研究者詳細

教職員基本情報
氏名
Name
湯本 祐司 ( ユモト ユウジ , YUMOTO Yuuji )
所属
Organization
ビジネス研究科ビジネス専攻(専門職学位課程)
職名
Academic Title
教授
専攻分野
Area of specialization

流通論,ビジネス経済学,マーケティング論,産業組織論,人事と組織の経済学,応用ミクロ経済学

学会活動
Academic societies

理論計量経済学会(現 日本経済学会)会員(1987.10〜現在に至る)
日本商業学会会員(2000.6〜現在に至る)
American Economic Association会員(2000.3〜現在に至る)
日本応用経済学会(2013.11~現在に至る)

社会活動
Community services

東海学生陸上競技連盟評議員(2002.4〜2006.3)

著書・学術論文数
No. of books/academic articles
総数 total number (32)
著書数 books (3)
学術論文数 articles (29)

出身学校
学校名
Univ.
卒業年月(日)
Date of Graduation
卒業区分
Graduation
   Classification2
京都大学経済学部経済学科 1985年03月  卒業 
詳細表示
出身大学院
大学院名
Grad. School
修了課程
Courses
   Completed
修了年月(日)
Date of Completion
修了区分
Completion
   Classification
ノースカロライナ州立大学大学院経済学研究科経済学専攻 博士課程  2003年08月  修了 
京都大学大学院経済学研究科理論経済学・経済史学専攻 博士後期課程  1991年03月  単位取得満期退学 
京都大学大学院経済学研究科理論経済学・経済史学 博士前期課程  1987年03月  修了 
詳細表示
取得学位
     
学位区分
Degree
   Classification
取得学位名
Degree name
学位論文名
Title of Thesis
学位授与機関
Organization
   Conferring the Degree
取得年月(日)
Date of Acquisition
博士 Ph. D. in Economics  Risk Preference, Correlation Choice, Sabotage, and the Design of Promotion Tournaments  ノースカロライナ州立大学大学院経済学研究科経済学専攻博士課程  2003年08月 
修士 経済学修士    京都大学大学院経済学研究科  1987年03月 
学士 経済学士    京都大学経済学部経済学科  1985年03月 
詳細表示
研究経歴
長期研究/短期研究
Long or Short
   Term research
研究課題名
Research Topic
長期研究  流通・マーケティングの経済分析 

概要(Abstract) 経済学の分析道具,特にゲーム理論,不確実性と情報の経済理論を用いてのマーケティング・流通現象の分析。そしてさらにその切り口からのマーケティング論の構築。 

短期研究  不完全競争市場における価格差別 

概要(Abstract) ゲーム理論を用いて不完全競争市場における価格差別について理論的に研究する。 

短期研究  ネットスーパーの経済分析 

概要(Abstract) ゲーム理論や情報の経済学等のミクロ経済学の分析道具を用いて空間的競争におけるネットスーパーの影響について研究する。 

詳細表示
著書
年度
Year
著書名
Title of the books
著書形態
Form of Book
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
出版機関名 Publishing organization,判型 Book Size,頁数 No. of pp.,発行年月(日) Date
2015  応用経済学シリーズ第2巻 トピックス応用経済学Ⅰ 貿易,地域,産業,企業  共著   
勁草書房  , B5  , 275  , 2015/06/10   

概要(Abstract) 応用経済学シリーズは日本応用経済学会設立10周年にあたって記念の一環として企画された。本書『トピックス応用経済学Ⅰ』は広範な分野にわたる応用経済学のうちの国際貿易、地域経済、資源と環境、流通経済、市場構造、企業行動、株価、雇用問題などに関する最新の問題を扱っている。

執筆担当部分(単独執筆):第9章「流通チャネルの調整問題と垂直的取引制限」(pp.143-157)多数の経済主体が協働するチャネルにおいて、個々の主体が自らの利害に沿って行動するとき、チャネルの利益は必ずしも最大にならない。そこで主体間の調整が必要になる。これを二重マージン問題、小売業者間のただ乗り問題、生産者間のただ乗り問題を例にとって説明し、それへの対応策としてフランチャイズ料の徴収や再販制、テリトリー制、専売店制などの垂直的取引制限を議論する。
 

