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掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2015  コミュニティ・エンゲージメントの評価―カーネギー大学分類の選択的分類を手掛かりに  依頼論文  単著 
UEJジャーナル  , 全日本大学開放推進機構  , 第18号  , 1-8  , 2016/01/16   

概要(Abstract) 2005年に改訂されたカーネギー大学分類に注目して、大学と地域の双方向的関係を意味する「コミュニティ・エンゲージメント」という選択的分類が設定された経緯、認証のための評価項目、および、2015年までの発展の経緯を検討した。 

備考(Remarks)  

2015  高等教育の社会学  翻訳  共訳 
玉川大学出版部  , 2015/06   

概要(Abstract) パトリシア・J.ガンポートによる第12章「ハイブリッドな研究領域に対する省察―成長と期待」(Reflections on a Hybrid Field: Growth and Prospects for the Sociology of Higher Education) の翻訳を担当した。本章では、高等教育機会の不平等、カレッジ・インパクト、大学教授職、アカデミックワークなどに関する前章までの概要をまとめつつ、高等教育の社会学研究の将来的可能性を考察している。 

備考(Remarks) 伊藤彰浩・橋本鉱市・阿曽沼明裕 監訳。原著は、Patricia J. Gumport ed.(2007), Sociology of Higher Education: Contributions and Their Contexts, John Hopkins University Press.バートン・クラークのレビュー論文(1973年)を踏まえ、過去約30年間におけるアメリカでの高等教育を対象とした社会学的研究の動向と課題、展望を示した図書。 

2014  第3章 技術移転機関の倫理的問題  調査報告  単著 
科学研究費助成事業基盤研究(B)研究成果報告書『知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究』  , 東北大学高度教養教育・学生支援機構  , 47-62  , 2014/06   

概要(Abstract) アメリカにおける技術移転機関の倫理問題の歴史的展開過程をた。TLOが学問的誠実性から逸脱しないためには,大学発特許の研究成果がどのように社会に受け入れられるかを科学者自身が確認する場が必要であることを示唆した。
 

備考(Remarks) 平成23~26年度科学研究費助成事業基盤研究(B)『知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究』(課題番号:23330222、研究者代表:羽田貴史)の連携研究者として執筆した。 

2012  21世紀における大学と社会―Engaged University  依頼論文  単著 
UEJジャーナル  , 全日本大学開放推進機構  , 第9号  , 1-6  , 2012/12   

概要(Abstract) 21 世紀における大学と社会の関係を探求することをねらいとして、Engaged Universityという概念枠組みと動向を検討した。 

備考(Remarks)  

2011  グローバル化時代の大学開放―日米の展開  論説  単著 
大学時報  , 日本私立大学連盟  , 第60巻第343号  , 50-56頁  , 2012/03   

概要(Abstract) 日米における大学開放の政策的展開を踏まえ、国際的通用性のある透明性の高い大学開放を提供するには、①学校教育段階から成人教育段階にわたる学習の指標を明確にして質保障をすること、②大学間のネットワークを深め情報を共有することで、効率的かつ実質的なプログラムを構築する必要があることを指摘した。 

備考(Remarks) 依頼原稿 

2011  図書紹介:OECD編、立田慶裕監訳『世界の生涯学習』(明石書店、2010年)  図書紹介  単著 
日本社会教育学会紀要  , 日本社会教育学会  , No.47  , 134-135  , 2011/06   

概要(Abstract) 本書の特色は、低スキルの成人(the low‐skilled)に焦点をあて、不利な状況にある成人の技能向上政策を提言したところにある。それは、スキルの公平な分配が、長期的な生活水準と生産性の向上に有効であるという考えにもとづいている。しかし、本書が支持する雇用政策は、市場化と新自由主義を前提にしており、ウェルフェアというよりも、強制力を持って就労を求めるワークフェアという自立型福祉への転換を促すものである。それゆえ、社会的排除の構造的要因をないがしろにし、長期失業者に対して努力が足らない者とみなす危険があることを指摘した。 

備考(Remarks) 依頼原稿 

2009  “Learning Community”の形成をめざすICT利用―比較教育学を事例として  授業研究  単著 
大学教育と情報  , 私立大学情報教育協会  , Vol.18 No.1  , 14-16  , 2009/07   

概要(Abstract) 2008年度「比較教育学」講義を事例として、掲示板や講義用HPなどのICTを活用した授業実践を紹介した。 

備考(Remarks) 依頼原稿 

2007  図書紹介:ハロルド・W.・スタブルフィールド、パトリック・キーン著、小池源吾、藤村好美監訳『アメリカ成人教育史』  図書紹介  単著 
教育学研究  , 日本教育学会  , 第75巻第1号  , 123-124  , 2008/03   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) 依頼原稿 

2004  20世紀初頭アメリカにおける大学と社会-コミュニティ・インスティチュートを中心に   史料分析  単著 
科学研究費補助金基盤研究(B)研究成果報告書『多元文化国家米国における学校の公共性議論に関する史的研究』  , 東北大学大学院教育学研究科  , 113-129  , 2004/03   

概要(Abstract) 20世紀初頭における学校と地域社会の連携の形成を大学が促進したプロセスを、ウィスコンシン大学拡張部が着手した、コミュニティ・インスティチュートを事例として解明した。 

備考(Remarks) 平成13−15年度科学研究費補助金基礎研究(B)研究成果報告書(課題番号:13410073、研究代表者:大桃敏行) 

2003  社会人大学院の評価をめぐる調査研究-その成果と動向  調査報告  共著 
社会人・高度専門職業人養成に関する調査と政策的提言 ,  , 名古屋大学大学院教育発達科学研究科   , 76-92   , 2003/03   

概要(Abstract) 社会人大学院の評価をめぐる調査研究の成果と動向を分析した。高度専門職業人の養成機能が期待される大学院には、教育の「質的保証」とそのための「第三者による客観的な評価システム」要請されているなかで、社会人大学院の評価に関する研究は90年代後半に量的拡大をとげ、ジェンダー、経済学、社会学による新たな分析視点が導入されていること、職能機能と経済効果に傾斜した一面的な評価に留まっていると指摘した。  

備考(Remarks) 編著者代表:的場正美、分担執筆:加藤詔士、五島敦子  

1999  大学院社会人課程の動向−研究調査の成果と動向  調査報告  共著 
民間・行政・学校の教育体系と大学院社会人修士課程−大学院における高度専門職業人養成システムに関する研究開発報告書  , 名古屋大学大学院教育学研究科   , 54-78   , 2000/03   

概要(Abstract) 社会人大学院に関する先行研究を、雑誌、紹介、体験記、研究論文、調査研究、報告書等の6分類に整理し、成果と動向を分析した。  

備考(Remarks) 編集者代表:新海英明、分担執筆:加藤詔士、内田純一、五島敦子 

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