研究者詳細

教職員基本情報
氏名
Name
小原 将照 ( オハラ マサテル , OHARA Masateru )
所属
Organization
法務研究科法務専攻(専門職学位課程)
職名
Academic Title
教授
専攻分野
Area of specialization

民事手続法

学会活動
Academic societies

日本民事訴訟法学会(1996年~現在)
 理事(2010年~2013年)
日本私法学会(2002年~現在)
金融法学会(2004年~現在)
仲裁ADR法学会(2004年~現在)
法と教育学会(2021年~現在)

社会活動
Community services

愛知県弁護士会綱紀委員会外部委員(2016年4月~現在)

著書・学術論文数
No. of books/academic articles
総数 total number (35)
著書数 books (6)
学術論文数 articles (29)

出身学校
学校名
Univ.
卒業年月(日)
Date of Graduation
卒業区分
Graduation
   Classification2
学習院大学法学部法学科 1995年03月  卒業 
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出身大学院
大学院名
Grad. School
修了課程
Courses
   Completed
修了年月(日)
Date of Completion
修了区分
Completion
   Classification
青山学院大学大学院法学研究科私法専攻 博士後期課程  2001年03月  単位取得満期退学 
青山学院大学大学院法学研究科私法専攻 博士前期課程  1997年03月  修了 
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取得学位
     
学位区分
Degree
   Classification
取得学位名
Degree name
学位論文名
Title of Thesis
学位授与機関
Organization
   Conferring the Degree
取得年月(日)
Date of Acquisition
博士 博士(法学)  多数当事者の債務関係と破産~求償権者の債権届出と開始時現存額主義の制約~  青山学院大学大学院  2021年03月06日 
修士 修士(法学)  消費者破産立法に関する一提案~イングランドとウェールズにおける倒産法を参考にして~  青山学院大学大学院  1997年03月 
学士 学士(法学)    学習院大学 1995年03月 
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著書
年度
Year
著書名
Title of the books
著書形態
Form of Book
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
出版機関名 Publishing organization,判型 Book Size,頁数 No. of pp.,発行年月(日) Date
2020  多数当事者の債務関係と破産  単著   
法律文化社  , A5  , 266p.  , 2021/03/05   

概要(Abstract) 多数当事者の債務関係の破産手続上の取扱いについて、これまでに検討した論文・判例評釈に加え、新たに求償権者の権利行使に関する比較法的考察などを踏まえ、1つの研究書としてまとめたもの。 

備考(Remarks)  

2020  実務からみる改正民事執行法  共著   
ぎょうせい  , A5  , 244p.  , 2020/11/30   

概要(Abstract) 令和元年に改正された民事執行法の主要な改正事項について、様々な角度から検討された解説書。 

備考(Remarks)  

2020  逐条解説会社法(第6巻)  共著   
中央経済社  , A5  , 707p.  , 2020/0401   

概要(Abstract) 会社法431条から574条(計算等・定款の変更・事業の譲渡等・解散・清算)に関する逐条解説書。 

備考(Remarks)  

2018  法学ー人の一生と法律とのかかわりー  共著   
八千代出版  , A5  , 227p.  , 2018/9/21   

概要(Abstract) 法律学の入門書。人の一生を縦軸に置き、ライフイベントを横軸として、その時々に遭遇する法律を紹介する。 

備考(Remarks) 120-125p.を担当執筆。 

2014  民事訴訟法判例インデックス  共著   
商事法務  , A5  , 516p.  , 2014/1/25   

概要(Abstract) 民事訴訟法における重要判例に関する判例集。 

備考(Remarks) 308-311p.458-461p.を担当執筆。 

2013  事例で学ぶ倒産法  共著   
法律文化社  , その他  , 114p  , 2013/03/10   

概要(Abstract) 倒産法の重要事項について、事例形式の設問を読み解くことでより深く学ぶことを目指す演習ノートである。 

備考(Remarks)  

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学術論文
年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2023  破産債権の順位に関する一考察―破産手続開始後の利息の請求権の取扱いを素材として―  単著   
三木浩一=中井康之=田頭章一=高田賢治=倉部真由美(編)『民事手続法と民商法の現代的潮流(中島弘雅先生古稀祝賀論文集)』  , 弘文堂  , pp.295-307  , 2024/03   

概要(Abstract) 本来、破産手続開始決定時を基準時として、破産債権に該当するか否かが決定される。しかしながら、主たる債権に付随する利息・遅延損害金等で破産手続開始決定後に発生するものについては、現行法上、破産債権ではあるが、一般の破産債権に遅れるものとされている。ところがいくつかの事象において、この破産債権の順位が遵守されない場面が発生する。本稿では、このような破産債権の順位が変更される事象を素材にして、その順位変更について考察を試みるものである。 

