2024/12/07 更新

写真b

ミズオチ マサアキ
水落 正明
MIZUOCHI Masaaki
所属
総合政策学部 総合政策学科 教授
職名
教授
主な研究課題
人口・労働政策と社会経済の相互関係に関する研究
専攻分野
人口経済学、労働経済学、老年学

学位

  • 博士(経済学) ( 2005年3月   東北大学 )

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    博士

  • 修士(経済学) ( 2002年3月   東北大学 )

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    修士

  • 学士(文学) ( 1995年3月   東北大学 )

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    学士

研究キーワード

  • 少子高齢化

研究分野

  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済

学歴

  • 東北大学   経済学研究科

    - 2005年3月

  • 東北大学   経済学研究科

    - 2002年3月

  • 東北大学   文学部

    - 1995年3月

経歴

  • 南山大学   総合政策学部 総合政策学科   教授

    2017年4月 - 現在

  • 南山大学   総合政策学部 総合政策学科   准教授

    2013年4月 - 2016年3月

  • 三重大学   人文学部   准教授

    2007年4月 - 2013年3月

  • 三重大学   人文学部   助教授

    2006年10月 - 2007年3月

  • お茶の水女子大学   21世紀COEプログラム   研究員

    2005年7月 - 2006年9月

所属学協会

  • Gerontological Society of America

    2019年9月 - 現在

  • European Association for Population Studies

    2010年3月 - 現在

  • Population Association of America

    2010年1月 - 現在

  • International Association for Time Use Research

    2009年6月 - 現在

  • 日本家族社会学会(『家族社会学研究』専門委員:2022年9月−現在に至る)

    2008年9月 - 現在

  • 生活経済学会(編集委員:2017年6月−2019年5月、理事:2021年6月–現在に至る)

    2005年9月 - 現在

  • 日本人口学会(大会企画委員:2014年6月−2016年5月; 2020年6月−2022年5月、国際交流委員:2016年6月−2018年5月、研究企画委員:2016年6月−2018年5月、中部地域部会長:2016年10月−2019年5月; 2021年6月–現在に至る、理事:2016年10月−2019年5月; 2021年6月–現在に至る)

    2004年4月 - 現在

  • 東北経済学会

    2004年4月 - 現在

  • 日本経済学会

    2002年4月 - 現在

  • 日本計画行政学会

    2002年4月 - 2005年3月

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委員歴

  • 大府市   男女共同参画助言者  

    2016年 - 2019年   

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    団体区分:自治体

  • 三重県   「女性が働きやすい医療機関認証制度」専門部会委員  

    2015年 - 2019年   

  • 岡崎市   男女共同参画推進審議会委員  

    2015年 - 2019年   

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    団体区分:自治体

  • 財務総合政策研究所   「女性の活躍に関する研究会―多様性を踏まえた検討―」委員  

    2015年 - 2016年   

  • 総務省   生活時間統計に関する検討会委員  

    2014年 - 2015年   

  • 三重県   「男女がいきいきと働いている企業」三重県知事表彰選考委員会委員  

    2013年 - 2019年   

  • 亀山市   働く環境づくり懇談会委員  

    2013年 - 2015年   

  • 三重県   男女共同参画審議会委員  

    2013年 - 2015年   

  • 亀山市   男女共同参画審議会委員  

    2013年 - 2015年   

  • 三重県   男女共同参画センター運営協議会委員  

    2009年 - 2015年   

  • 総務省   生活時間統計に関する検討会委員  

    2009年 - 2010年   

  • 鳥羽市   人口減少に対応した施策検討WGメンバー  

    2009年   

  • 内閣府   無償労働の貨幣評価の調査研究・研究会委員  

    2008年 - 2009年   

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留学歴

  • 2020年3月 - 2021年3月   Princeton University, Office of Population Research   Visiting Fellow

  • 2019年9月 - 2020年3月   University of Wisconsin-Madison, Center for Demography of Health and Aging   Honorary Associate and Fellow

論文

  • Retirement pathways' effect on physical and mental health: Evidence from Japan 査読

    Masaaki Mizuochi

    Journal of Aging and Health   36 ( 7-8 )   446 - 457   2024年8月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1177/08982643231200931

  • The health consequences of returning to work after retirement: Evidence from a Japanese longitudinal survey 査読

    Masaaki Mizuochi

    Economics & Human Behavior   52   101330   2024年1月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1016/j.ehb.2023.101330

  • 子どものレジリエンスと地域社会・過去の体験の関係

    水落正明

    アカデミア 社会科学編   25   97 - 111   2023年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:南山学会  

    DOI: https://doi.org/10.15119/0002000057

  • Retirement type and cognitive functioning in Japan 査読 国際共著

    Masaaki Mizuochi, James M. Raymo

    Journals of Gerontology, Series B: Psychological Sciences and Social Sciences   77 ( 4 )   759 - 768   2022年4月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1093/geronb/gbab187

