氏名 Name |
上田 薫 ( ウエダ カオル , UEDA Kaoru ) |
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所属 Organization |
経済学部経済学科 |
職名 Academic Title |
教授 |
専攻分野 Area of specialization |
応用ミクロ経済学 |
学会活動 Academic societies |
日本経済学会 |
著書・学術論文数 No. of books/academic articles |
総数 total number (36)
著書数 books (2) 学術論文数 articles (34) |
大学院名 Grad. School |
修了課程 Courses Completed |
修了年月(日) Date of Completion |
修了区分 Completion Classification |
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ボストン大学大学院経済学研究科Economics専攻 | MAPE・PhD Course | 2000年01月 | 修了 |
学位区分 Degree Classification |
取得学位名 Degree name |
学位論文名 Title of Thesis |
学位授与機関 Organization Conferring the Degree |
取得年月(日) Date of Acquisition |
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博士 | Ph.D(Economics) | Three Essays on Distributive Attitudes and Public Choice | Boston University | 2000年01月 |
長期研究/短期研究 Long or Short Term research |
研究課題名 Research Topic |
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長期研究 | 応用ミクロ経済学 |
概要(Abstract) ミクロ経済理論の具体的個別的問題への応用 |
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短期研究 | 経済活動と紛争 |
概要(Abstract) 経済活動に関わる政治的紛争や利害対立の問題を経済的誘因という観点から分析する |
年度 Year |
著書名 Title of the books |
著書形態 Form of Book |
NeoCILIUS 請求番号/資料ID Request No |
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出版機関名 Publishing organization,判型 Book Size,頁数 No. of pp.,発行年月(日) Date | |||
2017 | ミクロ経済学-需要供給分析からの入門- | 単著 | |
日本評論社 , B5 , 164p. , 2018/3/30 | |||
概要(Abstract) ミクロ経済学のうち需要供給分析と余剰分析に関する考え方を学ぶための教科書。価格受容者の仮定を用いない説明を試みている。 |
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備考(Remarks) |
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1992 | 日本的流通の経済学 | 共著 | |
日本経済新聞社 , B5 , 278 pp. , 1993/02 | |||
概要(Abstract) 日本における流通業の多様性の背後に、共通の仕組や類似した行為を見出して分析することを通じ、日本的流通制度が安定的なものなのか過渡的な現象なのかを解明することを試みた。第一部では分析のための理論的枠組みを議論し、第二部では具体的産業における流通のケース・スタディを行い、最後の章を政策的提言に当てている。 |
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備考(Remarks)
共著者:有賀健(編著者)、並河永、三島万里 |
年度 Year |
論文題目名 Title of the articles |
共著区分 Collaboration Classification |
NeoCILIUS 請求番号/資料ID Request No |
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date | |||
2023 | 破壊的コンテストの厚生分析 | 単著 | |
南山経済研究 , 第38巻第3号 , 129-139 , 2024年3月 | |||
概要(Abstract) 利権獲得の努力が利権自体の価値を減少させる破壊的コンテストと、利権の価値が外生的である標準的コンテストについて、プレイヤーたちの均衡利得を比較した。費用の弾力性が小さく、利権毀損の弾力性が大きく、コンテスト参加者数が小さいほど、破壊的コンテストの優越が発生しやすいことが明らかになった。 |
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備考(Remarks) |
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2022 | 明示的内部構造を有する集団によるコンテストについて | 単著 | |
南山経済研究 , 南山大学経済学会 , 37/3 , 161-174 , 2023/03 | |||
概要(Abstract) 2段階CES関数によって集団の活動水準が表されるという定式化により、競合集団の各々が下位集団で表現される明示的内部構造を持つという方向に集団コンテストモデルを一般化した。その上で、集団の勝利確率を最大化するという意味で最適な報酬体系の特徴づけを行い、下位集団の個人間の貢献の補完性および集団内個人の異質性の程度の変化が、下位集団の個人及びその外に居る(同一集団の)個人の報酬に及ぼす影響を明らかにした。 |
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備考(Remarks) |
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2021 | 非対称な製品差別化の下での線形価格寡占モデルへのシェア関数アプローチ | 単著 | |
南山経済研究 , 南山大学経済学会 , 第36巻第3号 , 205-219 , 2022/03 | |||
概要(Abstract) 製品差別化に非対称性を導入した線形価格寡占モデルを考え、シェア関数アプローチを適用することで、全ての企業が正の生産・販売を選ぶ均衡が存在するための十分条件を与えた。さらに、そのような均衡における商品間の代替可能性ならびに需要・費用の非対称性と、価格・生産量・利潤の間の関係を明らかにした。 |
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備考(Remarks) |
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2020 | 自発的防災行動の単純モデル | 単著 | |
南山経済研究 , 第35巻第3号 , 299-313 , 2021/03 | |||