備考(Remarks)  

2023  弁護士法25条違反と訴訟行為の効力  単著   
南山法学  , 南山大学法学会  , 46巻3・4合併号  , pp.279-298  , 2023/09/25   

概要(Abstract) 弁護士の利益相反を禁止する弁護士法25条に違反してなされた訴訟行為の効力について、大審院時代より、判例学説において議論が行われてきた。近年、弁護士の利益相反を巡る判例の判断が示されたことから、従来の判例・学説と現在の弁護士を取り巻く状況を踏まえて、あらためて弁護士法25条に違反してなされた訴訟行為の効力を再検討するものである。 

備考(Remarks)  

2022  破産法104条にいう「全部義務関係」の対象  単著   
南山法学  , 南山大学法学会  , 45巻3・4合併号  , pp.161-177  , 2022/8   

概要(Abstract) 破産法104条が対象とする「全部義務関係」については、基本書で連帯債務関係、保証関係、手形関係等と記載されるのが一般的である。当然、「等」と記載されている以上、そこに上げられていない法律関係が該当する可能性を含んでいる。しかしながら、実際にどのような法律関係が該当するのかについては定かではない。本稿は、保険代位と国賠法上の求償について、その該当可能性を探るものである。 

備考(Remarks)  

2020  (特集・倒産法入門)ソロバンを持つ正義の女神―破産手続閑話  単著   
法学セミナー  , 日本評論社  , 790  , pp.16-21  , 2020/11   

概要(Abstract) 特集「倒産法入門」の中の破産法に関する解説 

備考(Remarks)  

2020  執行法と倒産法~今後の検討課題として~  単著   
法律のひろば  , ぎょうせい  , 73巻4号  , pp.53-59  , 2020/04/01   

概要(Abstract) 2019年の民事執行法改正をテーマにした連載について、執行法改正後の残された今後の検討課題として、倒産法との関連規定の未整備を問題として指摘するものである。 

備考(Remarks)  

2019  破産手続における求償権の取扱い  単著   
『現代民事手続法の課題(春日偉知郞先生古稀祝賀)』  , 信山社  , pp.499-541  , 2019/7   

概要(Abstract) 破産手続における求償権の処遇は、破104条3項および4項に定められている。その理解は、主たる債権者が権利を行使している場合には、その権利を行使することができない、というものであるが、それはいかなる意味なのか。債権届出さえもできないという趣旨を含むものなのか。本稿では、そのような疑問を中心に、破産手続における求償権の取扱いを、実体面だけでなく手続面からも考察するものである。 

備考(Remarks)  

2019  破産手続の開始と執行処分の取消し  単著   
南山法学  , 42巻3/4合併号  , pp.143-160  , 2019/6   

概要(Abstract) 破産手続開始決定によりその時点で終結していない強制執行等は、「破産財団に対してその効力を失う」(破42条2項)と規定されている。問題は、強制執行等でなされた執行処分について、破産手続開始決定を理由に取り消すことができるのか。仮に取り消すことができるとして、その根拠はどこにあるのか。このような疑問について、これまでの学説・判例を踏まえて問題点を明確にすることを試みる。 

備考(Remarks)  

2018  破産手続開始決定による訴訟手続の中断から生じる問題  単著   
南山法学  , 南山大学法学会  , 41巻3・4号  , pp.309-326  , 2018/8   

概要(Abstract) 破産手続開始決定により係属中の複雑訴訟が中断した場合に生じる具体的な問題を指摘した上で、立法的解決案を提案するものである。 

備考(Remarks)  

2018  複雑訴訟と破産手続開始決定による手続の中断・受継  単著   
青山法学論集  , 青山学院大学法学会  , 59巻4号  , pp.17-42  , 2018/3   

概要(Abstract) 破産手続開始決定により係属中の訴訟手続は、中断し、破産債権に関しないものについては、破産管財人が受継し、破産債権に関するものについては、その後の債権確定手続の経緯によって、手続の受継が決まる。破産手続においては当たり前の規定のあたりまえの手続であるが、複雑訴訟に関しては、この手続の中断・受継により、看過しがたい事態が発生する可能性がある点を指摘するものである。 

備考(Remarks)  