  • 学卒時の就業状態がその後の労働収入に与える影響 査読

    水落正明

    生活経済学研究   52   1 - 18   2020年9月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:生活経済学会  

    DOI: https://doi.org/10.18961/seikatsukeizaigaku.52.0_1

  • 居住地域における所得状況が生活満足度に与える影響 査読

    水落正明

    日本経済研究   74   23 - 55   2017年3月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本経済研究センター  

  • The effects of elderly employment on youth employment in Japan 査読

    Masaaki Mizuochi

    International Journal of Aging and Society   7 ( 3 )   19 - 26   2016年11月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.18848/2160-1909/CGP/v07i03/19-26

  • Social capital and refraining from medical care among elderly people in Japan 査読

    Masaaki Mizuochi

    BMC Health Services Research   16 ( 331 )   2016年8月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1186/s12913-016-1599-8

  • The Education, Work, and Marriage of Japanese Women: An Analysis Using Longitudinal Data

    Masaaki Mizuochi, Junya Tsutsui

    31 ( 1 )   33 - 40   2016年6月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  • ファミリー・フレンドリーな職場の未婚者

    季刊家計経済研究   110   33 - 42   2016年5月

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    出版者・発行元:家計経済研究所  

  • 周囲からのサポートが受診抑制に与える影響―三重県津市白山地域の調査データを用いて―

    医療と社会   25 ( 4 )   403 - 416   2016年1月

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    出版者・発行元:医療科学研究所  

  • 医療・保健・福祉体制満足度の規定要因に関する分析

    南山経済研究   30 ( 1 )   1 - 12   2015年6月

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    出版者・発行元:南山大学経済学会  

  • 子どもの自信・自己肯定感の形成と家庭・学校・地域

    南山経済研究   29 ( 2 )   87 - 98   2014年10月

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    出版者・発行元:南山大学経済学会  

  • 地域の生活環境が生活満足度に与える影響

    南山経済研究   28 ( 2 )   91 - 102   2013年10月

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    出版者・発行元:南山大学経済学会  

  • The Gender Gap in Happiness and Socioeconomic Condition

    GEMC Journal   8   80 - 94   2013年3月

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    出版者・発行元:東北大学GCOEプログラム  

  • 次世代育成支援対策推進法が出産および女性の就業継続に与える影響

    社会科学研究   64 ( 1 )   6 - 24   2012年12月

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    出版者・発行元:東京大学社会科学研究所  

  • Husband's Child-related Leave and Fertility in Japan

    The Empirical Economics Letters   11 ( 4 )   333 - 340   2012年4月

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    出版者・発行元:The Empirical Economics Letters  

  • 大学志願者数と進学者数の差に関する都道府県パネルデータ分析

    法経論叢   29 ( 2 )   35 - 45   2012年3月

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    出版者・発行元:三重大学人文学部  

  • 若年層は経済回復期に安定雇用に移行できたのか:前職およびジョブカフェ利用の影響

    生活社会科学研究   18   27 - 45   2011年10月

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    出版者・発行元:お茶の水女子大学生活科学部  

  • パネルデータを使った分析例

    家族社会学研究   23 ( 1 )   103 - 107   2011年4月

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    出版者・発行元:日本家族社会学会  

  • 夫の出産・育児に関する休暇取得が出生に与える影響

    季刊社会保障研究   46 ( 4 )   403 - 413   2011年3月

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    出版者・発行元:国立社会保障・人口問題研究所  

  • 夫婦の家事・余暇時間に関する分析:『社会生活基本調査』個票を用いて

    法経論叢   28 ( 1 )   1 - 14   2010年10月

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    出版者・発行元:三重大学人文学部  

  • 夫の育児と追加出生に関する国際比較分析

    人口学研究   46   1 - 13   2010年5月

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    出版者・発行元:日本人口学会  

  • 夫婦の性別役割意識と妻の就業

    季刊家計経済研究   86   21 - 30   2010年4月

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    出版者・発行元:家計経済研究所  

  • 打ち切り・切断データの分析

    理論と方法   24 ( 1 )   129 - 138   2009年5月

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    出版者・発行元:数理社会学会  

  • Intra-household Allocation in China, Korea and Japan

    F-GENS Journal   9   63 - 66   2007年9月

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    出版者・発行元:お茶の水女子大学COEプログラム  

  • 家計の時間配分行動と父親の育児参加

    季刊社会保障研究   42 ( 2 )   149 - 164   2006年9月

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    出版者・発行元:国立社会保障・人口問題研究所  

  • 父親の育児参加と家計の時間配分

    季刊家計経済研究   71   55 - 63   2006年7月

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    出版者・発行元:家計経済研究所  

  • 学卒直後の雇用状態が結婚タイミングに与える影響

    生活経済学研究   22・23   167 - 176   2006年3月

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    出版者・発行元:生活経済学会  

  • 育児資源の利用可能性が出生力および女性の就業に与える影響

    日本経済研究   51   76 - 95   2005年3月

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    出版者・発行元:日本経済研究センター  

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書籍等出版物

  • 家族社会学事典

    ( 担当: 共著)

    丸善出版   2023年12月 

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    著書種別:事典・辞書

  • データ分析をマスターする12のレッスン 新版

    ( 担当: 共著)

    有斐閣  2022年12月 

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    総ページ数:334p.  

