| 氏名 Name |
五島 敦子 ( ゴシマ アツコ , GOSHIMA Atsuko ) |
|---|---|
| 所属 Organization |
教職センター教職センター |
| 職名 Academic Title |
教授 |
| 個人または研究室WebページＵＲＬ URL |
http://researchmap.jp/read0132036/?lang=english |
| 専攻分野 Area of specialization |
教育史、比較高等教育 |
| 学会活動 Academic societies |
1995～現在 教育史学会会員 |
| 社会活動 Community services |
2011～2017 名古屋市立大学法人評価委員会委員 |
| 著書・学術論文数 No. of books/academic articles |
総数 total number (36)
著書数 books (7) 学術論文数 articles (29) |
| 大学院名 Grad. School |
修了課程 Courses Completed |
修了年月（日） Date of Completion |
修了区分 Completion Classification |
|---|---|---|---|
| 名古屋大学大学院教育発達科学研究科 | 博士後期課程 | 2003年03月 | 単位取得満期退学 |
| 学位区分 Degree Classification |
取得学位名 Degree name |
学位論文名 Title of Thesis |
学位授与機関 Organization Conferring the Degree |
取得年月（日） Date of Acquisition |
|---|---|---|---|---|
| 博士 | 博士（教育学） | アメリカ大学拡張史研究 | 名古屋大学大学院教育発達科学研究科 | 2004年02月13日 |
| 修士 | 修士(教育学） | 名古屋大学大学院教育学研究科 | 1997年03月25日 | |
| 学士 | 学士 | 名古屋大学教育学部教育学科 | 1983年03月25日 |
| 長期研究／短期研究 Long or Short Term research |
研究課題名 Research Topic |
|---|---|
| 長期研究 | 高等教育・生涯学習の国際比較 |
|
概要（Abstract） 高等教育・生涯学習政策の国際的動向を比較考察し、大学と社会の連携のありかたを探求している。 |
|
| 長期研究 | アメリカ教育思想史 |
|
概要（Abstract） 大学人の思想を中心に、アメリカ合衆国における教育の歴史的特質を探求している。とくに、大学拡張運動（Universtiy Extension）の成立過程に焦点をあて、大学の社会貢献理念を検討している。 |
|
| 長期研究 | 教職研究 |
|
概要（Abstract） 教員養成に必要な知識と技術について、諸外国の教育制度・教育方法を中心に探求している。 |
|
| 年度 Year |
著書名 Title of the books |
著書形態 Form of Book |
NeoCILIUS 請求番号／資料ID Request No |
|---|---|---|---|
| 出版機関名 Publishing organization，判型 Book Size，頁数 No. of pp.，発行年月（日） Date | |||
| 2016 | 大学はコミュニティの知の拠点となれるか―少子化・人口減少時代の生涯学習 | 共著 | |
| ミネルヴァ書房 ， A5 ， 256p. ， 2016/09 | |||
|
概要（Abstract） 少子高齢化社会における生涯学習に関する大学・学校・地域の取り組み事例を紹介した研究図書。 |
|||
|
備考（Remarks） 上杉孝實・香川正弘・河村能夫編著、執筆担当「第３章 知識基盤社会の大学開放」（pp.31-44)。JSPS科研費（15K04535)の研究成果の一部。 |
|||
| 2015 | 現代教育の争点・論点 | 共著 | |
| 一藝社 ， A5 ， 208ｐ ， 2015/04 | |||
|
概要（Abstract） 現代の教育課題について歴史的・国際的な観点から、多角的な論点を提供する研究図書。 |
|||
|
備考（Remarks） 松浦良充編著、執筆担当は第16章「大学が果たすべき社会貢献とは何か」（pp.189-198）,第17章「誰のための生涯学習か」（pp.199-209)。 |
|||
| 2014 | 研究倫理の確立を目指して―国際動向と日本の課題 | 共著 | |
| 東北大学出版会 ， A5 ， 198p. ， 2015/03 | |||
|
概要（Abstract） 研究における学問的誠実性がどう扱われるべきかについて、アメリカ・イギリス・ドイツ・中国・オーストラリアの事例を手がかりに、我が国の今後のありかたを模索することを狙いとした研究図書。東北大学高等教育ライブラリ第9集。 |
|||
|
備考（Remarks） 東北大学高度教養教育・学生支援機構編。執筆担当は、第3章「アメリカにおける技術移転機関の倫理」（pp.59-80）JSPS科研費（22333022）（24530982）の成果の一部。 |
|||
| 2010 | 西洋世界と日本の近代化－教育文化交流史研究 | 共著 | |
| 大学教育出版会 ， A5 ， 194p. ， 2010/05 | |||
|
概要（Abstract） 日本と西洋の教育交流を通じて教育の近代化がすすめられた経緯を多様な角度から論じた図書。 |
|||
|
備考（Remarks） 編著：加藤詔士、吉川卓治 執筆担当は第1部第2章「アメリカ産学官連携史研究の予備的考察-WARF設立と日米交流に注目して」（pp.22−40） |