備考(Remarks) 日本応用経済学会監修
内田交謹・成生達彦・山田光男・多和田眞編集
小川光、大川孝夫ほか18名
 

2007  マーケティングの革新的展開  共著   
同文舘  , A5  , 233p.  , 2007/11   

概要(Abstract) 本書は、マーケティングと経済学のインターフェースに着目する研究群、マーケティングの基本的研究群、マーケティング・サイエンスの研究群、これら3つの研究群を通して、マーケティングの現代的な動態性を明らかにすることを目指している。

執筆担当部分(単独執筆):第3章「ブランドの経済学」(pp.43-62) 経済学に基づいたブランド理論を概観する。まず、経済学はブランドをどうとらえるかを示した後、Telser(198),Klein and Leffler(1981),Kreps and Wilson(1982)に代表されるこれまでの標準的な評判の理論を概説し、それがブランドの評判理論としては不十分であることを論証したうえで、Mailath and Samuelson(2001) に代表される近年の情報経済学の成果であるブランドの評判理論を解説する。続いて、売り手がブランドの評判を利用する戦略としてのブランド拡張をブランドの評判理論ではどのように分析・説明できるかをChoi(1998)とCabral(2000)のモデルを用いて解説する。そして最後に買い手がブランドの評判を利用する戦略として顕示的消費の経済理論をBagwell and Bernheim(1996)に依拠して解説する。これらの解説を通して、経済学から捉えたブランドの理論がいかにシャープなものであるかを明らかにするとともにその射程を示す。 

備考(Remarks) 西村順二、石垣智徳、中田善啓、成生達彦ほか5名 

1992  リーディングス日本の企業システム第1巻 企業とは何か(第4章 中間組織と内部組織)  共著   
有斐閣  , 未設定  , 384 pp.(104-11  , 1993/01   

概要(Abstract) 近年、ゲーム理論などの新たな分析の枠組みや理論の視座を基礎として、経済学と経営学の2つの分野で、現実の課題に挑戦する研究、あるいは地道な調査活動によって、日本企業の分析が積み重ねられてきている。そうした中から約50編の業績が選ばれ、この4巻からなるシリーズが編成された。その第1巻「企業とは何か」は企業とは何をし、なぜ、誰のために存在するのかという最も基礎的な問題に対する研究を集めた巻である。(B5判、p.384)
 執筆担当部分(単独執筆):第4章「中間組織と内部組織−不完全契約と企業内取引−」第2節「物的資産の所有分布と取引の効率性」(p.104〜111)
 本章は「企業」を取引を制御するメカニズムの1形態とみなし、取引の効率性の観点から企業の「境界」はどのように決まるのか−特にどのようなメカニズムのもとで人的資産への投資は効率的に行われるか−という問題(「Make or buy」問題)を不完全契約(incomplete contracts)のフレームワークから分析した。第2節では内部化によって取引に不可欠な物的資産のコントロール残余権が得られる場合に、企業の境界の変化が人的資産への投資にどう影響を与えるかを分析した。 

備考(Remarks) 執筆者:伊丹敬之、加護野忠男、岩井克人、野中郁次郎、伊藤秀史、林田修、湯本祐司、伊藤邦雄、有賀健、宍戸善一、青木昌彦、小宮隆太郎、今井賢一、金井嘉宏 

詳細表示
学術論文
年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2016  複占市場におけるクーポンによる価格差別  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 31巻/3号  , pp. 243-252  , 2017/03   

