2025/04/10 更新

写真b

ゴシマ アツコ
五島 敦子
GOSHIMA Atsuko
所属
教職センター 教職センター 教授
職名
教授
主な研究課題
長期研究:高等教育・生涯学習の国際比較
短期研究:教職・教員養成
専攻分野
教育史、比較高等教育、生涯学習

学位

  • 博士(教育学) ( 2004年2月   名古屋大学 )

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    博士

    学位論文名:アメリカ大学拡張史研究

  • 修士(教育学) ( 1997年3月   名古屋大学 )

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    修士

研究分野

  • 人文・社会 / 高等教育学

  • 人文・社会 / 教育学

学歴

  • 名古屋大学   教育発達科学研究科

    - 2003年3月

  • 名古屋大学   教育発達科学研究科

    - 1997年3月

  • 名古屋大学   教育学部   教育学科

    - 1983年3月

所属学協会

  • 日本比較教育学会

    2016年 - 現在

  • History of Education Society(USA)

    2016年 - 2019年

  • 日本高等教育学会

    2001年 - 現在

  • 大学史研究会

    2000年 - 現在

  • 日本教育学会

    1997年 - 現在

  • 日本社会教育学会

    1997年 - 現在

  • 中部教育学会会員

    1996年 - 現在

  • 教育史学会

    1995年 - 現在

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委員歴

  • 日本社会教育学会   国際交流委員  

    2022年4月 - 2024年3月   

  • 大学史研究会   会計監査(2010~2016事務局幹事)  

    2020年10月 - 現在   

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    団体区分:学協会

  • 日本高等教育学会   理事選挙管理委員会委員長  

    2019年1月 - 2019年3月   

  • 全日本大学開放推進機構   理事  

    2014年5月 - 2019年4月   

留学歴

  • 2018年1月 - 2018年9月   東京大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻大学経営・政策コース   私学研修員

  • 2017年3月 - 2017年12月   University of Wisconsin-Madison,Department of Educational Policy Studies,School of Education   Visiting Researcher

論文

  • International Academic Exchange between the United States and Asia after the First World War: Henry Luman Russell and Wisconsin Alumni Research Foundation

    五島敦子

    アカデミア 人文・自然科学編   29   193 - 215   2025年1月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   出版者・発行元:南山大学  

    DOI: 10.15119/0002001242

  • 1920年代日本におけるロックフェラー・フェローの選定過程―インターナショナル・エデュケーション・ボードに注目して―

    教育史研究室年報   第29号   1 - 27   2024年3月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育史研究室  

    1920年代日本においてインターナショナル・エデュケーション・ボード(IEB)によるロックフェラー・フェローが選定された経緯を明らかにした。IEBフェローは、海外留学を経て、戦後日本の科学研究の発展に先導的な役割を果たしたことで知られる。

  • 社会的公正の実現のための高校生の進路支援-オーストラリアのディーキン大学による高大連携を事例として

    南山大学教職センター紀要   第10号   1 - 12   2023年3月

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    出版者・発行元:南山大学教職センター  

    本稿は、 2022年 11月に実施したオーストラリア・ビクトリア州のディーキン大学による高大連携に関する現地調査の報告である。調査の目的は、社会的公正(social equity)の実現のために社会経済的に不利な状況にある生徒の大学進学を支援する「ディーキン・エンゲージメント&アクセス・プログラム(Deakin Engagement &Access Program: DEAP)」の概要と特徴を明らかにすることにある

  • 教職課程の自己点検・評価の義務化に向けた課題 -教職課程の教育と運営に関する歴史と現状-

    南山大学教職センター紀要   第8号   1 - 13   2021年11月

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    出版者・発行元:南山大学教職センター  

    教職課程の自己点検・評価が義務化されるにあたり、その観点を検討するとともに、南山大学における教職課程の教育と現状に関する資料を整理した。

  • 米国大学における地域連携専門職の専門能力開発 ―キャンパス・コンパクトの資格認定プログラムを中心に―

    五島敦子

    アカデミア 人文・自然科学編   21   169 - 178   2021年3月

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    出版者・発行元:南山大学  

    米国の大学において,地域連携専門職(CEPs)の専門能力開発(Professional Development)の方策について,キャンパス・コンパクト(Campus Compact)の資格認定プログラムを手掛かりに検討した。本プログラムがCEPsの多様な教育・研究の実践を可視化し,専門職としてキャリア・パスを構築する手立てとなり,学び合い支え合う実践コミュニティの形成に寄与したことなどを明らかにした。

  • 米国大学における成人学生の学修支援 -学位取得の阻害要因とその対策-

    名古屋高等教育研究   第20号   275 - 296   2020年3月

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    出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

  • 「チーム学校」を志向する「教職入門」の指導法―教師の役割と働き方の理解を中心に

    南山大学教職センター紀要   第5号   31 - 42   2020年3月

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    出版者・発行元:南山大学教職センター  

    教職の意義と役割及び職務内容の理解を深める指導法を探求するため、教職課程コアカリキュラムに即して実施した「教職入門」の授業実践を検討した。「チーム学校」を実現するための教師の役割や働き方を中心に、学生自身がチームとなってテーマを設定して協働的に学び合うグループ・プロジェクト学習を実施した。プロジェクト学習と上級生との交流を通じて、教職に対する肯定的イメージを形成し、教職課程4年間の学修計画の見通しを立てる効果があったことを明らかにした。

  • 2017-2019 年米国ウィスコンシン大学システムの再編 ― UW-エクステンション解体の背景を中心に ―

    UEJジャーナル   第31号   18 - 30   2019年9月

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    出版者・発行元:全日本大学開放推進機構  

    2017-2019年におけるウィスコンシン大学システム再編の背景、経緯、課題を解明した。再編の目的は、教育へのアクセスを拡大すると同時に、魅力ある教育研究とそれに依拠した専門的なサービスの充実であるが、人員削減を所与とする改革により、低所得者層や高齢者の教育機会が失われる危険があることを指摘した

  • 米国高等教育におけるサービス・ラーニングの発展と課題ー大学教員に対する支援に注目して

    比較教育学研究   59   100 - 119   2019年6月

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    出版者・発行元:日本比較教育学会  

    特集「大学のサービス・ラーニング」企画の一環として米国高等教育におけるサービス・ラーニングの発展経緯を明らかにした。学校教育(K-12)の学習ボランティアにより、教育委員会等との連携が図られているが、大学教員へのインセンティブと外部資金獲得が課題であることを指摘した。

  • 米国大学の地域連携に対する評価枠組―カーネギー・コミュニティ・エンゲージメント分類の意義を中心に

    大学経営政策研究   第9号   37 - 52   2019年3月

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    出版者・発行元:東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース  

    米国における大学と地域の連携として、ボランティアやサービス・ラーニングなどの教育事業をとりあげ、エビデンスに基づいてデータを集積し、自己評価する機関評価事業について、カーネギー・コミュニティ・エンゲージメント分類に焦点をあてて分析した。

  • 戦間期アメリカにおける現職教員の教育機会 ―大学拡張事業の役割に注目して

    南山大学教職センター紀要   第4号   31 - 41   2019年3月

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    出版者・発行元:南山大学教職センター  

    戦間期アメリカにおいて、教員免許更新制度と上進制が導入された歴史的経緯を分析した。①大学が現職学校教員に学び続ける機会を提供して専門的職能開発を担うとともに、②教員過剰による質的低下の危惧に対して、大学と教育委員会・地域行政が協働して現職教育の質的向上に貢献したことを指摘した。