|||
| 2009 | 未来をつくる教育ＥＳＤ‐持続可能な多文化社会をめざして‐ | 共編著 | |
| 明石書店 ， A5 ， 224 ， 2010/02 | |||
|
概要（Abstract） 持続可能な開発のための教育（Education for Sustainable Development）を推進するために、現代の教育制度・教育問題を明らかにしたうえで、多文化社会の構築に必要な教育のあり方を紹介している。 |
|||
|
備考（Remarks） 編著：五島敦子・関口知子 第一部編集。執筆担当「第2章教育改革の国際比較」（31−52頁）、コラム、巻末資料（教育基本法・学校教育法・諸外国の教育制度等）。 |
|||
| 2008 | アメリカの大学開放 | 単著 | |
| 学術出版会 ， A5 ， 216 ， 2008/06 | |||
|
概要（Abstract） 19世紀後半から20世紀初頭のアメリカにおける大学開放（University Extension）の成立と展開の過程を探求した研究図書。 |
|||
|
備考（Remarks） 博士学位論文「アメリカ大学拡張史研究」（2004年2月）のうちの第一部を加筆修正して刊行したもの。フラッテン研究奨励金による出版助成あり。 |
|||
| 2008 | 新訂子どもの教育の歴史‐その生活と社会背景を見つめて | 共著 | |
| 名古屋大学出版会 ， A5 ， 316 ， 2008/04 | |||
|
概要（Abstract） 近代から現代にいたる子どもの教育の歴史に関して、日本編と外国編にわけて論じられた図書。外国編のうち、1990年代以降における諸外国の教育制度改革とグローバル化する国際社会の教育問題を概説した。 |
|||
|
備考（Remarks） 監修：江藤恭二 執筆担当「外国編第3章4．新時代の教育」（pp.139-149）（分担執筆：五島敦子、藤井基貴） |
|||
| 年度 Year |
論文題目名 Title of the articles |
共著区分 Collaboration Classification |
NeoCILIUS 請求番号／資料ID Request No |
|---|---|---|---|
| 掲載誌名 Journal name，出版機関名 Publishing organization，巻／号 Vol./no.，頁数 Page nos.，発行年月（日） Date | |||
| 2017 | 「考え、議論する道徳」に資する道徳指導法 | 単著 | |
| 南山大学短期大学部紀要 ， 南山大学短期大学部 ， 第39号 ， pp.175-190 ， 2018/03 | |||
|
概要（Abstract） 「考え、議論する道徳」への転換の背景と改革の要点を概観し教職課程における道徳指導法の実施体制について、科目間連携に注目して検討するとともに、教育実習における道徳授業の成果と課題を実習生アンケートにもとづいて分析した。 |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2017 | 1920 ～ 1960 年代アメリカの州立大学と地域 ―ウィスコンシン大学同窓会研究財団の歴史的展開― | 単著 | |
| 大学史研究 ， 大学史研究会 ， 第26号 ， pp.44-62 ， 2017/12 | |||
|
概要（Abstract） |
|||
|
備考（Remarks） 査読あり |
|||
| 2016 | アメリカの大学における継続教育部の改革動向ーUPCEAを事例として | 単著 | |
| アカデミア人文・自然科学編 ， 南山大学 ， 第12号 ， 77-89 ， 2016/06 | |||
|
概要（Abstract） アメリカ継続教育部局の全国組織である「UPCEA(大学専門職・継続教育協会」の改革動向を分析した。 |
|||
|
備考（Remarks） JSPS科研費研究（15K04335)の研究成果の一部である。 |
|||
| 2014 | 知識基盤社会の大学と地域ーサイモン・フレイザー大学の戦略的ビジョンに注目して | 単著 | |
| アカデミア 人文・自然科学編 ， 南山大学 ， 第8号 ， 51-64 ， 2014/06 | |||
|
概要（Abstract） サイモン・フレイザー大学（SFU）の戦略的ビジョン「エンゲージド・ユニバーシティ（Engaged University）」に注目して、地域連携事業の特質と学内推進体制を調査した。 |
|||
|
備考（Remarks） JSPS科研費研究（24530982）の成果の一部である。 |
|||
| 2013 | 「ラーニング・コミュニティ」によるカリキュラムの再構築ー教員の協働性を支えるために | 単著 | |
| 人間関係研究 ， 南山大学人間関係研究センター ， 第13号 ， 1-19 ， 2014/03 | |||
|
概要（Abstract） ラーニング・コミュニティの実践を分析し，教職員の協働性を高めカリキュラムを再構築するツールとしての意義を考察した。 |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2013 | 第二次大戦後アメリカの大学における成人学生の受容過程ーウィスコンシン大学フレッド学長の大学改革を事例として | 単著 | |
| 社会教育学研究 ， 日本社会教育学会 ， No．50-1 ， 31-39 ， 2014/02 | |||
|
概要（Abstract）
退役軍人が急増した第二次大戦後の大学において、フレッド学長は、成人学生受け入れを大学の社会的使命とみなし、大学成長の鍵となるとみて大学改革を実行したことを明らかにした。 |
|||
|