概要(Abstract) 災害リスクを共有する集団に属する個人の災害リスク低下への自発的貢献について、災害発生の確率を低下させるリスク削減型の貢献と損害の大きさを低下させる被害削減型の貢献という二つのタイプに区分し、均衡における貢献水準とタイプ間で生じる相違点について明らかにしている。。 |
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備考(Remarks) |
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2019 | 破壊的コンテストの単純モデル | 単著 | |
南山経済研究 , 第34巻第3号 , 233-248 , 2020/03 | |||
概要(Abstract) 利権獲得の努力が利権の価値を低下させるような「破壊的」コンテストの基本的モデルを提示し、その均衡の存在と一意性を確認するとともに、利権獲得の技術的効率性の上昇が獲得努力の総量を常に低下させるという破壊的コンテストに固有の結果を示した。 |
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備考(Remarks) |
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2018 | Selective incentives and intragroup heterogeneity in collective contests. | 共著 | |
Journal of Public Economic Theory , Wiley Periodicals, Inc. , Vol.20 no.4 , pp.477-498 , 2018/08 | |||
概要(Abstract) 構成員の異質性を導入した集団間コンテストにおいて各集団が個別報酬制を内生的に決定する場合の分析を行なった。プライズの評価における異質性は個別報酬制に影響を与える一方、貢献能力に関する異質性は影響しないことが明らかになった。さらに各個人の貢献について限界費用の弾力性が一定である場合には、コスト・シェアリングの程度が構成員のプライズの評価の分布のLehmer mean となることも示した。 |
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備考(Remarks) |
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2014 | Intra-group Heterogeneity in Collective Contests | 共著 | |
Social Choice and Welfare , Springer , Vol.43, Issue1. , pp.219-238 , 2014/06 | |||
概要(Abstract) 各集団の内部でプライズに対する評価が一様でないような集団コンテストを考え、その均衡の存在、一意性、特徴について分析した。集団内の評価の分布が不平等であることが勝利確率を高めるかどうかは、その集団にとってコンテストが"hard"なものかどうかによって異なってくることを示した。また、集団行動に関するオルソンの予測が(selective incentive に関するものを除き)全て覆る場合があることを示した。 |
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備考(Remarks)
共著者S. Nitzan (分担50%) |
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2011 | Prize Sharing in Collective Contests | 共著 | |
European Economic Review , Elsevier , Vol.55/issue5 , pp.678-687. , 2011/06 | |||
概要(Abstract) 集団レントシーキングについて、各集団内で獲得した利権の分配ルールを内生化(集団の外部から観察不能な構成員間の契約として決まる)したモデルを考え、利権獲得活動の効率性において有利な集団の選ぶ分配ルールの特徴づけや、この内生化が大集団の優位性に及ぼす影響などを分析した。非効率な集団ほど構成員に強いインセンティブを与える分配ルールを選ぶこと、利権が僅かでも公共財的部分を持つだけで小集団の優位性は完全に消滅することなど、従来の直感と異なる興味深い結果が得られた。 |
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備考(Remarks)
共著者:Shmuel Nitzan |
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2009 | フランチャイズ制におけるロイヤルティ契約−二重のモラルハザード問題の観点から− | 共著 | |
流通研究 , 日本商業学会 , 第12巻第3号 , 1-12 , 2009/12 | |||
概要(Abstract) コンビニエンス・ストア業界では加盟店が本部に支払うロイヤルティに関して粗利益ロイヤルティ方式が主流であり、売上高ロイヤルティは例外的存在でしかない。この現象について本稿は、加盟店が本部を介さずに一部の商品を直接に仕入れる状況では、「二重のモラルハザード問題」の解決のために粗利益ロイヤルティの採用が有利になるからだという仮説を提示する。 |
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備考(Remarks)
共著者:成生達彦、清水俊輔 |
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2008 | Collective contests for commons and club goods | 共著 | |
Journal of Public Economics , Springer , Vol.93, Issues 1-2 , 48-55 , 2009/2 | |||
概要(Abstract) 海底資源・水資源などに関する紛争を念頭に置きつつ、獲得後に勝利集団内で共同利用される財をめぐる、集団間紛争のモデルを分析した。規模の小さい集団が紛争で優位に立つのはどのような場合か、規模の大きい集団の方が獲得した財の利用が非効率であるにも関わらず有利になるのはどのような場合か、といった問題について、各個人の紛争に投入する努力の限界費用に関する弾力性、共同利用が生む混雑の効果に関する弾力性など幾つかの弾力性概念を用いて判定できることを示した。また、集団内での共同利用の管理の高度化が、前段階の共同資源獲得の紛争において有利な集団を変えてしまう可能性があることも示した。 |
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備考(Remarks)
共著者:Shmuel Nitzan |
年度 Year |
題目又はセッション名 Title or Name of Session |
細目 Authorship |
発表年月(日) Date |
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発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos. | |||
2018 | Selective Incentives and Intra-Group Heterogeneity in Collective Contests. | 単独 | 2018/06/13 |
SAET Meeting in Taipei , SAET | |||
概要(Abstract) |