  • 夫婦の関係はどうかわっていくのか―パネルデータによる分析―

    ( 担当: 共著)

    ミネルヴァ書房  2022年12月 

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    総ページ数:214p.  

  • 経済論文の書き方

    ( 担当: 共著)

    日本評論社  2022年9月 

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    総ページ数:182p.  

  • 打ち切り・標本選択・切断データの回帰モデル

    ( 担当: 単訳)

    共立出版   2022年3月 

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    担当ページ:120p.  

  • 少子化と女性のライフコース

    ( 担当: 共著)

    原書房  2021年8月 

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    総ページ数:221p.  

  • Exploring the Effect of Retirement on Health in Japan

    ( 担当: 単著)

    Springer  2021年7月 

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    総ページ数:96p.  

  • 変わろうとする組織 変わりゆく働く女性たち––学際的アプローチから見据える共幸の未来––

    ( 担当: 共著)

    晃洋書房  2020年11月 

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    総ページ数:168p.  

    安藤史江編著。「50代労働者の力の発揮と仕事の達成感を向上させるために––会社の取組や方針の影響––」(pp.146–160)、「質的で順序がある従属変数の分析方法」(pp.162–163)を執筆。

  • みえの子ども白書2019

    ( 担当: 監修)

       2019年2月 

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    担当ページ:125p.   著書種別:調査報告書

  • 中学生・高校生の職業意識に関する研究―「職業レディネス・テスト」検査データの分析(総括編)―

    ( 担当: 共著)

    愛知県労働協会   2019年2月 

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    担当ページ:33p.   著書種別:調査報告書

  • 人口学事典

    ( 担当: 共著)

    丸善出版   2018年11月 

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    著書種別:事典・辞書

  • 中学生・高校生の職業意識に関する研究―「職業レディネス・テスト」検査データの分析(応用分析編)―

    ( 担当: 共著)

    愛知県労働協会   2018年2月 

     詳細を見る

    担当ページ:33p.   著書種別:調査報告書

  • データ分析をマスターする12のレッスン

    ( 担当: 共著)

    有斐閣  2017年10月 

     詳細を見る

    総ページ数:342p.  

  • 中学生・高校生の職業意識に関する研究―「職業レディネス・テスト」検査データの分析(基礎分析編)―

    ( 担当: 共著)

    愛知県労働協会   2017年3月 

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    担当ページ:68p.   著書種別:調査報告書

  • パネルデータの調査と分析・入門

    ( 担当: 共編者(共編著者))

    2016年11月 

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    総ページ数:151p.  

  • Stataによるカテゴリカルデータの分析

    ( 担当: 共訳)

    ライトストーン   2016年11月 

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    担当ページ:p.555  

    Long, J.S. and J. Freese. 2014 Regression Models for Categorical Dependent Variables in Stata. 3rd ed. College Station, TX: Stata Press. の翻訳。

  • 女性が活躍する社会の実現:多様性を生かした日本へ

    ( 担当: 共著)

    中央経済社  2016年10月 

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    総ページ数:208p.  

  • みえの子ども白書2016

    ( 担当: 監修)

       2016年3月 

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    担当ページ:119p.   著書種別:調査報告書

  • 男女共同参画による日本社会の経済・経営・地域活性化戦略

    ( 担当: 共著)

    河北新報出版センター  2013年3月 

     詳細を見る

    総ページ数:199p.  

  • ミクロデータの計量人口学

    ( 担当: 共著)

    原書房  2012年4月 

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    総ページ数:250p.  

  • Stataで計量経済学入門 第2版

    ( 担当: 共著)

    ミネルヴァ書房  2011年5月 

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    総ページ数:276p.  

  • ワーク・ライフ・バランスと家族形成―少子社会を変える働き方

    ( 担当: 単著)

    東京大学出版会  2011年1月 

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    総ページ数:330p.  

  • 結婚の壁―非婚・晩婚の構造

    ( 担当: 共著)

    勁草書房  2010年10月 

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    総ページ数:198p.  

  • 現代人口辞典

    ( 担当: 共著)

    原書房   2010年1月 

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    著書種別:事典・辞書

  • 社会学―社会理論と社会システム

    ( 担当: 共著)

    へるす出版  2009年1月 

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    総ページ数:216p.  