概要(Abstract) 本論文ではホテリングのモデルを用いて複占市場でのクーポンによる価格差別が企業の利潤と社会的厚生に与える効果を考察する。クーポンを使う消費者と使わない消費者のふたつのタイプの消費者を設定する。企業がクーポンを発行できないという仮定のもとでの均衡において,両企業ともに各タイプの消費者への販売量が正であるならば,クーポンによる価格差別が企業の利潤を増加させ,社会的厚生を減少させることが示される。この結果は,クーポンによる価格差別が両企業の平常価格を低下させる全面価格競争(all-out price competition)を引き起こすには,Corts (1998) の最適反応非対称性(best-response asymmetry)に加えて,企業がクーポンを発行できないという仮定のもとでの均衡において少なくともどちらかのタイプの消費者の購入を一方の企業が独り占めすることが必要であることを示唆する。 

備考(Remarks)  

2015  チャネル間競争下での価格リーダーシップと垂直統合  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 30巻/3号  , pp. 347-367  , 2016/03   

概要(Abstract) 差別化された財を生産・販売するふたつのチャネル間の競争下での生産者の取引様式と小売価格設定のタイミングの選択を考察する。均衡では,一方の生産者が垂直統合を,他方の生産者が垂直分離を選択し,垂直統合を選択した生産者が小売段階の価格リーダーシップをとる。このとき価格リーダーである垂直統合の生産者のほうが垂直分離の生産者よりも高い利潤を得る。また,垂直分離による価格競争緩和の効果は両方の生産者が垂直分離を選択する場合と一方の生産者だけが分離する場合でその程度は変わらない。ライバルが垂直分離を選択する際に生産者が垂直統合を選択するのは利潤が高い小売段階での価格リーダーシップをとることができるからである。
 

備考(Remarks)  

2014  チャネル間における価格-数量競争と再販制(上限価格規制)  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 29巻/3号  , pp. 219-245  , 2015/03   

概要(Abstract) 互いに関連する財(代替財あるいは補完財)を生産する2人の生産者が,各々系列の小売業者を介して財を販売する状況での,生産者の取引様式の選択問題を考察する。生産者と小売業者からなるチャネルの間での競争が,生産者間では価格競争,小売業者間では数量競争が行われるような「価格-数量競争」のもとでは,小売業者の固定費用の大小にかかわらず,財が代替財のときに,生産者達はフランチャイズ料制を選択し,補完財のときに,再販制(上限価格規制)を選択する。Gal-Or(1991)が分析した小売業者間でも価格競争が行われる「価格-価格競争」のもとでは,代替財で差別化の程度が低くかつ小売業者の固定費用が十分大きい状況で生産者達は線形価格制を選択するが,価格-数量競争のもとではこのようなことは生じない。また,生産者が系列の小売業者を垂直統合して販売量を決める取引様式を選択肢に加えた場合,代替財のときに,両生産者がフランチャイズ料制を選択する均衡に加えて,一方の生産者が垂直統合を選択し,もう一方の生産者が再販制を選択する組み合わせも均衡となる。この非対称均衡の結果は数量を戦略変数とする2企業のシュタッケルベルグ競争の均衡結果と一致する。再販制(上限価格規制)を選択する生産者が先導者に,垂直統合を選択する生産者が追随者にそれぞれ対応する。 

備考(Remarks)  

2013  混合複占と小売段階の垂直分離  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 28巻/3号  , pp.477-493  , 2014/03   

概要(Abstract) 差別化された2財の一方の生産者が公企業である場合のチャネル間競争における生産者達の取引様式の選択を考察する。公企業である生産者にとっては財の差別化の程度にかかわらず小売段階の垂直分離が支配戦略になる。一方、私企業の生産者は財が極めて同質な場合は小売企業に対して線形価格制を選択するが、それ以外の場合はフランチャイズ料制を選択する。財がある程度差別化されている場合には、両生産者共に小売段階を垂直統合したほうが両者の利得が高くなるという意味で囚人のジレンマ的状況であり、当局の小売段階の垂直分離に対する規制に両方の生産者が賛同する。また、財が極めて同質的な場合、公企業が利潤最大化行動をするほうが総余剰最大化行動をするよりも総余剰は大きくなる。 