2017  民事再生手続における留置権の取扱いに関する一考察  単著   
南山法学  , 40巻3・4合併号  , 119~140頁  , 2017/7   

概要(Abstract) 従来、留置権の倒産手続上の取扱いに関して、ほとんど注意が向けられてこなかったが、民事留置権と商事留置権の取扱いの違いが問題である、との認識はあった。本稿は、そのような留置権について、民事再生手続における取扱いを考察し、その考察結果を踏まえて破産手続における考察の方向性を示すものである。 

備考(Remarks)  

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その他研究業績
年度
Year
題名等
Titles
カテゴリ
Category
細目
Authorship
掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2023  「書く」ことを指導して思うこと  エッセイ  単著 
法学教室  , 有斐閣  , 508号  , pp.2-3  , 2023/1   

概要(Abstract) (リレー連載)「法学のアントレ」にて、書くことをテーマにしたエッセイ 

備考(Remarks)  

2023  第三者による親子関係不存在確認の訴えについての確認の利益  判例研究  単著 
法学研究  , 慶應義塾大学出版会  , 96巻5号  , pp.53-63  , 2023/05   

概要(Abstract) 最二小判令和4年6月24日の評釈 

備考(Remarks)  

2022  破産法一〇四条二項にいう「その債権の全額が消滅した場合」の意味  判例研究  単著 
私法判例リマークス  , 日本評論社  , 65号  , pp.133-136  , 2022/8   

概要(Abstract) 大阪高判令和二年一二月二四日の評釈 

備考(Remarks)  

2022  弁護士職務基本規程(平成一六年日本弁護士連合会会規第七〇号)五七条に違反する訴訟行為につき、相手方である当事者がその行為の排除を求めることの許否  判例研究  単著 
法学研究  , 慶應義塾大学出版会  , 95巻4号  , pp.93-108  , 2022/4   

概要(Abstract) 最二小決令和三年四月一四日の評釈 

備考(Remarks)  

2022  長い旅路の友  エッセイ(巻頭言)  単著 
法学セミナー  , 日本評論社  , 814号  , p.1  , 2022/10   

概要(Abstract) (連載)「法学者の本棚」にて、小野不由美『十二国記』を紹介したエッセイ 

備考(Remarks)  

2021  超過配当後の不当利得返還義務  判例研究  単著 
南山法学  , 南山大学法学会  , 45巻2号  , pp.213-223  , 2021/12   

概要(Abstract) 大阪高判令和元年8月29日の評釈 

備考(Remarks)  

2020  司法試験の問題と解説2020・選択科目論文試験の問題と解説(倒産法)  司法試験問題の解説  単著 
別冊法学セミナー  , 日本評論社  , 265号  , pp.195-199  , 2021/02/28   

概要(Abstract) 2020年度の司法試験の論文試験の選択問題(倒産法)についての解説。 

備考(Remarks)  

2020  中断した訴訟手続の受継  判例研究  単著 
別冊ジュリスト  , 有斐閣  , 252号  , pp.166-167  , 2021/01/30   

概要(Abstract) 最一小判昭和59年5月17日の評釈 

備考(Remarks)  

2020  (特集・倒産法入門)ソロバンを持つ正義の女神―破産手続閑話  初学者向け解説  単著 
法学セミナー  , 日本評論社  , 790号  , pp.16-21  , 2020/11/01   

概要(Abstract) 特集「倒産法入門」の中の破産法に関する初学者向けの解説。 

備考(Remarks)  

2020  一 破産会社からの事業譲渡が、無償行為否認(破産法160条3項)の対象になるとされた事例  判例研究  単著 
法学研究  , 慶應義塾大学出版会  , 93巻5号  , pp.129-144  , 2020/05   

概要(Abstract) 大阪高判平成30年12月20日の評釈 

備考(Remarks)  

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研究発表
年度
Year
題目又はセッション名
Title or Name of Session
細目
Authorship
発表年月(日)
Date
発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.
2011  倒産債権の調査・確定段階における実質的考慮の可能性~イギリス法を参考にして~  単独  2011/05/14 
日本民事訴訟法学会第81回大会(個別報告)  , 日本民事訴訟法学会  , 民事訴訟雑誌  , 法律文化社  , 58号  , pp.140-146   

概要(Abstract) 倒産債権の調査・確定段階において、管財人等により実質を考慮した上での弾力的確定の方法について、イギリス法を参考にした上で、わが国における可能性を検討し報告した。 

備考(Remarks)  

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教育活動
年度
Year
タイトル
Title
内容等
Content
活動期間
Period of Activities
2018  法律専門科目におけるアクティブラーニングの試み 

