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学術論文
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12 件中 1 - 10 件目

年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2017  訪日外国人を対象にした周遊型観光モデルの開発~独占的競争モデルを用いて~  共著   
応用地域学会ホームページ  , 応用地域学会  , pp.1-13  , 2017/11   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2014  和歌山県における観光地別の宿泊・日帰客動向に関する時系列分析  共著   
日本観光学会誌  , 日本観光学会  , 第55号  , pp.32-45   , 2014/12/25   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) 査読付き論文 

2014  大都市近郊型車社会の交通利便性と不動産賃貸価格に関する研究  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第29巻/第2号  , pp.63-89  , 2014/10/30   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) 査読付き論文 

2013  和歌山県の観光客動態における日帰・宿泊客数動向と観光目的・発地の関係についての時系列データ分析  単著   
南山経営研究  , 南山経営学会  , 28巻/3号  , pp.365-375  , 2014/03   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2012  地方住宅供給公社における経営状況等の動向についての考察  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第27巻/第1号  , pp.95-106  , 2012/6   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2010  第三セクター等の現状と課題  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 25巻/1・2号  , 22頁  , 2010/10   

概要(Abstract) 地方自治体の財政再建に向け、「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」(以下「財政健全化法」という。)が2008年4月から一部施行が始まり、自治体本体に加え、下水道や公営交通機関、第三セクターなども含め、「連結ベース」で負債の重さを判断することとなった。四つの指標が決められており、経営悪化した第三セクター等の負債が指標に反映されるように工夫されている(『日本経済新聞』2008年10月01日)。これまでの地方自治体の財政健全化に向けた動きを総務省の資料によって概観すると、「財政健全化法」は2006年7月から整備に向けて検討が開始され、同年8月31日には「新しい地方財政再生制度研究会」が発足し、同年12月8日に「研究会報告書」が出され、2007年6月22日に「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」が公布され、同年12月7日「早期健全化基準・財政再生基準等」が提示された。また、2008年4月1日に「財政健全化法」が一部施行され、同年9月30日に「19年度決算に基づく財政指標」が公表され、2009年4月1日に「財政健全化法」の本格施行となった(財政投融資に関する基本問題検討会 地方公共団体向け財政融資に関するWT 第3回資料『地方公共団体財政健全化法と地方公会計』)。
 このような流れの中で第三セクター等も統廃合、情報公開、経営の点検評価などに取り組み、経営の健全化をはかってきた。法律や会計基準についても変化が見られ、会社法法人に対しては、商法に代わって会社法が2006年5月1日より施行された。また、民法法人に対しては、新公益法人会計基準が2006年4月1日より施行された。このような状況を踏まえて、斎藤・長谷川(2008)は、2004年度の調査結果と2007年度の調査結果を比較検討した。そこで、本稿は、斎藤・長谷川(2008)で検討した結果をもとにして、2008年度の状況を考察したものである。 

備考(Remarks) 斎藤孝一(南山大学経営学部教授)と共著 

2009  遊園地・テーマパークの生残り策としてみた会計的手法−サンリオ「ピューロランド・ハーモニーランド」の事例を中心として−  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 24巻1・2号  , 267-295  , 2009/10   

概要(Abstract) バブル崩壊後の固定資産の減損で業績を悪化させた企業に対して金融庁企業会計審議会は2002年「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」[2002]を取りまとめ、企業に固定資産の減損処理の道を拓いた。これにより、減損会計の適用を早々期、早期に受ける企業と、2006年3月に強制適用を受ける企業とに二分されることになった。遊園地・テーマパークに対して減損会計の早期適用を受けた経営母体企業は、少なくともその段階では当該施設を閉鎖する意図がないことが明らかになり、観光資源の維持存続という観点からも当該会計手法は考察に値する問題になる。遊園地・テーマパークに対する減損会計の早期適用事例としては、近畿日本鉄道(志摩スペイン村)およびサンリオ(ピューロランド(東京都)、ハーモニーランド(大分県)をあげることができる。本稿はサンリオの事例を中心として減損会計が遊園地・テーマパークをはじめとするレジャー施設経営企業に及ぼす効果、影響を論じたものである。 

備考(Remarks) 赤壁弘康(南山大学経営学部教授)、斎藤孝一(同教授)と共著 

2008  第三セクター等の経営状況等の推移についての一考察  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 23巻1・2号  , 53-82  , 2008/10   

概要(Abstract) 地方財政健全化法の適用によって、全国の第三セクターが抱える債務のうち5千億円弱が地方自治体の負担になることが予想されている。現在、第三セクターは制度改革が推し進められており、2006年5月26日には公益法人会計制度改革関連3法案が可決成立し、6月2日に公布された。また、2005年6月に成立した会社法が2006年5月1日に施行された。本論文は、このような状況下にある第三セクターを研究対象として、『第三セクター等の状況に関する調査報告』[2007](総務省自治財務局地域企業経営企画室)のデータをもとに、2004年度と2007年度の経営状況について比較検討を行ったものである。 

備考(Remarks) 斎藤孝一(南山大学経営学部教授)と共著 

1995  中京圏における分譲マンション供給の動向 その1 立地特性  共著   
学術講演梗概集  , 日本建築学会  , F-1  , 1129-1130  , 1995/08   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

1995  中京圏における分譲マンション供給の動向 その2 地域別分析  共著   
学術講演梗概集  , 日本建築学会  , F-1  , 1131-1132  , 1995/08   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

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