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備考(Remarks) |
年度 Year |
助成名称または科学研究費補助金研究種目名 Name of grant or research classification for scientific research funding |
研究題目 Research Title |
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役割(代表/非代表) Role |
助成団体 Granting body |
助成金額 Grant amount |
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2017 | 科学研究費補助金 | シェア関数アプローチの公共経済学への応用に関する研究 | |
日本学術振興会 | |||
研究内容(Research Content) |
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備考(Remarks) |
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2012 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | 集団レントシーキングの経済理論に関する体系的研究 | |
研究内容(Research Content) 行政機構による許認可などで人為的に発生する独占的利益を奪い合う、非生産的な競合過程であるレントシーキングに関し、その多くの類型において競合主体が集団であることを明示的に設定に反映させた理論的分析を、統一的・体系的な枠組みの中で整理・発展させる。特に、集団間に非対称情報が存在する場合の分析、互いに異質な構成員から成る集団同士の競合過程の分析、危険回避的な個人から成る集団同士の競合過程の分析という三つの課題に対し、シェア関数という分析道具によるアプローチを試みている。これらを進展させ、シェア関数の理論自体の精緻化と、より広範な政策問題への応用を図ることが研究の内容となる。 |
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備考(Remarks) |
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2009 | 日東学術振興財団第26回研究助成 | 紛争の経済学への集団コンテスト理論によるアプローチ | |
研究代表者 | 日東学術振興財団 | 500,000 | |
研究内容(Research Content)
集団コンテスト理論に関するこれまでの研究を発展・拡張することにより、さらに広い意味での「紛争の経済分析」一般に貢献し得るモデルの構築を試みることを目的とした研究への助成金。コンテスト理論(レントシーキング理論とも言う)とは、行政機構による許認可などで人為的に発生する独占的利益を奪い合う非生産的な競合過程を分析するものであり、独占による社会的損失、公共財供給のゆがみ、途上国の汚職などの経済問題を理解する際に活用されてきた。こうした活動の多くが集団単位で行われていることを明示的に考慮した分析を行うのが集団レントシーキングの理論である。こうしたモデルを紛争の経済分析というさらに広範な問題に適用可能とするための拡張に関し、様々な方向での検討を試みる。 |
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備考(Remarks) |
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2006 | 南山大学パッヘ研究奨励金I−A−2 | レントシーキングの経済理論に関する体系的研究 | |
研究内容(Research Content) 研究助成 |
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備考(Remarks) |
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2005 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A | レントシーキングの経済理論に関する体系的研究 | |
研究内容(Research Content) 研究助成 |
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備考(Remarks) |
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2004 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | 政党間競争と選挙ルールに関する空間的モデルを用いた理論的分析 | |
研究内容(Research Content) 研究助成 |
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備考(Remarks) |
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2003 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | 政党間競争と選挙ルールに関する空間的モデルを用いた理論的分析 | |
研究内容(Research Content) 研究助成 |
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備考(Remarks) |
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2002 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | 現代産業組織論の視点から見た過剰生産能力論争の歴史的意義 | |
研究内容(Research Content) 研究助成 |
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備考(Remarks) |
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2001 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A | 協同組合における平等主義の意義に関する理論的分析 | |
研究内容(Research Content) 研究助成 |
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備考(Remarks) |
年度 Year |
タイトル Title |
内容等 Content |
活動期間 Period of Activities |
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2021 | 産業組織論教材作成 |
企業の価格政策・製品政策及びその経済効果に関する理論を紹介する授業に関して、教材及び演習問題の作成を行った。 |
2021年8月~2021年9月 |
2018 | 産業組織論教材改稿 |
産業組織論の講義プリントについて、独占禁止政策の考え方との関連を明確にする形の改稿を行った。 |
2018年4月~5月 |
2017 | ゲーム理論教材作成 |
石取りゲームのクラスに属するゲームの必勝法から始めるゲーム理論入門の教材。二人ゼロ和ゲームのミニマックス定理を経て、非ゼロ和ゲームにおいて発生する問題の解説で終わる。 |
2017年4月~5月 |