  • 「考え、議論する道徳」に資する道徳指導法

    南山大学短期大学部紀要   第39号   175 - 190   2018年3月

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    出版者・発行元:南山大学短期大学部  

    「考え、議論する道徳」への転換の背景と改革の要点を概観し、教職課程における道徳指導法の実施体制について、科目間連携に注目して検討した。「教育実習」指導担当者として、平成24~29年度(6年間)の中学校教育実習の成果と課題を踏まえ、道徳授業の実施状況について、研究授業の学習指導案と教育実習後に実施したアンケートにもとづいて検討した。

  • 1920 ~ 1960 年代アメリカの州立大学と地域 ―ウィスコンシン大学同窓会研究財団の歴史的展開―

    大学史研究   第26号   44 - 62   2017年12月

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    出版者・発行元:大学史研究会  

    1920-1960年代アメリカにおいて、州立大学が州民の教育機会の拡大に寄与する一方で、同窓会研究財団の支援によって一部特権層のみが優遇された面があったという批判を分析することで、公的教育機関が担うべき公平性と責任を検討した。

  • アメリカの大学における継続教育部の改革動向ーUPCEAを事例として

    アカデミア人文・自然科学編   第12号   77 - 89   2016年6月

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    出版者・発行元:南山大学  

    アメリカ継続教育部局の全国組織である「UPCEA(大学専門職・継続教育協会」の改革動向を分析した。

  • コミュニティ・エンゲージメントの評価 ―カーネギー大学分類の選択的分類

    UEJジャーナル   第18号   1 - 18   2016年1月

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    出版者・発行元:日本大学開放推進機構  

    PDCAサイクルによる教育評価の基礎理論を踏まえ、学問的な専門知と社会的実践による経験知の相互的・双方的関係が重視され、学校と地域を結ぶコミュニティ・エンゲージメントという概念が登場した経緯を明らかにした。2005年に改訂されたカーネギー大学分類という選択的分類が設定された経緯、認証のための評価項目、発展の経緯を検討した。

  • 知識基盤社会の大学と地域ーサイモン・フレイザー大学の戦略的ビジョンに注目して

    アカデミア 人文・自然科学編   第8号   51 - 64   2014年6月

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    出版者・発行元:南山大学  

    カナダのサイモン・フレイザー大学を事例として、移民や難民の増加による多言語・多文化社会の教育課題と対策を分析した。移民子弟の学習支援や成人向け識字教育・技能訓練のプログラムでは、言語やスキルだけでなく、シティズンシップ教育を含み、大学・自治体・学校・企業の連携のもとで、大学が戦略的ビジョンをもって社会参加による市民社会の形成を図ったことを示した。

  • 「ラーニング・コミュニティ」によるカリキュラムの再構築ー教員の協働性を支えるために

    人間関係研究   第13号   1 - 19   2014年3月

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    出版者・発行元:南山大学人間関係研究センター  

    ラーニング・コミュニティによる協働的な教育実践を対象として、PDCAサイクルによる自己点検・評価によってカリキュラムの再構築を図った経緯を検討した。学校組織論に関するハーグリーヴィスやレイスウッドの「専門職の共同体」の理論を参照し、教員がチームとして組織的に対応し、責任を共有することが教員の資質として重要であると指摘した。

  • 第二次大戦後アメリカの大学における成人学生の受容過程ーウィスコンシン大学フレッド学長の大学改革を事例として

    社会教育学研究   No.50-1   31 - 39   2014年2月

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    出版者・発行元:日本社会教育学会  

    社会的不利益層への教育機会拡大によって戦後復興を導いたウィスコンシン大学フレッド学長の教育思想と教育実践を検討した。退役軍人が急増した第二次大戦後の大学において、フレッド学長は、成人学生受け入れを大学の社会的使命とみなし、大学成長の鍵となるとみて大学改革を実行した教育的意義を検討した。

  • 1920年代アメリカにおける産学連携組織の形成過程ーWARF設立とハリー・L・ラッセル

    教育史研究室年報   第19号   49 - 70   2013年12月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育史研究室  

    地域住民の教育機会の拡大による地域経済の発展を提唱したウィスコンシン大学農学部長ハリー・L・ラッセルの教育思想と教育実践を検討し、1920年代アメリカにおける産学連携組織形成の教育史的意義を明らかにした。ラッセル農学部長が、1920年代アジア訪問の経験に学び、知的財産権の保護を主張したことを解明した。

  • アメリカにおける開放型の産学官連携施設―教育的機能を中心として

    アカデミア―人文・自然科学編   第4号   11 - 24   2012年6月

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    出版者・発行元:南山大学  

    開放型の産学官連携施設であるWIDの教育機能について2009~2011年の事業を中心に分析した。

  • ウィスコンシン大学アーカイブズの発展経緯と今日的課題

    アルケイア-記録・情報・歴史   第5号   27 - 53   2011年3月

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    出版者・発行元:南山大学  

    ウィスコンシン大学アーカイブズでは1970年代に専門職が従事するようになって、大学における史料保存と記録管理が専門職化された経緯を探求した。現在では、デジタル・アーカイブズの発展に尽力しつつ、大学のアカウンタビリティを担う機関としての活動が期待されているものの、金融危機以降の財政削減の影響を色濃く受けていることを指摘した

  • 日本の高等教育におけるラーニング・コミュニティの動向

    南山短期大学紀要   第38号   111 - 131   2010年12月

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    出版者・発行元:南山短期大学  

    教員としての役割を踏まえ、専門職として連携・協働することが主体的な学びへの転換に不可欠であることを、デューイ、ヴィゴツキー、佐藤学らの論説を参照して検討し、ラーニング・コミュニティ(学習共同体)に関する日本の高等教育の動向を解明した。

  • 短期大学におけるボトムアップ型FDの可能性―「FDの実質化」に向けて

    南山短期大学紀要   第37号   141 - 171   2009年12月

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    出版者・発行元:南山短期大学  

    短期大学におけるFDの実施状況や問題点を把握するために、関西地区FD連絡協議会調査報告書、短期大学基準協会評価結果報告書、他大学の取り組み事例を分析し、南山短期大学のFD活動をPDCAサイクルという評価・改善の枠組みに従って分析した。結論として、「FDの実質化」には、「FDコミュニティ」の進化が必要であり、それを可能にするボトムとトップの協調とバランスが重要であることを明らかにした。

  • アメリカにおける産学官連携と生涯学習

    南山短期大学紀要   第36号   309 - 328   2008年12月

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    出版者・発行元:南山短期大学  

    2006年に設立されたWisconsin Institutes for Discoveryを事例として、産学官学連携組織が形成される経緯と、その教育的機能に関する将来計画を明らかにした。

  • 大学拡張部における専門職の意義-L.E.レイバーとW.H.ライティを中心に

    大学開放フォーラム   第1号   45−55   2008年7月

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    出版者・発行元:全日本大学開放推進機構  

    大学拡張部のマネージメントの在り方を探求するために、ウィスコンシン大学初代大学拡張部長レイバーと同初代通信教育課長ライティが、互いに対立しつつ協調しながら、新しい部局を運営した手法を解明した。大学による生涯学習振興施策のなかで、管理的専門職が歴史的に形成されてきた経緯が明らかとなった。

