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研究発表
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12 件中 1 - 10 件目

年度
Year
題目又はセッション名
Title or Name of Session
細目
Authorship
発表年月(日)
Date
発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.
2017  訪日外国人を対象にした周遊型観光モデルの開発~独占的競争モデルを用いて~  共同  2017/11/26 
応用地域学会  , 応用地域学会第31回研究発表大会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2014  和歌山県における訪日観光客の観光地別動向について  単独  2015/01/10 
観光経済経営研究会2014年度第2回研究発表会  , 南山経営研究センター    

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2013  車社会の交通利便性と不動産賃貸価格に関する考察  共同  2013/10/06 
日本経営財務研究学会 第37回全国大会  , 日本経営財務研究学会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2012  地域別の宿泊客動向と観光目的・発地の関係について-和歌山県の観光客動態調査報告書より-  単独  2013/1/13 
観光経済経営研究会2012年度第2回研究発表会  , 南山経営研究センター   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2012  観光客動態における日帰り・宿泊動向と観光地属性との関係について-和歌山県の観光客動態調査報告書より-  単独  2012/9/22 
観光経済経営研究会2012年度第1回研究発表会  , 南山大学経営研究センター   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2012  和歌山県の観光客動態における宿泊・日帰り動向と観光地属性との関係について  単独  2012/11/10 
日本観光学会  , 日本観光学会第102回全国大会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2009  第三セクターの交通分野における鉄軌道事業の経営に関する研究  共同  2009/10/10 
日本観光学会第99回全国大会  , 日本観光学会   

概要(Abstract)  全国の第三セクター鉄道会社で構成する第三セクター鉄道等協議会は、2008年7月17日、全体の9割にあたる加盟36社の2007年度の経営状況・輸送実績をまとめた。黒字会社は36社中5社で経常利益21億1,000万円(2006年度4社22億800万円)、赤字会社は31社で経常損失32億4,000万円(2006年度32社36億4,500万円)であった。このような経営状況の中、2008年4月には三木鉄道が廃止され、他にも存廃論議中の会社もある。
 本報告は、はじめに、交通分野の第三セクターを研究対象として、「第三セクター等の状況に関する調査報告」[2004〜2008](総務省自治財政局地域企業経営企画室)のデータを基に経営状況等の全体像を概観し、続いて、第三セクター鉄道等協議会のまとめより経営状況と輸送実績を分析した。更に、黒字会社と損失が多額な赤字会社を中心に財務諸表の分析を行ない、その特徴についてまとめ今後のあり方について検討した。 

備考(Remarks)  

2008  第三セクターの観光・レジャー分野における減損会計の適用に関する研究  共同  2008/6/7 
日本観光学会第97回全国大会  , 日本観光学会   

概要(Abstract)  2008年4月6日付の日本経済新聞によると、地方財政健全化法の適用によって全国の第三セクターが抱える債務のうち、5千億円弱が地方自治体の負担になることが予想されている。本報告は、このような財政状態にある第三セクターのうち、観光・レジャー分野の第三セクターを研究対象として、「第三セクター等の状況に関する調査報告」[2007](総務省自治財政局地域企業経営企画室)のデータを基に、経営状況・業務分野・法人形態・出資状況について現状を把握し、更に、減損会計の適用状況[2004〜2007]を分析し、その特徴について検討することにある。サンプル数は商法法人3724、民法法人4051である。このうち有効回答のあった観光・レジャー分野の法人について利益ベースでみると黒字法人495、赤字法人315であった。減損会計の適用状況は、早々期(2004/3)8法人、早期適用(2005/3) 51法人、強制適用(2006/3〜)529法人という結果であった。 

備考(Remarks)  

2006  遊園地・テーマパークの生残り策としてみた会計的手法-サンリオ「ピューロランド・ハーモニーランド」の事例を中心として-  共同  2006/6/10 
日本観光学会第93回全国大会  , 日本観光学会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

1995  東海3県における分譲マンション供給の動向  共同  1995/2/17 
日本建築学会東海支部学術研究発表  , 日本建築学会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

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