博士

学位論文名：Finance of Education, Fertility, and Economic Growth（教育財政，出生率および，経済成長）

修士

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：一橋大学  

先進国の多くは、労働不足の問題を解決するために、移民政策を検討している。海外からの労働受入れの影響を分析するため、この論文では、高スキルセクターと低スキルセクターの二つのセクターからなるモデルを設定し、各セクターへの労働受け入れがどのような影響を及ぼすかについて分析した。結果として、海外からの労働受入れは原居住者の雇用に対して正の影響または負の影響を持つことを導き、この影響は各セクターが採用している生産技術に依存していることを示した。

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer Nature  

Immigration can have indirect negative effects, such as the additional burden of providing education to immigrant children who may need more support than native children to master the culture, customs, and language of the host country. This also leads to a transition of labor from the consumption sector to the education sector and a change in the number of children through the costs of education. Thus, we examine the effects of immigration on the welfare of the native population with the burden of providing schooling to native and immigrant children with endogenous fertility rates and endogenous unemployment rates using the overlapping generation model. The results indicate that immigration may improve the welfare of the native population when the required number of educators immigrant children need is sufficiently low. Moreover, whether immigration improves the welfare of the native population depends not on the productivity of the immigrants but on the increment in the number of educators caused by immigration.

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：World Scientific  

査読付き論文(Refereed article)

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

総ページ数：252   担当ページ：pp. 2-11, pp. 102-117   記述言語：日本語   著書種別：教科書・概説・概論

日本において、これまでどのような経済政策がとられてきたのか、そして今後とられるべき政策とその効果はどのように期待されているのか、経済分野ごとに解説する。 特に学生の関心が高い、少子高齢化社会における経済政策の効果について重点的に述べる。ミクロ経済的な解説とマクロの財政政策や金融政策を述べるだけでなく、具体的な政策とその効果に落とし込み、望ましい政策を考えるためのヒントを提供する。

総ページ数：57   担当ページ：pp. 15-25   記述言語：日本語   著書種別：調査報告書

総ページ数：57   担当ページ：pp. 44-52   記述言語：日本語   著書種別：調査報告書

担当ページ：pp. 35-48   記述言語：日本語   著書種別：調査報告書

総ページ数：79   担当ページ：pp. 54-65   記述言語：日本語   著書種別：調査報告書

出版者・発行元：日本財政学会  

2020年、財政学会のシンポジュウムの一環として、労働受入れによる影響に関する報告・討論を行った。その内容をまとめたものが本件である。
本件では、主に、これまでの既存研究をまとめるとともに、労働受入れの影響を正確に把握するためには、その直接的な影響のみならず、次世代以降も含めた中長期的な財政負担（教育分野など）も考慮することが重要であることを指摘した。

開催年月日： 2023年6月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催年月日： 2022年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

２部門の生産関数を設定した上で、海外から労働者を受け入れた際の影響を理論的に分析している。

開催年月日： 2022年8月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Hilton Singapore Orchard   国名：シンガポール共和国  

開催年月日： 2022年6月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

二部門の生産部門を設定した上で、海外から労働者を受け入れた影響を分析した。

開催年月日： 2021年6月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

ISFJ 日本政策学生会議「社会保障1」のコメンテーターを務める

運営委員として、日本経済学会の春季大会の運営に携わる。

学会シンポジューム「国際労働移動と社会保障」において
パネリストとして参加し、「労働受け入れが及ぼす年金財政を中心とした影響」と題して報告、および他のパネリストともに同テーマについて討論を行った。

本講義では、なぜ社会保険制度が必要なのか、そもそも社会保障とはどのような制度なのかなど、実際のデータを用いつつ理論的に社会保障の重要性・問題点などについて講義している。社会保障の中でも生活保護制度、労働支援や格差の指標、そして社会保障の財源調達などについて解説する。

本講義では、なぜ社会保険制度が必要なのか、そもそも社会保障とはどのような制度なのかなど、実際のデータを用いつつ理論的に社会保障の重要性・問題点などについて講義している。社会保障の中でも年金・医療・介護について解説する。

「マクロ経済学」の発展的なトピックスを学びます。最初に、基礎となるIS-LM分析を復習し、その応用版である総需要・総供給モデルを学びます。その上で、海外との貿易を考慮したモデルを学び、前半を終えます。後半は、1国の経済成長がどのように形成されるのか、その初期モデルを学んだ上で、失業が生じるメカニズムをマクロ経済学的に解説します。

日本経済においてどのような経済政策がとられてきたのか、なぜそのような政策が採用され、そしてどのような結果が得られてきたかを詳しく説明した。その際、各分野において採用されている経済政策の効果について、理論的な解説も行った。

地域経済分析システム「RESAS」を用いて、地域経済の現状（データ）を知るとともに、地域経済を活性化するような政策を学生本人に考えてもらっている。
中部経済産業局の方より、これに関する説明会もゼミ内で開催している。

2023年度　C班　中部経済産業局長賞・ソウルドアウトグループ賞・観光予報プラットフォーム賞　受賞