  • 少子化とエコノミー―パネル調査で描く東アジア

    ( 担当: 共著)

    作品社  2008年3月 

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    総ページ数:265p.  

  • Stataで計量経済学入門

    ( 担当: 共著)

    ミネルヴァ書房  2007年2月 

     詳細を見る

    総ページ数:204p.  

  • 対等な夫婦は幸せか

    ( 担当: 共著)

    勁草書房  2007年1月 

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    総ページ数:160p.  

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MISC

  • 日本の居住保障―定量分析と国際比較から考える―

    人口学研究   45 ( 1 )   106 - 107   2022年9月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:日本人口学会  

  • データのみつけ方・集め方

    経済セミナー   715   24 - 28   2020年9月

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    出版者・発行元:日本評論社  

  • 人口減少社会の構想

    人口学研究   41 ( 1 )   65 - 68   2018年9月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:日本人口学会  

  • 雇用と結婚・出産・子育て支援の経済学

    日本労働研究雑誌   687   83 - 85   2017年10月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:労働政策研究・研修機構  

  • 子育て支援が日本を救う―政策効果の統計分析―

    家族社会学研究   29 ( 1 )   91 - 92   2017年4月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:日本家族社会学会  

  • A Quantitative Picture of Contemporary Japanese Families: Tradition and Modernity in the 21st Century

    理論と方法   30 ( 1 )   141 - 144   2015年5月

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    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:数理社会学会  

  • 人口動態と政策 経済学的アプローチへの招待

    人口学研究   37 ( 1 )   115 - 118   2014年6月

     詳細を見る

    掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等   出版者・発行元:日本人口学会  

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講演・口頭発表等

  • 仕事と健康の多チャンネル・シークエンス分析

    日本人口学会2023年度中部部会  2023年12月  日本人口学会中部部会

  • Retirement trajectories and health in Japan

    Gerontologyical Society of America 2023 Annual Scientific Meeting  2023年11月  Gerontologyical Society of America

  • Retirement Trajectories and Health in Japan

    日本人口学会第74回大会  2022年6月  日本人口学会

  • 引退過程と健康の関係の分析

    生活経済学会第38回大会  2022年6月  生活経済学会

  • Retirement trajectory and health outcome in Japan

    日本人口学会2021年度中部部会  2021年12月  日本人口学会中部部会

  • Retirement type and cognitive functioning in Japan

    Population Association of America 2021 Annual Meeting  2021年5月  Population Association of America

  • How to retire for better health: Directly from full-time work or via partial retirement?

    Population Association of America 2021 Annual Meeting  2021年5月  Population Association of America

  • Retirement and Elderly's Health in Japan: The Effect of Working Hours and Social Activities

    European Population Conference 2018  2018年6月  European Association for Population Studies

  • Stataによるトリートメント効果の推定

    2017 Japanese Stata Users Group Meeting  2017年9月 

  • Childbirth and Housework in East Asia

    日本人口学会第69回大会  2017年6月  日本人口学会

  • 学卒時の就業状態がその後の収入に与える影響

    二次分析研究報告会  2017年3月  東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター

  • 中高生の職業レディネスに関する分析

    日本人口学会2016年度中部部会  2016年12月  日本人口学会中部部会

  • ファミリー・フレンドリーな職場の未婚者

    日本人口学会第68回大会  2016年6月  日本人口学会

  • Breakaway from the Choice between Work and Marriage?: A Panel Data Analysis of Willingness to Marry in Japanese Women

    International Conference: Education and Reproduction in Low-Fertility Settings  2015年12月  Vienna Institute of Demography

  • The Effects of the Employment of Elderly Workers on Youth in Japan

    Aging & Society Fifth Interdisciplinary Conference  2015年11月  Aging & Society

  • 誰が意見を変えているのか?―政策課題についての意見の変化に関するパネルデータ分析―

    第25回日本家族社会学会  2015年9月  日本家族社会学会

  • 東アジア4ヵ国における所得と幸福度の関係について

    生活経済学会第31回研究大会  2015年6月  生活経済学会

  • 受診抑制の規定要因に関する分析

    日本経済学会2015年度春季大会  2015年5月  日本経済学会

  • 学卒から初職への移行に関する分析

    二次分析研究報告会  2015年3月  東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター

  • 居住地域における相対所得が生活満足度に与える影響

    日本経済学会2014年度秋季大会  2014年10月  日本経済学会

  • The effect of mandatory retirement on mental health in Japan

    European Population Conference 2014  2014年6月  European Association for Population Studies

  • 次世代育成支援対策推進法が女性の離職確率に与える影響

    生活経済学会第30回研究大会  2014年6月  生活経済学会

  • 出産および女性の就業に対する次世代育成支援対策推進法の影響:21世紀成年者縦断調査を用いた分析

    日本人口学会第66回大会  2014年6月  日本人口学会

  • 高年齢者の精神的健康に関するパネル分析

    第23回日本家族社会学会  2013年9月  日本家族社会学会

  • Temporary to Permanent Employment, the Effect of Economic Recovery, the Previous Work Experiences and the Local Placement Office

