「判批（東京高判令2・3・24）〔給与ファクタリング〕」

私法判例リマークス   64巻   22 - 25   2022年3月

改正民法が民事裁判実務に及ぼす影響(第7回)相殺禁止、弁済(第三者弁済)に関する見直し

判例時報   2421号   117 - 126. (10 p.)   2019年12月

相互依存的契約の終了――フランス民法典における契約の失効(caducité)を参考にして

43巻2号   1 - 53. (53 p.)   2019年12月

「〔研究ノート〕仮想通貨（暗号通貨）の定義に関する検討 」

東洋法学   第62巻3号   273 - 292   2019年3月

「判批（東京高判平成29・1・18）〔電子マネーサービス業者の説明義務〕」

『判例時報』   第2386号   153 - 157 (5 p.)   2019年1月

「多数当事者間相殺の法的性質と『集団的な行為理論（théorie de l'acte collectif）』――フランスにおける『複合行為（acte complexe）』概念の発展」

加藤新太郎、太田勝造ほか編『21世紀民事法学の挑戦（上巻）（加藤雅信先生古稀記念）』   771 - 796（p. 26）   2018年3月

「譲渡債権の『発生原因である契約』から生じた自働債権による三者間相殺（民法新469条2項2号）」

『東洋法学』   第61巻3号   133 - 161. (29 p.)   2018年3月

「フランスにおける預貯金口座に対する振込み (virement) をめぐる法状況」

『現代消費者法』   第36号   18 - 23. (6 p.)   2017年9月

「消滅時効と相殺の競合に関する検討――民法508条における相殺の要件」

『東洋法学』   第60巻3号   143 - 197. (55 p.)   2017年3月

「多数当事者間相殺『契約』の法的性質――フランスにおける『共同的法律行為』説から得られる示唆」

『法政論集』   第270号   115 - 129. (15 p.)   2017年2月

「≪研究ノート≫相殺契約は狭義の契約（contrat）か、合意・協定（convention）か？」

『東洋法学』   第60巻2号   59 - 71. (13 p.)   2016年12月

「預貯金口座に対する振込みによる弁済の効果(3・完)――フランスにおける近年の議論を参考にして――」

『東洋法学』   第59巻3号   177 - 246. (70 p.)   2016年3月

「預貯金口座に対する振込みによる弁済の効果(2)――フランスにおける近年の議論を参考にして――」

『東洋法学』   第59巻2号   291 - 354. (64 p.)   2016年1月

「預貯金口座に対する振込みによる弁済の効果(1)――フランスにおける近年の議論を参考にして――」

『東洋法学』   第59巻1号   199 - 221. (23 p.)   2015年7月

「『委託を受けない保証』（いわゆる『保証ファクタリング』）の法的性質――最判平24・5・28民集66巻7号3123頁を契機として――」

『東洋法学』   第58巻3号   221 - 246. (26 p.)   2015年3月

「民法における『撤回』の意味について」

村田彰先生還暦記念論文集編集委員会『現代法と法システム（村田彰先生還暦記念論文集）』   343 - 361（19 p.）   2014年12月

「民法における『取消し』の多義性と『撤回』概念の明確化の必要性」

『東洋法学』   第58巻1号   129 - 150. (22 p.)   2014年7月

「日本民法における連帯債務規定の改正――相互保証理論による批判的検討――」

『法學論叢（韓国・漢陽大学校研究所紀要）』   第31巻2号   1 - 23. (23 p.)   2014年6月

「民法（債権関係）改正中間試案の検討――連帯債務規定の改正の動きから」

『経営実務法研究』   第16号   17 - 28. (12 p.)   2014年4月

「連帯債務に関する相互保証説の再評価――フランスにおける議論を参考にして」

『法政論集』   第254号   357 - 391. (35 p.)   2014年3月

「多数当事者間相殺について――『相殺』の簡易決済機能を中心に――」

『法學論叢（韓国・漢陽大学校研究所紀要）』   第30巻3号   21 - 33. (13 p.)   2013年9月

「個別信用購入あっせん（個品割賦購入あっせん）におけるあっせん業者への既払金返還請求について――最判平成23・10・25民集65巻7号3114頁を中心に」

『東洋通信』   第50巻1号   85 - 101. (17 p.)   2013年4月