備考(Remarks)  

2012  既存店舗を利用したネットスーパー事業への参入と競争  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 27巻/3号  , pp.353-380  , 2013/03   

概要(Abstract) 既存スーパーのネットスーパー事業への参入行動と市場の競争に与える影響を複占の空間的競争モデルを用いて分析・考察する。ネットスーパー事業の効率性が非常に高いとき、スーパー間の顧客争奪競争が激しくなって利益が減少するため参入は起きない。中程度の効率性でかつネットスーパー利用による消費者の不効用が小さいときは、両スーパーともネットスーパー事業に参入することを選択するが、囚人のジレンマ的状況となる。効率性が中程度でもネットスーパー利用による消費者の不効用が中程度のときは、一方のスーパーのみが参入する非対称均衡となる。 

備考(Remarks)  

2012  昇進トーナメントにおける足の引っ張り合い  単著   
オペレーションズ・リサーチ  , 日本オペレーションズ・リサーチ学会  , Vo.57/no.6  , pp.322-326  , 2012/06   

概要(Abstract) 成果の相対評価で勝者を選ぶ昇進トーナメントはプレーヤーの生産的努力を引き出す有効な装置であるが,同時にライバルへの妨害という問題を含んでいる。3人以上からひとりを選ぶ昇進トーナメントでは,先行する有能なプレーヤーほど妨害を受ける。すなわち出る杭は打たれる。また最も有能なプレーヤーが必ずしも最も高い確率で勝者になるとは限らない。故にトーナメントの途中の段階ではライバルに先行したり有能であることを示す行動を控えるインセンティブがプレーヤーに働く。これに対処する工夫として途中経過の情報を隠す情報管理,遅い選抜,早い選抜が考えられる。 

備考(Remarks)  

2011  既存店舗を利用したネットスーパー事業が空間的競争に及ぼす効果  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 26巻/3号  , pp.223-245  , 2012/03   

概要(Abstract) 近年のeコマースの進展に伴い、既存店舗を利用してスーパーがネットスーパー事業に参入する事例が増えている。本稿ではそのような参入が競争および経済厚生に与える影響を複占の空間的競争モデルを用いて分析・考察する。ネットスーパー事業の導入はスーパー間の競争を変化させ、競争をネットスーパー事業が規定するようになる。ネットスーパー事業が配送費用の点で効率的であるほど、競争が激化してスーパーの利潤は減少するが、消費者余剰は増加する。この意味でネットスーパー導入によってスーパーと消費者双方がwin-winの関係になる状況はなかなか生じ難いことが示される。 

備考(Remarks)  

2010  店頭販売価格と均一配送費込み価格併用による空間的価格差別  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第25巻3号  , 93-108  , 2011/03   

概要(Abstract) eコマースの発展に伴い、実店舗販売とWeb上の仮想店舗販売の併用をする小売業者が多数出現している。これは価格政策の観点からは店頭販売価格と配達価格の併用価格政策による空間的価格差別とみなすことができる。本稿ではこの併用価格政策の経済的効果を空間的経済上の独占的小売業者のモデルを用いて分析・考察する。併用価格政策は店頭販売のみの場合と比較して、小売業者の利潤を高めて消費者余剰を減少させるが、ある条件下で社会厚生(社会的余剰)を増加させることが示される。 

備考(Remarks)  

2008  昇進トーナメントにおけるハンディキャップとしての妨害行為  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第23巻3号  , 333-342  , 2009/03   

概要(Abstract) 従業員間の妨害行為は限られた役職の椅子を争う昇進トーナメントにおいて企業を悩ます問題のひとつであり、一般にトーナメントの短所として指摘されてきたものである。従って妨害行為は常に望ましくないもの、従って防止できるならば防止すべきものと考えるのが常識となっている。本稿はこの常識に対して1つの反例を示すことにある。妨害行為を考慮したChen(2003)の昇進トーナメントモデルをベースに、妨害行為を防止しないほうが企業の利益や社会的厚生が高まる数値例を示す。直観的理由は、妨害行為が能力の高いプレーヤーに対するハンディキャップとして機能し、その結果としてプレーヤー達の努力のインセンティブが高まり、高い努力水準を引き出すことができるようになるからである。妨害行為のこの間接的な便益が直接的な費用を上回る場合には、妨害行為を防止しないほうが企業の利益や社会的厚生が高まることになる。 