    Allied Social Science Associations 2013 Annual Meeting  2013年1月  Allied Social Science Associations

  • 子どもの自信・自己肯定感の形成と家庭・学校・地域

    第22回日本家族社会学会  2012年9月  日本家族社会学会

  • SSJDAデータの利用と家族の経済学に関する分析

    2012年度統計関連学会連合大会  2012年9月  統計関連学会連合

  • Parents' time for children in Japan

    International Association for Time Use Research 34th Conference  2012年8月  International Association for Time Use Research

  • The effect of work-family balance policy on childbirth and women's work

    日本経済学会2012年度春季大会  2012年6月  日本経済学会

  • Work-family balance policy and fertility in Japan: the role of firms

    European Population Conference 2012  2012年6月  European Association for Population Studies

  • 生活満足度の規定要因に関する分析:地域の生活環境の影響

    日本人口学会第64回大会  2012年6月  日本人口学会

  • The Effect of a New Child-Related Law on Fertility in Japan

    The 2012 Population Association of America Annual Meeting  2012年5月  Population Association of America

  • 次世代育成支援対策推進法が出生行動に与える影響

    日本人口学会2011年度中部部会研究会  2011年12月  日本人口学会

  • A Comparative Analysis of Children's Time Use in Japan and France

    The 33rd Conference of the International Association for Time Use Research  2011年8月  International Association for Time Use Research

  • 父親による子供のための休暇取得と出生力

    日本人口学会第63回大会  2011年6月  日本人口学会

  • 離職者の再就職の生存時間分析:1980年代後半から2000年代への変化

    日本経済学会2011年度春季大会  2011年5月  日本経済学会

  • What makes wives do more housework in some countries and less in others?: complementary relationship in couples' housework

    European Population Conference 2010  2010年9月  European Association for Population Studies

  • Relationship of Couples’ Housework in 17 Countries

    The 2010 Population Association of America Annual Meeting  2010年4月  Population Association of America

  • 家族・仕事に関する夫婦の意識と実際

    第19回日本家族社会学会大会  2009年9月  日本家族社会学会

  • 妻の就業と夫婦の時間配分に関する分析

    生活経済学会第25回研究大会  2009年6月  生活経済学会

  • 夫の育児と追加出生に関する国際比較分析

    日本人口学会第61回大会  2009年6月  日本人口学会

  • 若年層は経済回復期に安定雇用に移行できたのか

    日本経済学会2009年度春季大会  2009年6月  日本経済学会

  • 夫の出産・育児サポートと出生

    生活経済学会関西部会2009年度第2回研究大会  2009年  生活経済学会

  • 母親の就業と子どものいる世帯の所得格差

    日本経済学会2006年度秋季大会  2006年10月  日本経済学会

  • 共働き世帯における家計構造と家事分担

    生活経済学会第22回研究大会  2006年6月  生活経済学会

  • 結婚願望は結婚を左右するか?

    日本人口学会第58回大会  2006年6月  日本人口学会

  • 保育サービスの質的・量的充実が女性の就業と出産に与える影響

    第59回東北経済学会  2005年10月  東北経済学会

  • 確定拠出年金の導入が貯蓄行動に与える影響

    生活経済学会東北部会第11回研究大会  2005年10月  生活経済学会

  • 父親の育児参加と家計の時間配分

    日本経済学会2005年度秋季大会  2005年9月  日本経済学会

  • 近年の公的年金改革と家計の資産選択に関する研究

    日本経済学会2004年度秋季大会  2004年9月  日本経済学会

  • 父親の育児参加と母親の就業、出生力に関する実証研究―都道府県データによるパネルデータ分析

    日本経済学会2004年度春季大会  2004年6月  日本経済学会

  • 世帯における育児サービスの生産と出生力に関する実証研究―少子化対策としての育児資源の役割

    日本経済学会2003年度秋季大会  2003年10月  日本経済学会

  • 未婚女性における親との同居と結婚に関する研究ー少子化の一側面として

    日本計画行政学会大会第26回全国大会  2003年9月  日本計画行政学会

  • 少子化を引き起こす晩婚化の要因ー配偶者サーチからの分析

    日本計画行政学会大会第25回全国大会  2002年9月  日本計画行政学会

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受賞

  • 第30回研究大会会長賞

    2014年6月   生活経済学会   論文「次世代育成支援対策推進法が女性の離職確率に与える影響」

  • SSJデータアーカイブ優秀論文賞佳作

    2006年7月   東京大学社会科学研究所   論文「共働き世帯における家計構造と家事分担」

  • SSJデータアーカイブ優秀論文賞優秀賞

    2006年7月   東京大学社会科学研究所   論文「学卒直後の雇用状態が結婚タイミングに与える影響」

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 機械学習による家族研究の新展開

    2024年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(B) 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:17160000円