  • アメリカの大学の社会貢献理念-定義と歴史的変遷の検討

    南山短期大学紀要   第34号   123 - 139   2006年12月

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    出版者・発行元:南山短期大学  

    アメリカの大学における社会貢献の理念と定義を高等教育辞典等を参照して検討したうえで、その歴史的変遷を、1)植民地期、2)国家統一期、3)研究大学の出現と成長、4)大衆化の時期、5)現代という5期にわけて検討した。

  • 学校と地域の連携による道徳教育の理念-E.J.ウォード『ソーシャル・センター』(1913年)を中心に

    教育史研究室年報   第12号   33 - 52   2006年12月

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    出版者・発行元:名古屋大学教育学部教育史研究室  

    学校と地域の連携による道徳教育はどうあるべきかを検討するために、20世紀初頭アメリカのソーシャル・センター運動の指導者であるウォードの著作『ソーシャル・センター』を検討した。地域の人々や大学の専門家を招き入れるだけでなく、学校が社会に対してどのような価値を発信できるのかが問われていることを明らかにした。

  • チャールズ・マッカーシーにおける大学と社会

    生涯学習フォーラム   第9集第1・2号   68 - 82   2006年3月

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    出版者・発行元:上智大学大学院総合人間科学研究科教育学専攻  

    自己犠牲、正義、自制心、協調の精神、合理的な公衆衛生、倹約的な生活習慣を育成するための勤労青少年の教育に尽力したチャールズ・マッカーシーの教育思想を、大学人としての教育活動に焦点をあてて分析した。理論や暗記のみの教育ではなく、体験的・実践的訓練や運動競技、課外活動を含めた全人格的教育が重要であり、大学が地方教育機関と組織的に連携することで、州すみずみにわたる公教育が発展すると唱え、その方策として大学拡張事業を具体化したことを明らかにした。

  • 日本におけるAO入試研究の変遷

    教育史研究室年報   第10号   35 - 58   2004年12月

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    出版者・発行元:名古屋大学教育学部教育史研究室  

    日本におけるAO入試研究の歴史的変遷をふまえたうえで、とくに1999年から2004年における研究動向を明らかにした。

  • 20世紀初頭アメリカにおける大学拡張運動の歴史像-研究の成果と課題

    名古屋大学史紀要   第12号   93 - 120   2004年3月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学史資料室  

    20世紀初頭の大学拡張運動に関わる資料の整理と紹介を含め、今日にいたる研究の発展経緯を、おもに諸外国における研究動向を中心に検討した。

  • アメリカ大学拡張史研究―ウィスコンシン大学を中心に

    240p.   2004年2月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科  

    1890年代から1920年代のアメリカにおける大学拡張運動の生成と展開を、ウィスコンシン大学を事例として実証的に分析した。大学拡張運動の理念、組織、運営の実態を、個々のプログラムの一次史料を渉猟して解明し、さらに全国組織である全米大学拡張協会の活動を検討した。大学のサービスとは、大学の専門的な研究成果を応用して、地域社会の課題の解決に応えることであり、大学と地域との相互関係が大学自身の研究を発展させ、変化する社会に必要な新しい知識と文化の創造に寄与してきたことを明らかにした。

  • 1910年代アメリカ大学拡張運動と視聴覚教育-ウィスコンシン大学を中心に

    日本の教育史学   第45号   238 - 256   2002年10月

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    出版者・発行元:教育史学会  

    1910年代前半の大学拡張運動の拡大過程をウィスコンシン大学拡張部における視聴覚教育事業を事例として実証的に解明した。

  • アメリカ大学拡張史研究の成果と動向(1)-日本における先行研究を中心に

    教育史研究室年報   第8号   47 - 68   2002年7月

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    出版者・発行元:名古屋大学教育学部教育史研究室  

    日本における大学拡張運動研究の成果と動向を、明治期から今日に至る社会教育政策に照らし合わせて分析した。

  • 第一次大戦期アメリカ大学拡張運動と労働者教育

    中部教育学会紀要   第1号   24 - 35   2001年6月

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    出版者・発行元:中部教育学会  

    第一次大戦期に、大学拡張運動が労働者教育に果たした役割を「アメリカ化」事業を事例として分析した。

  • ヴァン・ハイズの大学拡張構想

    日本社会教育学会紀要   第36号    37 - 46   2000年6月

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    出版者・発行元:日本社会教育学会  

    「地域密着型」を特徴とする「アメリカ型」大学拡張理念を解明するために、ウィスコンシン大学学長ヴァン・ハイズの大学拡張構想を分析した。

  • 1920年代アメリカにおける大学拡張と高等教育-質をめぐる論議を中心に

    名古屋大学教育部紀要(教育学)   第46巻第1号   87 - 98   1999年9月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育学研究科  

    1920年代に大学拡張運動が、量的拡大を遂げるとともに、その教育的な「質」に関する論議がなされた経緯とその意味を全米大学拡張協会の議事録の分析によって、検討した。

  • アメリカ成人教育学における歴史研究(1)-1930-80年代を中心に

    教育論叢   第42号   29 - 36   1999年3月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育学研究科教育学専攻  

    アメリカ成人教育学における歴史研究の成立と発展の経緯を、1930-80年代を中心に検討した。

  • 第一次大戦期における大学拡張部と連邦政府の連携-連邦教育局「教育拡張部」を中心に

    教育社会史研究室年報   第4号   1 - 20   1998年12月

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    出版者・発行元:名古屋大学教育学部教育社会史研究室  

    第一次大戦期に連邦教育局に開設された拡張教育局(1918-1919)の設立経緯、および、その活動の分析により、大学拡張運動が、連邦政府の中央集権的な教育政策の中に組み込まれていく過程を解明した。

  • 1910年代後半アメリカにおける大学拡張の組織化-全米大学拡張協会設立期の活動に注目して

    名古屋大学教育学部紀要(教育学)   第45巻第1号   125 - 136   1998年9月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育学研究科  

    1910年代後半に大学拡張運動が全国組織化される過程を全米大学拡張協会(NUEA)の設立経緯と初期5年間(1915-20)の活動に焦点をあてて分析した。

  • アメリカにおける大学拡張運動の成立と展開

    1997年3月

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    出版者・発行元:名古屋大学大学院教育学研究科  

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書籍等出版物

  • 第二次世界大戦後のアメリカ高等教育ーアメリカ高等教育史II

    原圭寛, 間篠剛留, 五島,敦子, 小野里拓, 藤井翔太, 原田早春,小林尚矢( 担当: 単訳 ,  原著者: ロジャー・L・ガイガー ,  範囲: 第1 章 GIビルとその後、1945-1955の高等教育)

    東信堂  2025年3月  ( ISBN:9784798919362

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    総ページ数:528p   担当ページ:10-50   記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 学び直しとリカレント教育-大学開放の新しい展開

    出相泰裕 編著( 担当: 分担執筆 範囲: 第13章 アメリカにおける成人学生の学修支援ーアンバンドリングとリバンドリング)

    ミネルヴァ書房  2023年12月  ( ISBN:9784623093625

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    総ページ数:270p   担当ページ:222-236   記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • アメリカ高等教育史 : その創立から第二次世界大戦までの学術と文化

    原圭寛, 間篠剛留, 五島敦子, 小野里拓, 藤井翔太, 原田早春( 担当: 単訳 ,  原著者: ロジャー・L・ガイガー ,  範囲: 第10章 マス高等教育、1915-1940 第11章 標準的なアメリカの大学)