備考（Remarks） 査読あり、JSPS科研費研究（24530982）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2013 | 1920年代アメリカにおける産学連携組織の形成過程ーＷＡＲＦ設立とハリー・Ｌ・ラッセル | 単著 | |
| 教育史研究室年報 ， 名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育史研究室 ， 第19号 ， 49-70 ， 2013/12 | |||
|
概要（Abstract） ウィスコンシン大学同窓会研究財団（WARF）の初代専任所長となったラッセル農学部長が、1920年代アジア訪問の経験に学び、知的財産権の保護を主張したことを明らかにした。 |
|||
|
備考（Remarks） JSPS科研費研究（24530982）の成果の一部である。 |
|||
| 2012 | アメリカにおける開放型の産学官連携施設―教育的機能を中心として | 単著 | |
| アカデミア―人文・自然科学編 ， 南山大学 ， 第4号 ， 11-24 ， 2012/06 | |||
|
概要（Abstract） 開放型の産学官連携施設であるWIDの教育機能について2009～2011年の事業を中心に分析した。 |
|||
|
備考（Remarks） 科研費研究（21530863）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2010 | ウィスコンシン大学アーカイブズの発展経緯と今日的課題 | 単著 | |
| アルケイア-記録・情報・歴史 ， 南山大学 ， 第5号 ， 27-53 ， 2011/03 | |||
|
概要（Abstract） ウィスコンシン大学アーカイブズでは1970年代に専門職が従事するようになって、大学における史料保存と記録管理が専門職化された経緯を探求した。現在では、デジタル・アーカイブズの発展に尽力しつつ、大学のアカウンタビリティを担う機関としての活動が期待されているものの、金融危機以降の財政削減の影響を色濃く受けていることを指摘した |
|||
|
備考（Remarks） 科研費研究（21530863）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2010 | 日本の高等教育におけるラーニング・コミュニティの動向 | 単著 | |
| 南山短期大学紀要 ， 南山短期大学 ， 第38号 ， 111-131 ， 2010/12 | |||
|
概要（Abstract） 日本の高等教育研究におけるラーニング・コミュニティの先行研究の成果と動向をまとめ、初年次教育の一環として取り組まれていることを明らかにした。事例として、京都光華女子大学と関西国際大学を調査した結果を検討し、南山大学短期大学部新カリキュラムにおける「ラーニング・コミュニティ」がこれまでの南山短期大学の伝統を継承しつつ、学生と教員の協働性を育むよう発展する可能性を論じた。 |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 年度 Year |
題名等 Titles |
カテゴリ Category |
細目 Authorship |
|---|---|---|---|
| 掲載雑誌名等 Publishing Magazine，発行所 Publisher，巻／号 Vol./no.，頁数 Page nos.，発行年月（日） Date | |||
| 2015 | コミュニティ・エンゲージメントの評価―カーネギー大学分類の選択的分類を手掛かりに | 依頼論文 | 単著 |
| UEJジャーナル ， 全日本大学開放推進機構 ， 第18号 ， 1-8 ， 2016/01/16 | |||
|
概要（Abstract） 2005年に改訂されたカーネギー大学分類に注目して、大学と地域の双方向的関係を意味する「コミュニティ・エンゲージメント」という選択的分類が設定された経緯、認証のための評価項目、および、2015年までの発展の経緯を検討した。 |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2015 | 高等教育の社会学 | 翻訳 | 共訳 |
| 玉川大学出版部 ， 2015/06 | |||
|
概要（Abstract） パトリシア・Ｊ．ガンポートによる第12章「ハイブリッドな研究領域に対する省察―成長と期待」（Reflections on a Hybrid Field: Growth and Prospects for the Sociology of Higher Education） の翻訳を担当した。本章では、高等教育機会の不平等、カレッジ・インパクト、大学教授職、アカデミックワークなどに関する前章までの概要をまとめつつ、高等教育の社会学研究の将来的可能性を考察している。 |
|||
|
備考（Remarks） 伊藤彰浩・橋本鉱市・阿曽沼明裕 監訳。原著は、Patricia J. Gumport ed.(2007), Sociology of Higher Education: Contributions and Their Contexts, John Hopkins University Press.バートン・クラークのレビュー論文(1973年）を踏まえ、過去約30年間におけるアメリカでの高等教育を対象とした社会学的研究の動向と課題、展望を示した図書。 |
|||
| 2014 | 第３章 技術移転機関の倫理的問題 | 調査報告 | 単著 |
| 科学研究費助成事業基盤研究（Ｂ）研究成果報告書『知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究』 ， 東北大学高度教養教育・学生支援機構 ， 47-62 ， 2014/06 | |||
|