  • 女性従業員のキャリア意識とウェルビーイングを高める企業特性に関する研究:経済学・経営学による学際的アプローチ

    2024年

    野村財団  受託研究 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:産学連携による資金

    配分額:2970000円

  • 時間貧困が子どものウェルビーイングに及ぼす影響―学力と幸福度のパラドックスを解く

    2024年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:4550000円

  • 高年齢期における就労の長期化・多様化が引退後の健康に与える影響

    2023年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1040000円

  • 高年齢期における就労の長期化・多様化が引退後の健康に与える影響

    2022年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1170000円

  • 定年退職前後の仕事、地域社会・家族との関わりの変化と高齢者の健康の関係

    2021年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

  • 高年齢期における就労の長期化・多様化が引退後の健康に与える影響

    2021年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1040000円

  • 定年退職前後の仕事、地域社会・家族との関わりの変化と高齢者の健康の関係

    2020年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

  • 定年退職前後の仕事、地域社会・家族との関わりの変化と高齢者の健康の関係

    2019年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1300000円

  • 定年退職前後の仕事、地域社会・家族との関わりの変化と高齢者の健康の関係

    2018年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1430000円

  • 定年退職前後の仕事、地域社会・家族との関わりの変化と高齢者の健康の関係

    2017年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1300000円

  • 夫婦の家事の相互関係に関する研究

    2016年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

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    配分額:124000円

  • 東アジアの少子化、配偶者マッチング機構と労働市場

    2016年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:1300000円

  • パネルデータを用いた学歴と結婚行動に関する分析

    2015年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者 

    配分額:300000円

  • 東アジアの少子化、配偶者マッチング機構と労働市場

    2015年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

      詳細を見る

    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:1040000円

  • 高年齢者雇用政策が若年・壮年者の雇用に与える影響

    2015年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1300000円

  • 社会規範・政策選好・世論の形成メカニズムに関するパネル調査

    2015年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(B) 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:4030000円

  • 社会規範・政策選好・世論の形成メカニズムに関するパネル調査

    2014年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(B) 

      詳細を見る

    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:5980000円

  • 高年齢者雇用政策が若年・壮年者の雇用に与える影響

    2014年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1300000円

  • 過疎・高齢化地域における住民の健康と医療・保健・福祉体制に関する研究

    2014年

    南山大学  南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者 

    配分額:400000円

  • 社会規範・政策選好・世論の形成メカニズムに関するパネル調査

    2013年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(B) 

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:7280000円

  • 次世代育成支援対策推進法が出産、女性の就業継続に与える影響:21世紀成年者縦断調査を用いた分析

    2013年

    厚生労働省  科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究(政策科学推進研究) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1800000円

  • 高年齢者雇用政策が若年・壮年者の雇用に与える影響

    2013年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 基盤研究(C) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1560000円

  • 男女の生活時間の差に対する未成年期の影響についての日仏比較研究

    2012年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 若手研究(B) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:520000円

  • 次世代育成支援対策推進法が出産、女性の就業継続に与える影響:21世紀成年者縦断調査を用いた分析

    2012年

    厚生労働省  科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究(政策科学推進研究) 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1800000円

  • 男女の生活時間の差に対する未成年期の影響についての日仏比較研究

    2011年

    日本学術振興会  科学研究費補助金 若手研究(B) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:650000円

  • 男女の生活時間の差に対する未成年期の影響についての日仏比較研究

    2010年

    文部科学省  科学研究費補助金 若手研究(B) 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:1170000円

  • 男性の家事・育児参加が女性の就労と出産・育児の両立に与える影響

    2008年

    文部科学省  科学研究費補助金 若手研究(B) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:520000円

  • 男性の家事・育児参加が女性の就労と出産・育児の両立に与える影響

    2007年

    文部科学省  科学研究費補助金 若手研究(B) 

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:700000円

  • 労働関連政策が人々の行動・厚生に与える影響の実証分析

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    労働関連政策が人々の行動(結婚・出産や引退など)・厚生(健康、幸福度など)に与える影響をデータ分析で明らかにする。

  • 高年齢期における就労の長期化・多様化が引退後の健康に与える影響

      詳細を見る

    近年の年金および労働政策によって、高年齢者の引退時期が遅れ、引退過程も多様化している。そうした多様な引退過程が、健康状態にどのような違いをもたらすのかをデータ分析によって明らかにする。

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その他

  • 2018年度 計量分析セミナー・春

    2019年3月

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    東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターによる同セミナーで、「Stataによる回帰分析入門」についてStataによる実習を交えて解説した。