    東信堂   2023年7月 

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    総ページ数:721p   担当ページ:497- 559, 560-628  

    第10 章 マス高等教育、1915-1940 第11 章 標準的なアメリカの大学

  • 大学事典

    児玉善人ほか編( 担当: 分担執筆 範囲: 「地域社会と大学」「ウィスコンシン・アイデア」「社会貢献」「大学開放/大学拡張」「大学専門職・継続教育協会」「地域振興・アメリカ」)

    平凡社  2018年6月 

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    総ページ数:944   担当ページ:443-45、212-13、482-83、577-88、599、636   著書種別:事典・辞書

    高等教育の中軸を担う世界と日本の〈大学〉の歴史と現状、社会との関係、組織と機能を詳細に解説した事典。児玉善仁(編集代表)。

  • 大学はコミュニティの知の拠点となれるか―少子化・人口減少時代の生涯学習

    杉孝實・香川正弘・河村能夫編著( 担当: 単著 範囲: 第3章 知識基盤社会の大学開放)

    ミネルヴァ書房  2016年9月 

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    総ページ数:256p.   担当ページ:31-44  

    少子高齢化社会における生涯学習に関する大学・学校・地域の取り組み事例を紹介した研究図書。

  • 高等教育の社会学

    伊藤彰浩・橋本鉱一・阿曽沼明裕 監訳( 担当: 共訳 ,  原著者: Patricia  J. Gumport ,  範囲: 第12章 ハイブリッドな研究領域に対する省察―成長と期待)

    玉川大学出版部   2015年6月 

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    総ページ数:480  

    パトリシア・J.ガンポートによる第12章「ハイブリッドな研究領域に対する省察―成長と期待」(Reflections on a Hybrid Field: Growth and Prospects for the Sociology of Higher Education) の翻訳を担当した。本章では、高等教育機会の不平等、カレッジ・インパクト、大学教授職、アカデミックワークなどに関する前章までの概要をまとめつつ、高等教育の社会学研究の将来的可能性を考察している。

  • 現代教育の争点・論点

    松浦良充編著( 担当: 分担執筆 範囲: 第16章「大学が果たすべき社会貢献とは何か」,第17章「誰のための生涯学習か」)

    一藝社  2015年4月 

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    総ページ数:208p   担当ページ:189-198、199-209  

    現代の教育課題について歴史的・国際的な観点から、多角的な論点を提供する研究図書。

  • 研究倫理の確立を目指して―国際動向と日本の課題

    東北大学高度教養教育・学生支援機構編( 担当: 分担執筆 範囲: 3章 アメリカにおける技術移転機関の倫理)

    東北大学出版会  2015年3月 

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    総ページ数:198p.   担当ページ:59-80  

    研究における学問的誠実性がどう扱われるべきかについて、アメリカ・イギリス・ドイツ・中国・オーストラリアの事例を手がかりに、我が国の今後のありかたを模索することを狙いとした研究図書。東北大学高等教育ライブラリ第9集。

  • 西洋世界と日本の近代化-教育文化交流史研究

    加藤詔士、吉川卓治 ( 担当: 分担執筆 範囲: 第1部第2章「アメリカ産学官連携史研究の予備的考察-WARF設立と日米交流に注目して」)

    大学教育出版会  2010年5月 

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    総ページ数:194p.   担当ページ:22−40  

    日本と西洋の教育交流を通じて教育の近代化がすすめられた経緯を多様な角度から論じた図書。

  • 未来をつくる教育ESDー持続可能な多文化社会をめざして‐

    五島敦子・関口知子( 担当: 共編者(共編著者) 範囲: 第2章教育改革の国際比較、コラム、巻末資料)

    明石書店  2010年2月 

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    総ページ数:224   担当ページ:31-52ほか  

    持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development)を推進するために、現代の教育制度・教育問題を明らかにしたうえで、多文化社会の構築に必要な教育のあり方を紹介している。

  • アメリカの大学開放ーウィスコンシン大学拡張部の生成と展開

    ( 担当: 単著)

    学術出版会  2008年6月 

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    総ページ数:216  

    19世紀後半から20世紀初頭のアメリカにおける大学開放(University Extension)の成立と展開の過程を探求した研究図書。

  • 新訂子どもの教育の歴史‐その生活と社会背景を見つめて

    ( 担当: 共著 範囲: 外国編第3章4 新時代の教育)

    名古屋大学出版会  2008年4月 

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    総ページ数:316   担当ページ:139-149  

    近代から現代にいたる子どもの教育の歴史に関して、日本編と外国編にわけて論じられた図書。外国編のうち、1990年代以降における諸外国の教育制度改革とグローバル化する国際社会の教育問題を概説した。

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MISC

  • 教育実習事前打ち合わせの現状と課題ー南山大学教職課程学生を対象としたアンケートを手掛かりに

    米津直希・五島敦子

    南山大学教職センター紀要   第11号   81 - 87   2024年3月

  • 図書紹介 羽田貴史・松田浩・宮田由紀夫編『学問の自由の国際比較 : 歴史・制度・課題』

    日本の教育史学:教育史学会紀要   第66号   182 - 184   2023年10月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:教育史学会  

  • 天野郁夫・高等教育史と寺崎昌男・大学史を読む

    大学史研究   30   270 - 292   2021年12月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:大学史研究会  

    五島敦子・戸村理・羽田貴史・原圭寛・天野郁夫・寺崎昌男

  • 教職課程の特色と成果

    希望と喜び―Spes et gaudium:南山大学短期大学部2011-2017   66 - 67   2018年3月

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    出版者・発行元:南山大学短期大学部  

    南山大学短期大学部7年間(平成23~29年度)の教育成果報告書において、教職課程のカリキュラムと運営体制を記述した。教育実習の実習者数、実習校との関係、事前・事後指導の内容、実習指導における現職教員との連携、介護等体験の状況、質向上の取り組み、教職従事者の実績を整理し、学生の主体的な学びの特色と成果を簡潔にまとめた。

  • 技術移転機関の倫理的問題

    五島敦子

    科学研究費助成事業基盤研究(B)研究成果報告書(研究者代表 羽田貴史)   47 - 62   2014年6月

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    記述言語:日本語  

  • 21世紀における大学と社会―Engaged University

    UEJジャーナル   第9号   1 - 6   2012年12月

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    出版者・発行元:全日本大学開放推進機構  

    21 世紀における大学と社会の関係を探求することをねらいとして、Engaged Universityという概念枠組みと動向を検討した。

  • グローバル化時代の大学開放―日米の展開

    大学時報   第60巻第343号   50 - 56頁   2012年3月

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    出版者・発行元:日本私立大学連盟  

    日米における大学開放の政策的展開を踏まえ、国際的通用性のある透明性の高い大学開放を提供するには、①学校教育段階から成人教育段階にわたる学習の指標を明確にして質保障をすること、②大学間のネットワークを深め情報を共有することで、効率的かつ実質的なプログラムを構築する必要があることを指摘した。

  • 図書紹介:OECD編、立田慶裕監訳『世界の生涯学習』(明石書店、2010年)