法律学の分野では、導入科目や演習科目ではアクティブラーニングを実施している、との報告がよく聞かれるが、専門講義科目では、ほぼすべての領域においてそのような活動が難しいといわれ、実際に行われている例もあまり聞かれない。そこで、2018年より担当科目である「倒産法」において、アクティブラーニング形式の講義を実践した。授業評価アンケートでは、おおむね好意的な評価がなされており、細部の修正を行いながら、今後数年にわたって継続する予定である。 

2018/11~ 
2016  最終提案型模擬仲裁の実施 

最終提案型仲裁(FPA)は、仲裁案を仲裁廷が提示するのではなく、両当事者が審理の中でのお互いの主張や、仲裁廷の心証を斟酌して、自分たちも妥協できる案を提示し、そのうちのいずれかを仲裁廷が選択する、という仲裁形態である。このようなFPAを模擬仲裁としてゼミの中で実施した。 

2016/12~ 
2015  大人数講義におけるアクティブラーニングの実践 

一般的に、アクティブラーニングは少人数規模の授業、特に、ゼミなどでの実践しか念頭に置かれていなかった。しかしながら、「ハーバード白熱教室」などに見られるように、方法的には大人数講義であっても実施は不可能ではない。しかしながら、具体的にどのような実践形式を取るのかについては、サンプルとなるものも存在しないに等しい状況にある。
そこで、法学部の1年生が春学期に全員履修する「裁判法」において、大人数におけるアクティブラーニングを導入・実践した。内容としては、1コマを前半、後半で分け、前半はその日のテーマの講義、後半はテーマに関わる具体的問題について、担当者の質問とそれに対する受講生の発言を中心に進行し、その中で、法律問題を考え、最終的に、レポートないしはコメントペーパーへのアウトプットを行わせた。これらレポート等は、チェックし採点した上で、翌週には全員に返却することで、PDCAサイクルを構築している。
 

2015/4/1~ 
2013  教育方法・実践に関する発表 

アクティブ・ラーニングの演習における実践例について、東北学院大学FDニュース20号に寄稿した。内容の骨子としては、基本的な視座の転換として、「座学・訓話学」からの脱却を提示している。そのことを踏まえた上で、具体的な教育方法を提示し、他の教員による検証を可能にするとともに、他の教員による演習への取り入れを可能にすることを目的としている。 

2013/3 
2009  ゼミ合宿における民事模擬裁判 

ゼミ合宿を実施し、その中で民事模擬裁判を実施した。一般的な模擬裁判は、演劇や舞台と同じで、あらかじめ俳優やセリフが決められており、その中でどのような判断を示すのかが、課題となる。しかしながら、私が実施した民事模擬裁判では、原告と被告に分かれ、それぞれに共通している資料と各当事者しか持ち得ない資料の2種類を渡し、その中で原告の請求が認められるか否かを競わせるものである。
裁判官役も学生が担うため、事前の指導や準備は大変であるが、1泊2日あるいは2泊3日の合宿の中で判決の言い渡しまで行うため、極めて密度の濃い合宿となっている。 

2009/8~2013/8 
2002  講義におけるレジュメの作成 

すべての講義においてレジュメを作成・配布している。レジュメの作成においては、事前に講義原稿を作成し、それをベースにレジュメを作成するため、講義で話す内容とレジュメを完全に一致させることができている。 

2002/4/1~ 
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研究活動/社会的活動
年度
Year
活動名称
Name of activities
活動期間
Period of Activities
2019  東京弁護士会民事訴訟等特別委員会講演会  2019/12/25 

活動内容等(Content of Activities) 破産手続開始決定により継続中の執行手続にがどのような影響を受け、また、既存の執行処分をどのような根拠にて取り消すことができるのか、という問題について講演を行った。 

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著書・学術論文に関する統計情報
年度
Academic Year
学術研究著書の件数
No. of Academic Books
学会誌・国際会議議事録等に掲載された学術論文の件数
No. of Academic Articles in Journals/Int'l Conference Papers
学内的な紀要等に掲載された学術論文の件数
No. of Academic Articles Pub'd in University Bulletins
学会受賞等の受賞件数
No. of Academic Awards Received
国際学会でのゲストスピーカーの件数
No. of Times as Guest Speaker at Int'l Academic Conferences
国際学会での研究発表の件数
No. of Presentations of Papers at Int'l Academic Conferences
国内学会でのゲストスピーカーの件数
No. of Times as Guest Speaker at National Academic Conf.
国内学会での研究発表の件数
No. of Papers Presented at National Academic Conf.
2023 
2022 
2021 
2020 
2019 
2018 
2017 
2016 
2015 
2014 
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2024/03/07 更新