  • 2017年度 計量分析セミナー・春

    2018年3月

     詳細を見る

    東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターによる同セミナーで、「Stataによる回帰分析入門」についてStataによる実習を交えて解説した。

  • 第12回ICPSR国内利用協議会・統計セミナー

    2017年9月

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    「処置効果モデルによる分析」について、Stataによる実習を通して解説した。

  • 2016年度計量分析セミナー・春

    2017年3月

     詳細を見る

    東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターによる同セミナーで、「Stataによる回帰分析入門」についてStataによる実習を交えて解説した。

  • 人口統計セミナー

    2014年

     詳細を見る

    総務省統計局による同セミナーにおいて、「イベント・ヒストリー分析」について実例をまじえて解説した、

  • 2014年計量分析セミナー

    2014年

     詳細を見る

    東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターによる同セミナーで、「回帰で斬る!」と題してSPSSの実習を交えて回帰分析について解説した。

  • 第8回ICPSR国内利用協議会・統計セミナー

    2013年8月

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    「パネルデータの分析」、「制限従属変数の分析」について、理論と実例を用いて解説した。

  • 2013年計量分析セミナー

    2013年3月

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    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、「回帰で斬る!」と題してSPSSの実習を交えて回帰分析について解説した。

  • 専門社会調査士取得希望者のための講習会:第2回S2科目講習会

    2012年3月

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    回帰分析の基本から応用およびその拡張についてSPSSによる実習を通して解説した。

  • 2011年計量分析セミナー

    2011年10月

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    東京大学社会科学研究所による同セミナーにおいて、「回帰で斬る!」と題してSPSSの実習を交えて回帰分析について解説した。

  • 専門社会調査士取得希望者のための講習会:第1回S2科目講習会

    2011年7月

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    回帰分析の基本から応用およびその拡張についてSPSSによる実習を通して解説した。

  • 計量分析セミナー「回帰で斬る!」

    2010年

     詳細を見る

    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、回帰分析の基礎と応用について、統計ソフトSPSSの実習をまじえて解説した。

  • SSJDA計量分析セミナー「回帰で斬る!」

    2009年

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    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、回帰分析の基礎と応用について、統計ソフトSPSSの実習をまじえて解説した。

  • SSJDA計量分析セミナー「回帰で斬る!」

    2008年

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    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、回帰分析の基礎と応用について統計ソフトSPSSの実習をまじえて解説した。

  • SSJDA計量分析セミナー「ミクロデータの縦断的分析法」

    2008年

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    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、パネルデータの分析方法について解説した。

  • SSJDA計量分析セミナー「STATAによる計量データ分析の基礎」(カテゴリカルデータ)

    2007年

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    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、質的従属変数の分析方法についてStataの実例をまじえて解説した。

  • お茶の水女子大学・統計セミナー「統計ソフトを用いたカテゴリカルデータの分析」

    2007年

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    質的従属変数の分析方法について、Stataの実習をまじえながら解説した。

  • SSJDA計量分析セミナー「回帰で斬る!」

    2007年

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    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、回帰分析の基礎と応用について統計ソフトSPSSの実習をまじえて解説した。

  • SSJDA計量分析セミナー「STATAによる計量データ分析の基礎」(パネル・時系列データ)

    2006年

     詳細を見る

    東京大学社会科学研究所のセミナーにおいて、パネルデータと時系列データの分析方法について、Stataの実例をまじえて解説した。

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教育活動に関する受賞

  • 統計データ分析コンペティション 優秀賞

    2024年10月   総務省統計局、統計センター、統計数理研究所、日本統計協会  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

  • 統計データ分析コンペティション 総務大臣賞

    2023年10月   総務省統計局、統計センター、統計数理研究所、日本統計協会  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

  • 統計データ分析コンペティション 審査員奨励賞

    2022年10月   総務省統計局、統計センター、統計数理研究所、日本統計協会  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