    日本社会教育学会紀要   No.47   134 - 135   2011年6月

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    出版者・発行元:日本社会教育学会  

    本書の特色は、低スキルの成人(the low‐skilled)に焦点をあて、不利な状況にある成人の技能向上政策を提言したところにある。それは、スキルの公平な分配が、長期的な生活水準と生産性の向上に有効であるという考えにもとづいている。しかし、本書が支持する雇用政策は、市場化と新自由主義を前提にしており、ウェルフェアというよりも、強制力を持って就労を求めるワークフェアという自立型福祉への転換を促すものである。それゆえ、社会的排除の構造的要因をないがしろにし、長期失業者に対して努力が足らない者とみなす危険があることを指摘した。

  • “Learning Community”の形成をめざすICT利用―比較教育学を事例として

    大学教育と情報   Vol.18 No.1   14 - 16   2009年7月

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    出版者・発行元:私立大学情報教育協会  

    2008年度「比較教育学」講義を事例として、掲示板や講義用HPなどのICTを活用した授業実践を紹介した。

  • 図書紹介:ハロルド・W.・スタブルフィールド、パトリック・キーン著、小池源吾、藤村好美監訳『アメリカ成人教育史』

    教育学研究   第75巻第1号   123 - 124   2008年3月

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    出版者・発行元:日本教育学会  

  • 20世紀初頭アメリカにおける大学と社会-コミュニティ・インスティチュートを中心に

    科学研究費補助金基盤研究(B)研究成果報告書 多元文化国家米国における学校の公共性議論に関する史的研究(研究代表者 大桃敏行)   113 - 129   2004年3月

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    出版者・発行元:東北大学大学院教育学研究科  

    20世紀初頭における学校と地域社会の連携の形成を大学が促進したプロセスを、ウィスコンシン大学拡張部が着手した、コミュニティ・インスティチュートを事例として解明した。

  • 社会人大学院の評価をめぐる調査研究-その成果と動向

    加藤詔士、五島敦子

    社会人・高度専門職業人養成に関する調査と政策的提言(名古屋大学大学院教育発達科学研究科)   76 - 92   2003年3月

  • 大学院社会人課程の動向ー研究調査の成果と動向

    五島敦子

    民間・行政・学校の教育体系と大学院社会人修士課程―大学院における高度専門職業人養成システムに関する研究開発報告書(名古屋大学大学院教育発達科学研究科)   54 - 78   2000年3月

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講演・口頭発表等

  • 米国成人学生のための学修支援職の現状と課題ーノースカロライナ州に注目して

    日本社会教育学会第71回研究大会  2024年9月  日本社会教育学会

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    開催年月日: 2024年9月

    自由研究発表第1室①原理論・歴史

  • コロナ禍後米国における成人学生の学修支援-SCNC学生を中心に

    日本比較教育学会第59回大会  2023年6月  日本比較教育学会

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    開催年月日: 2023年6月

    自由研究発表 : II-2 北アメリカ地域(1)

  • 豪州ディーキンス大学の調査報告

    第7回SLCE研究会  2023年1月  サービス・ラーニング&コミュニティ・エンゲージメント(SLCE)研究会

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    オーストラリアの大学における地域連携事業の評価動向とビクトリア州ディーキンス大学における高大連携プログラムの調査報告を行った。

  • 米国大学における地域連携専門人材のコンピテンシー・モデルの検討―サービス・ラーニング&コミュニティ・エンゲージメント(SLCE)研究を手掛かりに

    日本社会教育学会第 69 回研究大会  2022年9月  日本社会教育学会

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    開催年月日: 2022年9月

  • Civic Learning Through Service-Learning in Japanese Private Universities: Focus on Social Change Orientation from Syllabus Analysis

    2021 IARSLCE Virtual Gathering  2021年11月  International Association for Research on Service-Learning and Community Engagement

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    開催年月日: 2021年11月

    Atsuko Kuronuma (Presenter) Atsuko Goshima(Co-author) 日本における私立大学を事例として、サービス・ラーニングのカリキュラムを米国との比較の視点から分析した。同報告は、Ben Trager& Marie Sandy(University of Wisconsin-Milwaukee)によるMeeting Private and Public Goals of Higher Education through the Hybridization of Internships and Service-Learningと題する報告と同セッションで実施された。二つの報告を通じて、SLにおける公共性と私事性に関する議論が日米比較の観点から展開された。

  • コロナ禍における米国の継続高等教育

    日本社会教育学会第68回大会  2021年9月  日本社会教育学会

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    開催年月日: 2021年9月

    自由研究発表 第14室(政策・運動/法・行財政・教育計画) 科学研究費(18K027745)の研究成果の一部である。明治大学ーオンライン開催。

  • 米国地域連携専門職のキャリア形成をめぐる現状と課題

    第4回大学と地域のパートナーシップ研究会  2021年1月  和歌山大学紀伊半島価値共創基幹❝Kii-Plus❞ 生涯学習・リカレント教育推進室

  • 米国の大学における地域連携専門職の職能開発 ―キャンパス・コンパクトの取り組みに注目して

    日本教育学会第79回大会  2020年8月  日本教育学会

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    開催年月日: 2020年8月 - 2024年8月

    ⽶国の⼤学における地域連携専⾨職(Community Engagement Professionals:CEP)に対する職能開発の⽅策を解明するために、1980年代から⼤学でのサービス・ラーニングを牽引してき たキャンパス・コンパクトによるCEP資格認定プログラムの形成過程と特徴を検討した。

  • 米国大学における成人向け教育プログラムの展望と課題

    名古屋大学高等教育研究センター第168回招聘セミナー  2019年6月  名古屋大学高等教育研究センター

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    開催年月日: 2019年6月

    人生100年時代の働き方が再考されている今日、大学には、社会人の学び直しの機会拡充が求められている。米国の大学は、歴史的に大学が社会人の教育ニーズに応えてきたが、近年は、オンライン教育を活用して学習を細分化したり、社会人経験を単位認定したりすることで、個別のニーズに応える柔軟な学位プログラムが開発されている。本セミナーでは、これらの動向を踏まえ、各大学がどのように成人学生をサポートしているかを明らかにした。

  • 米国高等教育におけるサービス・ラーニングとコミュニティ・エンゲージメント

    日本比較教育学会第55回大会(東京外国語大学府中キャンパス)  2019年6月  日本比較教育学会

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    開催年月日: 2019年6月

    米国の大学によるサービス・ラーニングとコミュニティ・エンゲージメント(SLCE)の質的向上の取組について、キャンパス・コンパクト年次調査を踏まえ、リベラルアーツ・カレッジと研究大学について、それぞれ事例をとりあげて機関比較を行った。

  • ウィスコンシン大学エクステンションの再編動向

    第 11回 UEJ大学開放研究会(キャンパスプラザ京都)  2019年3月  全日本大学開放推進機構

  • Technology Transfer in the American Public Research University after the First World War

    The 58 th Annual Meeting of the History of Education Society(Albuquerque, NM, USA)  2018年11月  History of Education Society(USA)

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    開催年月日: 2018年11月

    科学研究費(15K04335)の研究成果の一部である。

  • アメリカにおける成人学生の学修支援

    日本高等教育学会第21回大会(桜美林大学町田キャンパス、町田)  2018年6月  日本高等教育学会

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    開催年月日: 2018年6月

  • 高等教育機関における成人向け継続教育の国際比較

    日本比較教育学会第53回大会(東京大学、東京都文京区)  2017年6月  日本比較教育学会

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    高等教育機関における社会人向けの継続教育に関する制度と政策の内容と特徴について、ヨーロッパ(英・仏・デンマーク・スウェーデン)、北米(米・カナダ)、東アジア(日・中国・韓国・台湾)の10カ国・地域間の比較・検討を行った。北米のうちアメリカの動向調査を担当した。