概要（Abstract）
アメリカにおける技術移転機関の倫理問題の歴史的展開過程をた。TLOが学問的誠実性から逸脱しないためには，大学発特許の研究成果がどのように社会に受け入れられるかを科学者自身が確認する場が必要であることを示唆した。 |
|||
|
備考（Remarks） 平成23～26年度科学研究費助成事業基盤研究（Ｂ）『知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究』（課題番号：23330222、研究者代表：羽田貴史）の連携研究者として執筆した。 |
|||
| 2012 | 21世紀における大学と社会―Engaged University | 依頼論文 | 単著 |
| UEJジャーナル ， 全日本大学開放推進機構 ， 第9号 ， 1-6 ， 2012/12 | |||
|
概要（Abstract） 21 世紀における大学と社会の関係を探求することをねらいとして、Engaged Universityという概念枠組みと動向を検討した。 |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2011 | グローバル化時代の大学開放―日米の展開 | 論説 | 単著 |
| 大学時報 ， 日本私立大学連盟 ， 第60巻第343号 ， 50-56頁 ， 2012/03 | |||
|
概要（Abstract） 日米における大学開放の政策的展開を踏まえ、国際的通用性のある透明性の高い大学開放を提供するには、①学校教育段階から成人教育段階にわたる学習の指標を明確にして質保障をすること、②大学間のネットワークを深め情報を共有することで、効率的かつ実質的なプログラムを構築する必要があることを指摘した。 |
|||
|
備考（Remarks） 依頼原稿 |
|||
| 2011 | 図書紹介：OECD編、立田慶裕監訳『世界の生涯学習』（明石書店、2010年） | 図書紹介 | 単著 |
| 日本社会教育学会紀要 ， 日本社会教育学会 ， No．47 ， 134-135 ， 2011/06 | |||
|
概要（Abstract） 本書の特色は、低スキルの成人(the low‐skilled)に焦点をあて、不利な状況にある成人の技能向上政策を提言したところにある。それは、スキルの公平な分配が、長期的な生活水準と生産性の向上に有効であるという考えにもとづいている。しかし、本書が支持する雇用政策は、市場化と新自由主義を前提にしており、ウェルフェアというよりも、強制力を持って就労を求めるワークフェアという自立型福祉への転換を促すものである。それゆえ、社会的排除の構造的要因をないがしろにし、長期失業者に対して努力が足らない者とみなす危険があることを指摘した。 |
|||
|
備考（Remarks） 依頼原稿 |
|||
| 2009 | “Learning Community”の形成をめざすＩＣＴ利用―比較教育学を事例として | 授業研究 | 単著 |
| 大学教育と情報 ， 私立大学情報教育協会 ， Vol.18 No.1 ， 14-16 ， 2009/07 | |||
|
概要（Abstract） 2008年度「比較教育学」講義を事例として、掲示板や講義用HPなどのICTを活用した授業実践を紹介した。 |
|||
|
備考（Remarks） 依頼原稿 |
|||
| 2007 | 図書紹介：ハロルド・W.・スタブルフィールド、パトリック・キーン著、小池源吾、藤村好美監訳『アメリカ成人教育史』 | 図書紹介 | 単著 |
| 教育学研究 ， 日本教育学会 ， 第75巻第1号 ， 123-124 ， 2008/03 | |||
|
概要（Abstract） |
|||
|
備考（Remarks） 依頼原稿 |
|||
| 2004 | 20世紀初頭アメリカにおける大学と社会-コミュニティ・インスティチュートを中心に | 史料分析 | 単著 |
| 科学研究費補助金基盤研究（Ｂ）研究成果報告書『多元文化国家米国における学校の公共性議論に関する史的研究』 ， 東北大学大学院教育学研究科 ， 113-129 ， 2004/03 | |||
|
概要（Abstract） 20世紀初頭における学校と地域社会の連携の形成を大学が促進したプロセスを、ウィスコンシン大学拡張部が着手した、コミュニティ・インスティチュートを事例として解明した。 |
|||
|
備考（Remarks） 平成13−15年度科学研究費補助金基礎研究（B）研究成果報告書（課題番号：13410073、研究代表者：大桃敏行） |
|||
| 2003 | 社会人大学院の評価をめぐる調査研究－その成果と動向 | 調査報告 | 共著 |
| 社会人・高度専門職業人養成に関する調査と政策的提言 ， ， 名古屋大学大学院教育発達科学研究科 ， 76-92 ， 2003/03 | |||
|
概要（Abstract） 社会人大学院の評価をめぐる調査研究の成果と動向を分析した。高度専門職業人の養成機能が期待される大学院には、教育の「質的保証」とそのための「第三者による客観的な評価システム」要請されているなかで、社会人大学院の評価に関する研究は90年代後半に量的拡大をとげ、ジェンダー、経済学、社会学による新たな分析視点が導入されていること、職能機能と経済効果に傾斜した一面的な評価に留まっていると指摘した。 |
|||
|
備考（Remarks） 編著者代表：的場正美、分担執筆：加藤詔士、五島敦子 |
|||
| 年度 Year |
題目又はセッション名 Title or Name of Session |
細目 Authorship |
発表年月（日） Date |
|---|---|---|---|
| 発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine，発行所 Publisher，巻／号 Vol./no.，頁数 Page nos. | |||
