大学のサービスの歴史的起源とその理念を具現化してきたエクステンション活動が、アメリカ高等教育にもつ意味を概説したうえで、今日のウィスコンシン大学のエクステンション活動の動向を紹介した。

1920年代において、大学がビジネス教育を学外に開放していく経緯を、オハイオ州立大学を事例として解明した。

大学による地域サービスの実態をコミュニティ・インスティチュートの展開を中心に分析した。

大学拡張部の開設運動が、ウィスコンシン大学から全国に広がる過程を、地域的および時期的な違いに注目して分析し、アメリカ・モデルの普及状況を明らかにした。

大学が、専門学校卒業生や現職看護師の継続教育を担っている実態を、とくにマルチメディアを利用した学位プログラムが州内の州立大学5校および自治体と連携して提供された点に注目して報告した。

1910-20年代に、大学拡張部が州内の拡張システムを形成していた実態について、視聴覚教育事業を事例にして分析した。

ヴァン・ハイズの大学理念と大学拡張運動の関係を分析することで、「サービス」理念の起源と意義を検討した。

1920年代に、大学拡張部が大学本科の予備的あるいは補完的な役割を担うことにより、高等教育の大衆化に貢献した意義を明らかにした。

1920年前後に、大学拡張部が労働者のアメリカ化運動を担うことによって、民族的・階級的対立の葛藤を緩和し、社会的秩序の安定に貢献したことを解明した。

1910年代後半に、全米大学拡張協会が大学拡張部の全国組織化を進展させ、大学拡張の定義と基準を形成していく経緯を解明した。

立命館大学社会連携部2015年度夏季研修会（キャンパスプラザ京都・京都市）にて、「アメリカにおける生涯学習と継続教育」と題する講演を行った。

全5回のオムニバス形式のうち、第2回を担当した。諸外国の教育制度、とくにアメリカとヨーロッパの近年の教育改革を紹介しながら、日本の教育問題についてディスカッションを行った。於南山大学名古屋キャンパス

「大学教育改革フォーラムin東海2014」にて南山大学短期大学部必修基本科目「ラーニング・コミュニティ」の取り組みに関してポスターセッションで報告した。（名古屋大学）

科学研究費基盤研究（C)（課題番号24530982・研究代表者：五島敦子）の一環として、ウィスコンシン大学教育学研究科アダム・ネルソン教授を招聘して研究交流を行い、第36回大学史研究セミナー〔2013年10月26日、於：中央大学）にて記念講演を企画実施した。講演題目：Nationalism, Internationalism, and the Origins of the American University.

ウィスコンシン大学で産学連携事業新計画に関するヒアリングを行ったほか、ペンシルバニア州立大学ロジャー・ガイガー教授を訪問し、東北大学高等教育開発推進センター主催・大学史研究会共催国際セミナー「アメリカにおける大学史研究の動向と課題（東京会場　2013/02/12）」 （知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究（研究課題番号：23330222）研究代表者：羽田 貴史 ）に招聘する準備を行った。

看護職者の継続教育の一環として提供される臨地指導者講習会において「教育原理」の講義を行った。

看護専任教員養成講習会において、「看護教育制度」の講義を行った。看護学校教育制度と看護教育制度の変遷を理解するための基礎となる学校教育の制度設計と学習指導案の変遷をとりあげた。とくに専門学校の制度的・法的位置づけ、看護教育の大学化による影響と課題を講義した。

「大学教育改革フォーラムin東海2010」において南山短期大学ＦＤ活動に関してポスターセッションで報告した。共同（伊東留美）、名古屋大学

大学教育改革フォーラムin東海2009にてポスターセッション発表を行った。共同（藤井基貴）、名古屋大学

教職科目「教育原論」ならびに「教職入門」の教科書を想定して執筆した書籍（『現代教育の争点・論点』第16章、第17章執筆）を出版した。

教職科目「道徳教育の理論と方法」の課題として作成した学習指導案について、学生の相互評価を行い、学習指導案集を作成した。本指導案集にもとづいて教育実習における効果についてのアンケート調査を行った。

基本科目「アカデミックスキル」の講義資料と学生の課題レポートおよび発表レジュメを所収したレポート集を作成した。編入希望者向けの科目であることから、英語科目にとどまらず、各自の進学希望学部の学習内容に即したテーマを設定していることが特色である。

Web Classを活用して、講義概要、配布資料を掲載した授業ポートフォリオを作成するとともに、学生の意見交換フォーラムとチャットを設定して授業外学習を促し、グループ討論の活性化を図った。スマートフォン用の画面が改良された2018年度はとくに利用率が高かった。「比較教育学」（第３Q)受講者からは、座学とディスカッションとウェブ機能を組み合わせたバランスの良い講義だったというコメントがあった。学科科目「比較教育学」および教職科目で実施。

「教職実践演習」において、教職課程の学びの集大成として、「使命感や責任感、教育的愛情」「社会性や対人関係能力」「生徒理解や学級経営等」「教科の指導力」の4つをテーマとするフィールドワーク（中学校）を実施した。学級担任の立場を想定して年間学級経営案を作成したうえで、研究成果を発表した。平成26年度には、これらの成果をまとめた実践報告書を作成した。

「教育実習」担当者として、事前指導で教育実習の基礎的知識と心構えを講義したうえで、現場教師として活躍する卒業生を招いて、学習指導案作成の工夫、生徒指導上の課題、女性教員としての働き方をテーマとした講演を実施した。

必修基本科目「ラーニング・コミュニティ（LC)」の開始にあたり、2010年度の準備段階から2011～2012年度までコーディネータとして務め、教育研究成果報告書として、自己点検評価報告書を編集・執筆した。

「比較教育学」「教育と文化」の各科目において、Moodleを利用して各回の講義概要と配布資料を掲載する授業ポートフォリオを作成するとともに、学生の意見交換フォーラムを設定した。2013年度からWebClassに移行。

教育学を学ぶ学生が集うコミュニティづくりをめざして教育研究活動を発信するサイトを運営している。平成20年度は「比較教育学」「教育文化」、平成21年度は「教育原論」「道徳教育の研究」「総合演習」「年度は担当科目に関する各回の授業記録と学生の意見・感想を掲載するとともに、教職課程を履修する学生のために、教育実習・介護等体験の記録、教職免許取得に関する情報、文部科学省ニュースを掲載した。

「教育原論」「道徳教育の研究」「生徒指導の研究」において、科目ごとにコース・パッケージを教材として作成した。資料は、法制度や教育改革の進展にもとづいて毎年度改訂し、ワークシート等資料をWeb上からダウンロードできるようにした。