  • 1920-30年代アメリカの現職教員と大学拡張部

    日本教育学会第75回大会(北海道大学、札幌)  2016年8月  日本教育学会

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    開催年月日: 2016年8月

    1920-30年代のアメリカにおける現職教員の教育機会の拡大に果たした大学拡張事部の意義を検討した。

  • 知識社会に対応した大学開放

    第二回大学開放研究会(龍谷大学深草キャンパス)  2015年10月  全日本大学開放推進機構

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    アメリカ高等教育財政の逼迫とともにEngaged Universityという概念が広がった経緯を概観した上で、カーネギー大学分類の選択的基準であるCommunity Engagementの詳細およびその認証を受けようと学内改革に取り組んだ大学の事例を考察した。

  • アメリカにおける大学教育の開放ーUCEAからUPCEAへ

    日本社会教育学会第62回研究大会(首都大学東京)  2015年9月  日本社会教育学会

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    開催年月日: 2015年9月

    アメリカにおける大学教育の開放は、歴史的に、大学開放部局(University Extension Divisions)が担い、通信教育や巡回講義を提供してきた。それらを連携する大学団体として1915年に全米大学拡張協会(NUEA)が設立され、その後、名称変更を経て大学継続教育協会(UCEA)となり、2010大学年に大学専門職・継続教育協会(UPCEA)となって、今年度、創立100年を迎えた。本発表では、UCEAからUPCEAへの転換に焦点をあて、事務局でのインタビュー調査を踏まえて、2000年代後半以降の大学開放の動向を明らかにした。

  • 戦間期アメリカの大学拡張運動ー高等教育拡大の前提

    日本教育学会第73回大会(九州大学箱崎キャンパス)  2014年8月  日本教育学会

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    開催年月日: 2014年8月

    戦間期において、大学拡張部(スミス・レバー法による農業拡張部を除く)は、退役軍人支援から失業者対策まで、各連邦教育助成を得た人々の受け皿となった。大学進学ができない人々に身近な教育経験を与えたことにより、第二次大戦後の高等教育拡大の前提となる一般大衆の理解と意欲の形成に寄与したことを明らかにした。

  • 20世紀前半アメリカの州立大学と地域

    大学史研究会第35回セミナー(横浜市立大学)  2012年10月  大学史研究会

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    開催年月日: 2012年10月

    第35回大学史研究セミナー・シンポジウム「日米における大学と地域社会の関係」のパネリストとして研究発表を行った。

  • E.B.フレッドの教育思想

    日本社会教育学会第59回大会(北海道教育大学釧路校)  2012年10月  日本社会教育学会

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    開催年月日: 2012年10月

    第二次大戦後アメリカにおいて、GIビルによって成人学生が増加したことに対して、ウィスコンシン大学学長フレッドがいかなる思想をもって彼らを受容したのかを解明した。成人学生の受け入れが大学教育の質的低下を招くという学内の批判的見解に対して、フレッドは、成人学生が大学の総体的な発展の基礎を築くために必要な存在であり、正規課程の学生と同等に受け入れたことを明らかにした。

  • 第一回ロックフェラー・フェローの選定過程

    中部教育学会第60回大会 (静岡大学)  2011年6月  中部教育学会

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    開催年月日: 2011年6月

    日本における自然科学分野の第1回ロックフェラーフェローの選定過程(1925~1926年)を明らかにするために、ウィスコンシン大学農学部長ラッセルによる『オリエンタル・トリップレポート』という資料を分析した。

  • 1920年代日米交流と産学官連携組織の形成

    日本教育学会第69回大会(広島大学)  2010年8月  日本教育学会

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    開催年月日: 2010年8月

    ウィスコンシン大学農学部長ラッセルのアジア訪問(1925~26年)を中心に、日米科学交流がWARFの形成に与えた影響を考察した。

  • アメリカにおける産学官連携組織の形成過程

    教育史学会第53回大会(名古屋大学)  2009年10月  教育史学会

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    アメリカにおける産学官連携組織の形成過程を明らかにするために、ウィスコンシン大学同窓会研究財団(WARF)を事例として、先行研究の成果と課題を明らかにした。

  • 大学における公共空間形成の試み

    日本社会教育学会第55回研究大会(和歌山大学)  2008年9月  日本社会教育学会

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    大学における教育と研究を結び、広く社会に貢献するための公共空間づくりとして、ウィスコンシン大学の事例を探求するとともに、スタンフォード大学、カリフォルニア大学などの先端的研究組織における取組事例を比較考察した。

  • アメリカにおける産学連携組織形成の背景―ウィスコンシン大学を中心に

    中部教育学会第57回大会(中部大学)  2008年6月  中部教育学会

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    ウィスコンシン大学における産学官連携組織形成の歴史的背景を明らかにするとともに、新しい組織であるWisconsin Institutes for Discoveryを事例として、その設立計画と将来構想を明らかにした。

  • 大学による社会貢献理念の歴史的検討―20世紀初頭アメリカを中心に

    日本社会教育学会第53回大会(福島大学)  2006年9月  日本社会教育学会

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    20世紀初頭ウィスコンシン大学の大学拡張部を支えた専任教職員であるレイバーとライティを中心に、かれらが異なる大学観をもちつつ互いに協力することで、社会貢献(サービス)の理念を社会に定着させていったプロセスを明らかにした。

  • チャールズ・マッカーシーにおける大学と社会

    教育史学会第49回大会(東北大学)  2005年10月  教育史学会

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    アメリカの大学におけるサービス理念をあらわす『ウィスコンシン構想』の著者チャールズ・マーカーシーの大学教育観および大学観を、『マッカーシー文書』の分析によって解明した。

  • アメリカの大学におけるサービスとエクステンション活動

    全日本大学開放推進機構第3回大学開放フォーラム(大東文化大学)  2004年11月  全日本大学開放推進機構

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    アメリカにおける大学のサービスの歴史的起源とその理念を具現化してきたエクステンション活動が、アメリカ高等教育にもつ意味を概説したうえで、今日のウィスコンシン大学のエクステンション活動の動向を紹介した。

  • 1920年代アメリカにおける大学のサービス

    日本教育学会第63回大会(北海学園大学)  2004年8月  日本教育学会

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    1920年代において、大学がビジネス教育を学外に開放していく経緯を、オハイオ州立大学を事例として解明した。

  • 20世紀初頭アメリカにおける大学と地域

    日本社会教育学会第50回大会(早稲田大学)  2003年9月  日本社会教育学会

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    大学による地域サービスの実態をコミュニティ・インスティチュートの展開を中心に分析した。

  • 20世紀初頭アメリカにおける大学拡張運動の展開

    日本高等教育学会第5回大会(愛知学院大学)  2002年5月  日本高等教育学会

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    大学拡張部の開設運動が、ウィスコンシン大学から全国に広がる過程を、地域的および時期的な違いに注目して分析し、アメリカ・モデルの普及状況を明らかにした。

  • 看護職者の継続教育における大学の役割

    日本社会教育学会第48回大会(中央大学)  2001年9月  日本社会教育学会

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    大学が、専門学校卒業生や現職看護師の継続教育を担っている実態を、とくにマルチメディアを利用した学位プログラムが州内の州立大学5校および自治体と連携して提供された点に注目して報告した。