| 2018 | アメリカにおける成人学生の学修支援 | 単独 | 2018/06/03 |
| 日本高等教育学会第21回大会 ， 日本高等教育学会 ， 日本高等教育学会第21回大会発表要旨集録 ， 日本高等教育学会 ， 132-133 | |||
|
概要（Abstract） |
|||
|
備考（Remarks）
科学研究費（18K027745）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2017 | 高等教育機関における成人向け継続教育の国際比較 | 共同 | 2017/06/24 |
| 日本比較教育学会第53回大会(東京大学、東京都文京区） ， 日本比較教育学会 | |||
|
概要（Abstract） 高等教育機関における社会人向けの継続教育に関する制度と政策の内容と特徴について、ヨーロッパ（英・仏・デンマーク・スウェーデン）、北米（米・カナダ）、東アジア（日・中国・韓国・台湾）の10カ国・地域間の比較・検討を行った。北米のうちアメリカの動向調査を担当した。 |
|||
|
備考（Remarks） 夏目達也・澤野由紀子ほか6名による共同発表。 |
|||
| 2016 | 1920-30年代アメリカの現職教員と大学拡張部 | 単独 | 2016/08/25 |
| 日本教育学会第75回大会(北海道大学、札幌） ， 日本教育学会 ， 日本教育学会第75回大会要旨集録 ， 日本教育学会第75回大会実行委員会 | |||
|
概要（Abstract） 1920-30年代のアメリカにおける現職教員の教育機会の拡大に果たした大学拡張事部の意義を検討した。 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費（15K04335）の研究成果の一部である |
|||
| 2015 | 知識社会に対応した大学開放 | 単独 | 2015/10/3 |
| 第二回大学開放研究会（龍谷大学深草キャンパス） ， 全日本大学開放推進機構 | |||
|
概要（Abstract） アメリカ高等教育財政の逼迫とともにEngaged Universityという概念が広がった経緯を概観した上で、カーネギー大学分類の選択的基準であるCommunity Engagementの詳細およびその認証を受けようと学内改革に取り組んだ大学の事例を考察した。 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費（15K04335）の研究成果の一部である |
|||
| 2015 | アメリカにおける大学教育の開放ーUCEAからUPCEAへ | 単独 | 2015/09/19 |
| 日本社会教育学会第62回研究大会（首都大学東京） ， 日本社会教育学会 | |||
|
概要（Abstract） アメリカにおける大学教育の開放は、歴史的に、大学開放部局(University Extension Divisions)が担い、通信教育や巡回講義を提供してきた。それらを連携する大学団体として1915年に全米大学拡張協会(NUEA)が設立され、その後、名称変更を経て、2010年に大学専門職・継続教育協会(University Professional & Continuing Education Association: UPCEA)となり、今年度、創立100年を迎えた。本発表では、UCEAからUPCEAへの転換に焦点をあて、事務局でノンタビュー調査を踏まえて、2000年代後半以降の大学開放の動向を明らかにした。 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費（15K04335）の研究成果の一部である |
|||
| 2014 | 戦間期アメリカの大学拡張運動ー高等教育拡大の前提 | 単独 | 2014/08/23 |
| 日本教育学会第73回大会（九州大学箱崎キャンパス） ， 日本教育学会 ， 日本教育学会第73回大会発表要旨集録 ， 日本教育学会第73回大会実行委員会 ， 166-167 | |||
|
概要（Abstract） 戦間期において、大学拡張部（スミス・レバー法による農業拡張部を除く）は、退役軍人支援から失業者対策まで、各連邦教育助成を得た人々の受け皿となった。大学進学ができない人々に身近な教育経験を与えたことにより、第二次大戦後の高等教育拡大の前提となる一般大衆の理解と意欲の形成に寄与したことを明らかにした。 |
|||
|
備考（Remarks） 科研費研究（24530982）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2013 | 1920 年代日米教育交流とロックフェラー・フェロー：国際教育部（ＩＥＢ）に注目して― | 単独 | 2013/9/12 |
| 名古屋大学教育史研究会夏季定例研究会（ウィル愛知） ， 名古屋大学教育史研究会 | |||
|
概要（Abstract） 1920年代日米教育交流の事例とし、ロックフェラー・フェローを世界各国で招聘した国際教育部（International Educaiton Board)の役割を探求した。ロックフェラー・アーカイブズ所蔵資料を利用。 |
|||
|
備考（Remarks） 科研費研究（24530982）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2012 | 第二次大戦後アメリカの大学成人教育 | 単独 | 2013/01/13 |
| アメリカ教育史研究会・全体集会 ， アメリカ教育史研究会 | |||
|
概要（Abstract） 第二次大戦後のウィスコンシン大学における退役軍人の受け入れが、成人学生の受容の素地となり、今日のウィスコンシン大学システムに与えた影響を考察した。 |