2016 | ミクロ経済学教材作成 |
学部ミクロ経済学の授業に使用するノートについて、短期均衡の説明に関する全面的な書き直しを中心とした大幅な改訂を行った。 |
2016年4月~7月 |
2014 | ミクロ経済学(大学院) |
消費と生産の双対性理論に関する講義ノートを新たに作成した。 |
2014年6月~2014年10月 |
2014 | 社会科学研究(経済学研究概論) |
経済学研究概論のうちミクロ経済学に関する講義部分の講義テキストを作成した。 |
2014年3月~2014年5月 |
2013 | 産業組織論A |
使用プリントの全面改訂 |
2013年9月1日~3月31日 |
2013 | 経済学のための数学 |
2011年度使用のテキストの改訂、新規練習問題の追加、リアクションペーパー実施(7回)。 |
2013年4月1日~7月31日 |
2013 | 三山崩しの解説 |
ゲーム理論への導入の教材として、三山崩しのルールと練習問題、必勝法の解説に関するプリントを作成、演習及び模擬授業で使用した。 |
2013年4月1日~7月31日 |
年度 Year |
活動名称 Name of activities |
活動期間 Period of Activities |
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2018 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Journal of Public Economic Theory 投稿論文査読 |
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2017 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities)
Journal of Public Economic Theory 投稿論文査読。 |
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2016 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Journal of Mathematical Economics 投稿論文査読 |
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2015 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Social Choice and Welfare 投稿論文査読 |
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2014 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Japanese Economic Review 投稿論文査読 |
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2013 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Journal of Conflict Resolution 投稿論文査読。Economic Inquiry 投稿論文査読。 |
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2012 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Journal of Public Economics 投稿論文査読、Journal of Economic Behavior and Organization 投稿論文査読 |
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2011 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Journal of Economics 投稿論文査読、Public Choice 投稿論文査読 |
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2009 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Journal of Public Economics 投稿論文査読 |
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2007 | 査読者 | |
活動内容等(Content of Activities) Games and Economic Behavior 投稿論文査読 |
年度 Academic Year |
学術研究著書の件数 No. of Academic Books |
学会誌・国際会議議事録等に掲載された学術論文の件数 No. of Academic Articles in Journals/Int'l Conference Papers |
学内的な紀要等に掲載された学術論文の件数 No. of Academic Articles Pub'd in University Bulletins |
学会受賞等の受賞件数 No. of Academic Awards Received |
国際学会でのゲストスピーカーの件数 No. of Times as Guest Speaker at Int'l Academic Conferences |
国際学会での研究発表の件数 No. of Presentations of Papers at Int'l Academic Conferences |
国内学会でのゲストスピーカーの件数 No. of Times as Guest Speaker at National Academic Conf. |
国内学会での研究発表の件数 No. of Papers Presented at National Academic Conf. |
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2023 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2022 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2021 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2020 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2019 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2018 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 |
2017 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2016 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2015 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2014 | 0 | 1 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
2024/08/24 更新
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