  • 地方創生プランコンテスト―第5回名古屋インターカレッジ発表会―最優秀賞、優秀賞

    2018年12月   名古屋市信用保証協会  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

  • ISFJ日本政策学生会議政策フォーラム2018分科会賞

    2018年12月   ISFJ日本政策学生会議  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

  • ISFJ日本政策学生会議政策フォーラム2016分科会賞

    2016年12月   ISFJ日本政策学生会議  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

  • ISFJ日本政策学生会議政策フォーラム2015分科会賞

    2015年12月   ISFJ日本政策学生会議  

    受賞者:南山大学総合政策学部水落ゼミ

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その他教育活動及び特記事項

  • 2023年10月 -2024年1月
    慶應義塾大学「パネルデータ論文コンテスト」参加
  • 2023年4月 -2024年3月
    学生による授業評価「労働経済論」(2023Q3)総合満足度4.69
  • 2023年4月 -2023年9月
    総務省統計局など共催「統計データコンペティション2023」参加
  • 2022年12月
    「データ分析をマスターする12のレッスン 新版」公刊
  • 2022年11月 -2023年1月
    慶應義塾大学「パネルデータ論文コンテスト」参加
  • 2022年9月 -2022年11月
    「第6回和歌山県データ利活用コンペティション2022」参加
  • 2022年4月 -2023年3月
    学生による授業評価「数量的アプローチ1」(2022Q1)総合満足度4.52、「統計解析」(2022Q4)総合満足度4.79
  • 2022年4月 -2022年9月
    総務省統計局など共催「統計データコンペティション2022」参加
  • 2021年4月 -2021年12月
    ISFJ日本政策学生会議の政策フォーラム参加
  • 2018年4月 -2018年12月
    「地方創生プランコンテスト―第5回名古屋インターカレッジ発表会―」参加
  • 2018年4月 -2018年12月
    ISFJ日本政策学生会議の政策フォーラム参加
  • 2017年4月 -2017年12月
    ISFJ日本政策学生会議の政策フォーラム参加
  • 2017年4月 -2017年9月
    「データ分析をマスターする12のレッスン」公刊
  • 2016年4月 -2016年12月
    ISFJ日本政策学生会議の政策フォーラム参加
  • 2016年4月 -2016年7月
    「総合政策数量的アプローチ1」用教材(A4版、102頁)作成
  • 2015年4月 -2015年12月
    ISFJ日本政策学生会議の政策フォーラム参加
  • 2015年4月 -2015年7月
    「総合政策数量的アプローチ1」用教材(A4版、109頁)作成
  • 2014年4月 -2014年7月
    「総合政策数量的アプローチ1」用教材(A4版、104頁)作成

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社会貢献活動

  • メンズカレッジ

    役割:講師

    ミューいしがせ(大府市)  男性が変われば社会が変わる―経済学でみる男性の家事参加―  2022年12月

  • 小牧市令和3年度男女共同参画講座

    役割:講師

    小牧市  経済学の視点から男女共同参画を学ぶ  2021年6月 - 2021年7月

  • 男女共同参画サテライトセミナー

    役割:講師

    豊橋市  男性が変われば社会が変わる!経済学で見る男性の家庭参加  2019年7月

  • 小牧市平成31年度男女共同参画講座

    役割:講師

    小牧市  経済学からみた男女共同参画  2019年6月 - 2019年7月

  • 平成30年度市町村男女共同参画行政担当者研修会

    役割:講師

    愛知県  経済学から見た男女共同参画  2018年5月

  • あいち男女共同参画財団サテライトセミナー

    役割:講師

    あいち男女共同参画財団  男女共同参画を経済学で見てみる  2017年7月

  • 平成29年度第4回金融経済教育研究会

    役割:講師

    日本証券業協会  女性が活躍する社会の実現に向けて  2017年5月

  • 大府市ワーク・ライフ・バランス推進シンポジウム

    役割:パネリスト, 司会

    大府市  2017年1月

  • 大府市ワーク・ライフ・バランスなどに関する企業アンケート

    役割:助言・指導, 調査担当, 報告書執筆

    大府市  2016年4月 - 2017年3月

  • 愛知労働局幹部職員研修

    役割:講師

    愛知労働局  若者の雇用をめぐる問題―学卒から初職への移行に注目して―  2015年9月

  • 津市職員男女共同参画研修会

    役割:講師

    津市  男女共同参画社会の実現にむけて:経済学の視点から  2013年11月

  • 三重県労働者福祉協議会講演会

    役割:講師

    三重県労働者福祉協議会  経済学で考える家族―結婚・出産・子育て―  2013年5月

  • 亀山市働く環境づくり懇談会

    役割:講師

    亀山市  企業におけるワーク・ライフ・バランスの推進について  2013年3月

  • 津市職員男女共同参画研修会

    役割:講師

    津市  男女共同参画社会の実現にむけて:経済学の視点から  2012年11月

  • 三重県男女共同参画フォーラム

    役割:司会

    三重県  女性の参画拡大に向けて―ポジティブ・アクションの推進―  2012年11月

  • 三重県男女共同参画フォーラム

    役割:講師

    三重県  統計でみる三重の男女共同参画  2010年11月

  • 統計で見る三重の男女共同参画

    役割:講師

    フレンテみえ(三重県)  2010年7月

  • 家計経済研究所・第42回公開講演会

    役割:講師

    家計経済研究所  家族のつながり、つながりの中の家族  2009年11月

  • くわな市民大学国際学科

    役割:講師

    桑名市  中国の文化・習慣  2008年7月

  • 志摩市文化フォーラム2008

    役割:講師

    三重大学・志摩市  データから見える男女共同参画社会  2008年6月

  • お茶の水女子大学生活科学部かつしか講座

    役割:講師

    お茶の水女子大学・葛飾区  統計を地域社会づくりに生かそう!  2006年12月

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