「≪研究ノート≫欧州連合(EU)における消費者のための代替的紛争解決――消費者代替的紛争解決(ADR)指令および消費者オンライン紛争解決(ODR)規則について」

『東洋法学』   第56巻2号   131 - 167. (37 p.)   2013年1月

「シ・プレ原則に基づく集団的消費者被害救済制度の構築」

松浦好治、松川正毅ほか編『市民法の新たな挑戦（加賀山茂先生還暦記念）』   信山社   149 - 174（26 p.）   2013年1月

「債務者以外の者による相殺（第三者の相殺）について（特集債権法改正と担保法制）」 、単著

『法律時報』   第84巻8号   50 - 55. (6 p.)   2012年7月

「マルチラテラル・ネッティングの意義――『一人計算』の検討を通じて」

『東洋通信』   第49巻4・5号   53 - 61. (9 p.)   2012年7月

「多数当事者間相殺の有効性について――フランスにおける近年の議論を参考にして――」

『東洋法学』   第55巻3号   33 - 68. (36 p.)   2012年3月

「抵当権に基づく物上代位に対する賃借人の相殺権の優先性について(3・完)――最二判平成21・7・3民集63巻6号1047頁を契機として――」

『東洋法学』   第55巻2号   1 - 48. (48 p.)   2011年12月

「抵当権に基づく物上代位に対する賃借人の相殺権の優先性について(1)――最二判平成21・7・3民集63巻6号1047頁を契機として――」

『東洋法学』   第54巻2号   103 - 126. (24 p.)   2011年7月

「抵当権に基づく物上代位に対する賃借人の相殺権の優先性について(2)――最二判平成21・7・3民集63巻6号1047頁を契機として――」

『東洋法学』   第55巻1号   1 - 23. (23 p.)   2011年7月

「消費者団体による『差止請求』によって保護されるべき『消費者の利益』について」

『東洋通信』   第47巻7号   72 - 83. (11 p.)   2010年10月

「先取特権の優先順位の決定方法についての一考察――フランス民法典における特別先取特権の順位を参考にして――」

『東洋法学』   第54巻1号   43 - 84. (42 p.)   2010年7月

「相殺制度の比較法的検討――ユニドロワ国際商事契約原則2004、ヨーロッパ契約法原則、フランス債務法改正草案との比較検討から――」

『経営実務法研究』   第12号   1 - 12. (12 p.)   2010年4月

「指名債権譲渡における相殺の抗弁の切断に関する一考察」

『東洋法学』   第53巻3号   193 - 232. (40 p.)   2010年3月

「三者間相殺をめぐる判例法理の検討――三者間相殺の要件について――」

『東洋法学』   第53巻2号   65 - 96. (32 p.)   2009年12月

「取引に際してなされた不法行為における損益相殺について」

『東洋法学』   第53巻1号   1 - 40. (40 p.)   2009年7月

「三者間における相殺の類型的検討――三者間相殺に関するフランス民法との比較――」

『東洋法学』   第 52巻2号   21 - 53. (33 p.)   2009年3月

「第一順位の先取特権について――黙示の質権"gage tacite"の法的性質――」

『東洋法学』   第52巻1号   71 - 91. (21 p.)   2008年9月

「(30)相殺の担保的機能」『Law Practice 民法II【債権編】〔第4版〕』

商事法務  2018年6月 

「(41)相殺(2)――相殺禁止」『詳解・改正民法』

商事法務  2018年6月 

「171]-[177]相殺[」潮見佳男ほか編『新・判例ハンドブック　債権法Ｉ』

日本評論社  2018年3月 

「三者（多数者）間相殺と三角・多角取引」椿寿夫編『三角・多角取引と民法法理の深化（別冊NBL No.161）』

商事法務  2016年10月 

「連帯債務の絶対的効力」笠原俊宏編『日本法の論点・第三巻』

文眞堂  2013年11月 

「三者間相殺契約」椿寿夫＝伊藤進編『非典型契約の総合的検討（別冊NBL No.142）』

商事法務  2013年4月 

『多数当事者間相殺の研究』

（ 担当： 単著）

信山社  2012年9月 

「もしもクリーニング事故にあったら?」『トピックからはじめる法学』

成文堂  2010年7月 

「担保保存義務免除特約の有効性」『判例プラクティス民法（債権）』

信山社  2010年6月 

『相殺の担保的機能』

（ 担当： 単著）

信山社  2008年10月