|||
|
備考（Remarks） 科研費研究（24530982）の研究成果の一部である。 |
|||
| 2012 | 20世紀前半アメリカの州立大学と地域 | 単独 | 2012/10/20 |
| 大学史研究会第35回セミナー（横浜市立大学） ， 大学史研究会 | |||
|
概要（Abstract） 第35回大学史研究セミナー・シンポジウム「日米における大学と地域社会の関係」のパネリストとして研究発表を行った。 |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2012 | E.B.フレッドの教育思想 | 単独 | 2012/10/07 |
| 日本社会教育学会第59回大会（北海道教育大学釧路校） ， 日本社会教育学会 ， 日本社会教育学会要旨集録 | |||
|
概要（Abstract） 第二次大戦後アメリカにおいて、ＧＩビルによって成人学生が増加したことに対して、ウィスコンシン大学学長フレッドがいかなる思想をもって彼らを受容したのかを解明した。成人学生の受け入れが大学教育の質的低下を招くという学内の批判的見解に対して、フレッドは、成人学生が大学の総体的な発展の基礎を築くために必要な存在であり、正規課程の学生と同等に受け入れたことを明らかにした。 |
|||
|
備考（Remarks） 科研費研究（24530982）の研究成果の一部である。 |
|||
| 年度 Year |
助成名称または科学研究費補助金研究種目名 Name of grant or research classification for scientific research funding |
研究題目 Research Title |
|
|---|---|---|---|
| 役割（代表/非代表） Role |
助成団体 Granting body |
助成金額 Grant amount |
|
| 2017 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | アメリカにおける成人の学位取得の阻害要因とその対策 | |
|
研究内容（Research Content） |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2017 | 科学研究費補助金 | 1930年代アメリカ高等教育における大学拡張部の意義 | |
| 研究代表者 | 日本学術振興会 | 1300000 | |
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（C）（課題番号15K04335）継続 |
|||
| 2016 | 科学研究費補助金 | 1930年代アメリカ高等教育における大学拡張部の意義 | |
| 研究代表者 | 日本学術振興会 | 780000 | |
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（C）（課題番号15K04335）継続 |
|||
| 2016 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | アメリカにおける継続教育概念の検討 | |
|
研究内容（Research Content） |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2015 | 科学研究費補助金 | 1930年代アメリカ高等教育における大学拡張部の意義 | |
| 研究代表者 | 日本学術振興会 | 910000 | |
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（C）（課題番号15K04335）新規 |
|||
| 2014 | 科学研究費補助金 | 知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究 | |
| 連携研究者 | 日本学術振興会 | ||
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（Ｂ)（課題番号24530982）継続・共同（研究代表者：羽田貴史） |
|||
| 2014 | 科学研究費補助金 | アメリカ高等教育における知的財産権のガバナンスに関する歴史研究 | |
| 研究代表者 | 日本学術振興会 | 910000 | |
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（C）（課題番号24530982）継続 |
|||
| 2014 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | 大学と地域の連携に関する国際比較 | |
|
研究内容（Research Content） |
|||
|
備考（Remarks） |
|||
| 2013 | 科学研究費補助金 | 知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究 | |
| 連携研究者 | 日本学術振興会 | ||
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（Ｂ)（課題番号24530982）継続・共同（研究代表者：羽田貴史） |
|||
| 2013 | 科学研究費補助金 | アメリカ高等教育における知的財産権のガバナンスに関する歴史研究 | |
| 研究代表者 | 日本学術振興会 | 1430000 | |
|
研究内容（Research Content） 研究助成 |
|||
|
備考（Remarks） 科学研究費補助金基盤研究（C)（課題番号24530982）継続 |