  • 1910-20年代初頭アメリカ大学拡張運動と視聴覚教育

    教育史学会第44回大会(埼玉大学)  2000年9月  教育史学会

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    1910-20年代に、大学拡張部が州内の拡張システムを形成していた実態について、視聴覚教育事業を事例にして分析した。

  • ヴァン・ハイズと大学拡張運動

    日本社会教育学会第46回大会(早稲田大学)  1999年9月  日本社会教育学会

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    ヴァン・ハイズの大学理念と大学拡張運動の関係を分析することで、「サービス」理念の起源と意義を検討した。

  • 1920年代アメリカにおける大学拡張と高等教育

    中部教育学会第48回大会(名古屋大学)  1999年6月  中部教育学会

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    1920年代に、大学拡張部が大学本科の予備的あるいは補完的な役割を担うことにより、高等教育の大衆化に貢献した意義を明らかにした。

  • 1920年前後の「アメリカ化」運動における大学拡張部の意義

    教育史学会第42回大会(筑波大学)  1998年10月  教育史学会

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    1920年前後に、大学拡張部が労働者のアメリカ化運動を担うことによって、民族的・階級的対立の葛藤を緩和し、社会的秩序の安定に貢献したことを解明した。

  • 1910年代後半アメリカ大学拡張の組織化

    教育史学会第41回大会(九州大学)  1997年10月  教育史学会

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    1910年代後半に、全米大学拡張協会が大学拡張部の全国組織化を進展させ、大学拡張の定義と基準を形成していく経緯を解明した。

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 米国高等教育における成人学生の学修支援

    2023年4月 - 2028年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:3250000円

  • アメリカ高等教育のヒストリオグラフィの構築

    2022年4月 - 2026年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    科学研究費補助金基盤研究(C)(課題番号22K02695)
    研究代表者(原 圭寛)

  • アメリカ高等教育におけるコミュニティ・エンゲージメントの評価に関する研究

    2018年4月 - 2023年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:3900000円

  • 1930年代アメリカ高等教育における大学拡張部の意義

    2015年4月 - 2019年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:2990000円

    研究助成

  • アメリカ高等教育における知的財産権のガバナンスに関する歴史研究

    2012年1月 - 2015年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:3250000円

    研究助成

  • 知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究

    2011年4月 - 2015年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(B) 

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    研究助成

  • アメリカにおける産学官連携組織の形成過程と教育的機能

    2009年4月 - 2012年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:2210000円

    研究助成

  • 米国大学の社会貢献に関する史的研究

    2007年4月 - 2009年3月

    日本学術振興会  科学研究費補助金 若手研究(スタートアップ) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1168000円

    研究助成

  • 教職課程の質向上に関する基礎的研究

    2020年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

  • 地域連携コーディネーターの国際比較

    2019年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

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    担当区分:研究代表者 

  • アメリカにおける成人の学位取得の阻害要因とその対策

    2017年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

  • アメリカにおける継続教育概念の検討

    2016年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

  • 大学と地域の連携に関する国際比較

    2014年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

  • Engaged Universityに関する調査研究

    2013年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

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    担当区分:研究代表者 

  • アメリカの大学開放と社会貢献

    2008年

    南山短期大学  フラッテン研究奨励特定研究 

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:400000円

    出版助成

  • 大学の社会貢献理念および地域連携事業に関する研究

    2007年

    南山短期大学  フラッテン研究奨励特定研究 

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:340000円

    研究助成

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その他

  • サービス・ラーニング&コミュニティ・エンゲージメント(SLCE)研究会主催

    2021年4月 - 2023年3月

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    サービス・ラーニング&コミュニティ・エンゲージメント(SLCE)研究会代表者として2021~2022年度に合計7回(日本人研究者招聘セミナー2回、外国人研究者招聘セミナー2回、共同研究発表会3回)の研究セミナーを主催。

  • 第32回玉川学園K-16教育研究活動等有識者会議招聘講演

    2020年1月

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    「米国大学における成人向け教育プログラムの展開と課題―ウィスコンシン大学を事例として」と題して、オンライン教育の展開と課題を中心に報告した(於:玉川大学)。

  • 滋京奈地域人材育成協議会2018年度第1回PBLに関する研究会招聘講演

    2018年9月

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    「教職員を巻き込む科目間連携-ラーニング・コミュニティの実践から」と題して、科目間連携の在り方について講演を行った。(京都キャンパスプラザ)

  • 東京大学大学院教育学研究科(大学経営・政策コース)招聘講義

    2018年5月 - 2018年6月

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    2018年度「大学経営政策各論」のゲスト講師として、アメリカにおける大学開放の理念と歴史,ならびに,大学開放部局の組織・運営のあり方と今日的課題についての研究成果を報告した。

  • 第38回大学史研究セミナー開催

    2015年11月

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    南山大学を会場として開かれた大学史研究会主催第38回大学史研究セミナーの会場校担当者を務めた。セミナーでは、中山茂先生追悼シンポジウムが行われた。会場校として、若手研究者の集い、レーモンド建築ツアーを企画実行した。

  • 立命館大学社会連携部2015年度夏季研修会招聘講義

    2015年9月

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    立命館大学社会連携部2015年度夏季研修会(キャンパスプラザ京都・京都市)にて、「アメリカにおける生涯学習と継続教育」と題する講演を行った。

  • 南山大学エクステンション・カレッジ講座「学び直しシリーズ3:知的で豊かな生活のために」講師

    2014年10月

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    全5回のオムニバス形式のうち、第2回を担当した。諸外国の教育制度、とくにアメリカとヨーロッパの近年の教育改革を紹介しながら、日本の教育問題についてディスカッションを行った。於南山大学名古屋キャンパス

  • ポスターセッション「教職員の協働性を育むラーニング・コミュニティ―FDワーキンググループの活動報告―」

    2014年3月

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    「大学教育改革フォーラムin東海2014」にて南山大学短期大学部必修基本科目「ラーニング・コミュニティ」の取り組みに関してポスターセッションで報告した。(名古屋大学)

  • 第36回大学史研究セミナー海外研究者招聘講演企画実施

    2013年10月

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    科学研究費基盤研究(C)(課題番号24530982・研究代表者:五島敦子)の一環として、ウィスコンシン大学教育学研究科アダム・ネルソン教授を招聘して研究交流を行い、第36回大学史研究セミナー〔2013年10月26日、於:中央大学)にて記念講演を企画実施した。講演題目:Nationalism, Internationalism, and the Origins of the American University.