|||
| 年度 Year |
タイトル Title |
内容等 Content |
活動期間 Period of Activities |
|---|---|---|---|
| 2016 | 教員免許状更新講習・選択必修「教育改革の国際比較」 |
異文化を理解し国際社会で活躍できる人材を育成するために幅広い観点から日本の学校教育の将来像を考えるための講義を行った。具体的には、教員として、外国につながる子どもたちの現状と指導の取り組みについて日本と諸外国の事例を参考にして、学校で何ができるかを提案するよう求めた。（6時間） |
2016/08/03 |
| 2015 | 教科書の出版 |
教職科目「教育原論」の教科書を想定して執筆した書籍（『現代教育の争点・論点』第16章、第17章執筆）が出版された。 |
2015/04 |
| 2014 | 道徳教育学習指導案集の作成 |
「道徳教育の理論と方法」の課題として作成した学習指導案について、学生の相互評価を行い、学習指導案集を作成した。本指導案集にもとづいて教育実習における効果についてのアンケート調査を行った。 |
2014 |
| 2014 | アカデミックスキルレポート集の作成 |
アカデミックスキルの講義資料と学生の課題レポートおよび発表レジュメを所収したレポート集を作成した。編入希望者向けの科目であることから、英語科目にとどまらず、各自の進学希望学部の学習内容に即したテーマを設定していることが特色である。 |
2014 |
| 2012 | 教職実践演習レポート集の作成 |
教職実践演習の講義資料の加えて、学生による事例研究報告（学級通信、教室掲示、学校安全管理、部活動、校外学習等）、学級経営案、学級経営方針等の発表資料をレポート集として作成した。毎年度更新。 |
2012～2016 |
| 2012 | ラーニング・コミュニティ報告書 |
必修基本科目「ラーニング・コミュニティ（LC)」の開始にあたり、2010年度の準備段階から2011～2012年度までコーディネータとして務め、教育研究成果報告書として、自己点検評価報告書を編集・執筆した。 |
2010/04～2013/03 |
| 2008 | Moodle利用による授業ポートフォリオの作成 |
「比較教育学」「教育と文化」の各科目において、Moodleを利用して各回の講義概要と配布資料を掲載する授業ポートフォリオを作成するとともに、学生の意見交換フォーラムを設定した。2013年度からWebClassに移行。 |
2008/09～2013/03 |
| 2006 | 「学びのコミュニティ」Webサイトにおける授業実践報告 |
教育学を学ぶ学生が集うコミュニティづくりをめざして教育研究活動を発信するサイトを運営している。平成20年度は「比較教育学」「教育文化」、平成21年度は「教育原論」「道徳教育の研究」「総合演習」「年度は担当科目に関する各回の授業記録と学生の意見・感想を掲載するとともに、教職課程を履修する学生のために、教育実習・介護等体験の記録、教職免許取得に関する情報、文部科学省ニュースを掲載した。 |
2006～2016 |
| 2006 | 教職科目コース・パッケージ作成 |
「教育原論」「道徳教育の研究」「生徒指導の研究」において、科目ごとにコース・パッケージを教材として作成した。資料は、法制度や教育改革の進展にもとづいて毎年度改訂し、ワークシート等資料をWeb上からダウンロードできるようにした。 |
2006～2012 |
| 年度 Year |
活動名称 Name of activities |
活動期間 Period of Activities |
|---|---|---|
| 2017 | 研究留学 | 2017/03/24～現在 |
|
活動内容等（Content of Activities）
Department of Educational Policy Studies,School of Education, University of Wisconsin-Madison, USA（2017/03-2017/12） |
||
| 2016 | 継続高等教育に関する調査研究（科学研究費挑戦的萌芽研究） | 2016/07/01～2017/03/31 |
|
活動内容等（Content of Activities） 科学研究費挑戦的萌芽研究「社会人の学び直し支援の大学・大学院継続教育の普及可能性の検証」（研究代表者：夏目達也、課題番号26590189）の一環として開催された継続高等教育研究会（於：聖心女子大学）に参加し、各国における社会人の学び直し政策の調査を行った。とくにアメリカにおける継続高等教育の調査を担当し、研究発表を行った。 |
||
| 2015 | 立命館大学社会連携部2015年度夏季研修会講師 | 2015/9/15 |
|
活動内容等（Content of Activities）
立命館大学社会連携部2015年度夏季研修会（キャンパスプラザ京都・京都市）にて、「アメリカにおける生涯学習と継続教育」と題する講演を行った。 |
||
| 2015 | 第38回大学史研究セミナー会場校担当 | 2015/11/21～2015/11/22 |
|
活動内容等（Content of Activities） 南山大学を会場として開かれた大学史研究会主催第38回大学史研究セミナーの会場校担当者を務めた。セミナーでは、中山茂先生追悼シンポジウムが行われた。会場校として、若手研究者の集い、レーモンド建築ツアーを企画実行した。 |
||
| 2014 | 東京大学大学院教育学研究科大学形成・政策コース・ゲストスピーカー | 2014/6/14 |
|
活動内容等（Content of Activities） 東京大学大学院教育学研究科大学形成・政策コース小方研究室のゲストスピーカーとして、アメリカの大学開放と社会貢献に関する講義を行った。本講義は、「大学教育の組織的実践に関する基礎的研究」（科研費：25285225）の研究の一環である。 |