  • 東北大学高等教育開発推進センター主催・大学史研究会共催国際セミナー・海外研究者招聘企画実施

    2012年8月

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    ウィスコンシン大学で産学連携事業新計画に関するヒアリングを行ったほか、ペンシルバニア州立大学ロジャー・ガイガー教授を訪問し、東北大学高等教育開発推進センター主催・大学史研究会共催国際セミナー「アメリカにおける大学史研究の動向と課題(東京会場 2013/02/12)」 (知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究(研究課題番号:23330222)研究代表者:羽田 貴史 )に招聘する準備を行った。

  • 愛知県看護研修センター愛知県臨地指導者講習会講師

    2011年6月 - 2012年10月

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    看護職者の継続教育の一環として提供される臨地指導者講習会において「教育原理」の講義を行った。

  • 愛知県看護研修センター愛知県専任教員養成講習会講師

    2011年4月 - 2012年6月

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    看護専任教員養成講習会において、「看護教育制度」の講義を行った。看護学校教育制度と看護教育制度の変遷を理解するための基礎となる学校教育の制度設計と学習指導案の変遷をとりあげた。とくに専門学校の制度的・法的位置づけ、看護教育の大学化による影響と課題を講義した。

  • ポスターセッション「短期大学の学生支援・学習環境整備―ボトムアップ型FDからFDコミュニティへ」

    2010年3月

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    「大学教育改革フォーラムin東海2010」において南山短期大学FD活動に関してポスターセッションで報告した。共同(伊東留美)、名古屋大学

  • ポスターセッション「英語による大学教育の現状と課題-米国大学エクステンションの役割ー」

    2009年3月

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    大学教育改革フォーラムin東海2009にてポスターセッション発表を行った。共同(藤井基貴)、名古屋大学

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その他教育活動及び特記事項

  • 教育実習事前打ち合わせの現状と課題に関する調査報告

    2023年4月 - 2023年12月

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    教育実習事前打ち合わせについて、学生へのアンケートからは、日時は基本的に実習校から指定され、授業やゼミを欠席せざるをえない状況にあったり、実習校との連絡に関して困難さを感じたりしていること等が明らかになった。今後の課題として、日時についての連絡の工夫、授業出欠の規定に関する再検討、実習校との連絡体制の明確化などが必要であることを指摘した。この成果の一部は南山大学教職センター紀要第11号に掲載した(共著)

  • オンライン授業による教職課程の授業実践報告

    2020年4月 - 2021年3月

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    新型コロナウィルス感染症対策のためにオンライン授業によって実施した教職課程カリキュラムの成果を検討した。第1・2Qでは、科目によってはオンラインツールを活用したことにより有効と思われる指導ができた一方で、教員・学生ともに操作の不慣れや実施手順の複雑さにより、負担が増加している傾向が明らかとなった。この成果の一部は、南山大学教職センター紀要第6号に掲載した(共著)。

  • 「教職入門」の授業実践報告

    2019年9月 - 2020年3月

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    教職科目「教職入門」において、教職の意義と役割、教職の職業的特徴、教職の服務と義務、教職生活全体を通したキャリア形成を課題として、グループでプロジェクト学習を実施し、パーフォーマンス評価による相互評価を実施した。2019年度(第3Q)は教職課程コアカリキュラムに即して実施した成果と課題を以下にまとめた。「チーム学校」を志向する「教職入門」の指導法―教師の役割と働き方の理解を中心に」、単著、『南山大学教職センター紀要』第5号、pp.31-42。

  • 教員免許状更新講習選択必修「教育改革の国際比較」

    2016年8月 - 2021年8月

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    日本における外国につながる子どもたちの現状を踏まえ、受講者の実践に関する意見交換を行った。さらに、アジアにおけるトランスナショナル教育の動向を踏まえ、グローバル人材育成のための国際理解教育の在り方を講義し、学び続ける教員となるための方策を議論した(6時間)

  • シャトルカードを活用した双方向性授業

    2016年4月 - 2020年3月

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    教職科目「教育原論」でシャトルカードを用いて各回講義の学習記録を記述させることで教員と学生の双方向のコミュニケーションを図っている。プロジェクト学習実施科目では、実践記録とPDCAサイクルによる省察記録として活用し、ウェブ上の履修カルテ作成に役立てている。

  • 教科書の出版

    2015年4月

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    教職科目「教育原論」ならびに「教職入門」の教科書を想定して執筆した書籍(『現代教育の争点・論点』第16章、第17章執筆)を出版した。

  • 道徳学習指導案集の作成と教育実習アンケートの実施

    2014年4月 - 2015年7月

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    教職科目「道徳教育の理論と方法」の課題として作成した学習指導案について、学生の相互評価を行い、学習指導案集を作成した。本指導案集にもとづいて教育実習における効果についてのアンケート調査を行った。

  • 「アカデミックスキル」レポート集の作成

    2014年4月 - 2014年7月

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    基本科目「アカデミックスキル」の講義資料と学生の課題レポートおよび発表レジュメを所収したレポート集を作成した。編入希望者向けの科目であることから、英語科目にとどまらず、各自の進学希望学部の学習内容に即したテーマを設定していることが特色である。

  • ICT利用による授業外学習の促進

    2012年9月 - 2020年3月

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    Web Classを活用して、講義概要、配布資料を掲載した授業ポートフォリオを作成するとともに、学生の意見交換フォーラムとチャットを設定して授業外学習を促し、グループ討論の活性化を図った。スマートフォン用の画面が改良された2018年度はとくに利用率が高かった。「比較教育学」(第3Q)受講者からは、座学とディスカッションとウェブ機能を組み合わせたバランスの良い講義だったというコメントがあった。学科科目「比較教育学」および教職科目で実施。

  • 教職実践演習(中学校)におけるフィールドワーク の実施

    2011年4月 - 2017年3月

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    「教職実践演習」において、教職課程の学びの集大成として、「使命感や責任感、教育的愛情」「社会性や対人関係能力」「生徒理解や学級経営等」「教科の指導力」の4つをテーマとするフィールドワーク(中学校)を実施した。学級担任の立場を想定して年間学級経営案を作成したうえで、研究成果を発表した。平成26年度には、これらの成果をまとめた実践報告書を作成した。

  • 教育実習指導における現場教師との連携

    2010年4月 - 2017年3月

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    「教育実習」担当者として、事前指導で教育実習の基礎的知識と心構えを講義したうえで、現場教師として活躍する卒業生を招いて、学習指導案作成の工夫、生徒指導上の課題、女性教員としての働き方をテーマとした講演を実施した。

  • ラーニング・コミュニティ報告書

    2010年4月 - 2013年3月

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    必修基本科目「ラーニング・コミュニティ(LC)」の開始にあたり、2010年度の準備段階から2011~2012年度までコーディネータとして務め、教育研究成果報告書として、自己点検評価報告書を編集・執筆した。

  • Moodle利用による授業ポートフォリオの作成

    2008年9月 - 2013年3月

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    「比較教育学」「教育と文化」の各科目において、Moodleを利用して各回の講義概要と配布資料を掲載する授業ポートフォリオを作成するとともに、学生の意見交換フォーラムを設定した。2013年度からWebClassに移行。

  • 「学びのコミュニティ」Webサイトにおける授業実践報告

    2006年 - 2016年

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    教育学を学ぶ学生が集うコミュニティづくりをめざして教育研究活動を発信するサイトを運営している。平成20年度は「比較教育学」「教育文化」、平成21年度は「教育原論」「道徳教育の研究」「総合演習」「年度は担当科目に関する各回の授業記録と学生の意見・感想を掲載するとともに、教職課程を履修する学生のために、教育実習・介護等体験の記録、教職免許取得に関する情報、文部科学省ニュースを掲載した。

  • 教職科目コース・パッケージ作成

    2006年 - 2012年

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    「教育原論」「道徳教育の研究」「生徒指導の研究」において、科目ごとにコース・パッケージを教材として作成した。資料は、法制度や教育改革の進展にもとづいて毎年度改訂し、ワークシート等資料をWeb上からダウンロードできるようにした。

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社会貢献活動

  • 2024~現在 サイバー大学外部評価員

  • 2019~2021 東海・北陸地区私立大学教職課程研究連絡懇談会世話人

  • 2012~2013 短期大学基準協会評価員

  • 2011~2017 名古屋市立大学法人評価委員会委員