||
| 2014 | 南山大学エクステンション・カレッジ講座「学び直しシリーズ３：知的で豊かな生活のために」講師 | 2014/10/11 |
|
活動内容等（Content of Activities） 全5回のオムニバス形式のうち、第2回を担当した。諸外国の教育制度、とくにアメリカとヨーロッパの近年の教育改革を紹介しながら、日本の教育問題についてディスカッションを行った。於南山大学名古屋キャンパス |
||
| 2013 | ポスターセッション「教職員の協働性を育むラーニング・コミュニティ―ＦＤワーキンググループの活動報告―」 | 2014/03/08 |
|
活動内容等（Content of Activities） 「大学教育改革フォーラムin東海2014」において南山大学短期大学部必修基本科目「ラーニング・コミュニティ」の取り組みに関してポスターセッションで報告した。単独、名古屋大学 |
||
| 2013 | 第36回大学史研究セミナー海外研究者招聘講演企画実施 | 2013/10/22～2013/10/28 |
|
活動内容等（Content of Activities） 科学研究費基盤研究（C)（課題番号24530982・研究代表者：五島敦子）の一環として、ウィスコンシン大学教育学研究科アダム・ネルソン教授を招聘して研究交流を行い、第36回大学史研究セミナー〔2013年10月26日、於：中央大学）にて記念講演を企画実施した。講演題目：Nationalism, Internationalism, and the Origins of the American University. |
||
| 2012 | 東北大学高等教育開発推進センター主催・大学史研究会共催国際セミナー・海外研究者招聘準備 | 2012/08/22～2012/08/31 |
|
活動内容等（Content of Activities） ウィスコンシン大学で産学連携事業新計画に関するヒアリングを行ったほか、ペンシルバニア州立大学ロジャー・ガイガー教授を訪問し、東北大学高等教育開発推進センター主催・大学史研究会共催国際セミナー「アメリカにおける大学史研究の動向と課題（東京会場 2013/02/12）」 （知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究（研究課題番号：23330222）研究代表者：羽田 貴史 ）に招聘する準備を行った。 |
||
| 2011 | 愛知県看護研修センター愛知県臨地指導者講習会講師 | 2011/06～2012/10 |
|
活動内容等（Content of Activities） 看護職者の継続教育の一環として提供される臨地指導者講習会において「教育原理」の講義を行った。 |
||
| 年度 Academic Year |
学術研究著書の件数 No. of Academic Books |
学会誌・国際会議議事録等に掲載された学術論文の件数 No. of Academic Articles in Journals/Int'l Conference Papers |
学内的な紀要等に掲載された学術論文の件数 No. of Academic Articles Pub'd in University Bulletins |
学会受賞等の受賞件数 No. of Academic Awards Received |
国際学会でのゲストスピーカーの件数 No. of Times as Guest Speaker at Int'l Academic Conferences |
国際学会での研究発表の件数 No. of Presentations of Papers at Int'l Academic Conferences |
国内学会でのゲストスピーカーの件数 No. of Times as Guest Speaker at National Academic Conf. |
国内学会での研究発表の件数 No. of Papers Presented at National Academic Conf. |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2017 | 0 | 1 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2016 | 1 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2015 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2014 | 1 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2013 | 0 | 1 | 2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2012 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 1 | 1 |
| 2011 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2010 | 1 | 0 | 2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 2009 | 1 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
2018/06/09 更新
Copyright(C) 2010 Software Research Associates, Inc. All Rights Reserved.