備考(Remarks)  

2007  大規模小売業者へのパワーシフトにおけるプライベートブランドの役割  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第22巻2号  , 209-244  , 2007/10   

概要(Abstract) 現代は大規模小売業者台頭の時代であり、それまでチャネルリーダーであった大規模寡占消費財メーカーから彼らにチャネル内でのパワーがシフトしているといわれている。本稿ではこのパワーシフトにおけるプライベートブランドの役割を多段階ゲームモデルを用いて分析・考察する。市場支配力をもつ大規模小売業者はパワーシフトの結果として積極的にプライベートブランドを活用するだけでなく、プライベートブランド自体がパワーシフトを加速させるものとなることが示される。 

備考(Remarks)  

詳細表示
その他研究業績
年度
Year
題名等
Titles
カテゴリ
Category
細目
Authorship
掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2008  日本の流通システム  講演集  単著 
南山大学連続講演会講演集「大学院の授業を聞きに行こう」  , (株)エヌ・イー・エス  , pp.161-180  , 2009/03   

概要(Abstract) 流通を取り巻く環境の変化に対応して、この30年間に日本の流通システムは大きく変化した。日本の流通システムはどのように変化してきたのか、なぜそのように変化してきたのかを解説する。まず小売商業構造の変化とその理由について小売店舗密度を中心に説明する。次にチャネル・メンバー間のパワー関係がどのように変化してきたのか、パワーをもった業者がどう流通改革を進めてきたか、それはなぜかを説明する。続いて卸売業が流通改革のなかで自らをどう変化させてきたのかを解説する。最後に小売商業構造についてその将来を予測する。 

備考(Remarks) 編者:青木清 共著者:渡邉学、薫祥哲、有元將剛、榊原秀訓、津村俊充、湯本祐司、河野浩之、村松久良光、近藤仁、大塚達朗、藤本博 

2002  “企業の境界”問題―企業内か市場かの選択  分担執筆  単著 
『大人になるための経済学入門』  , NHK出版南山大学経済学部編  , pp. 134-138  , 2002/04   

概要(Abstract) どの取引を企業内(自社の内部)で行い、どの取引を外部の企業と(市場を通じて)行うべきかという、企業の「内」と「外」の線引きの問題が企業の境界問題である。この問題は、長年、経営学や経済学で研究され続けてきた重要な未解決の問題である。この問題を自動車メーカーと部品会社の間の取引を例にして、「関係特殊的投資」「不完備契約」「準レント」「ホールドアップ問題」をキーワードに、主に取引費用理論を用いてわかりやすく解説した。 

備考(Remarks)  

詳細表示
学術関係受賞
年度
Year
受賞学術賞名
Name of award
受賞対象となった研究/業績/活動等
Activity for which award given
受賞年月(日)
Date
授与機関
Award presenter
1994  Award of Excellence for outstanding academic achievement  博士課程における成績優秀  1994年10月26日 
アメリカ合衆国ノースカロライナ州立大学マネジメント学部 

備考(Remarks)  

詳細表示
研究発表
年度
Year
題目又はセッション名
Title or Name of Session
細目
Authorship
発表年月(日)
Date
発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.
2014  上限価格規制とシュタッケルベルグ・リーダーシップ   単独  2014/11/16 
日本応用経済学会秋季大会  , 日本応用経済学会   

概要(Abstract) 差別化された財を生産する2人の生産者が各々系列の小売業者を介して財を販売する状況での生産者の小売価格政策の選択問題を考察する。出荷価格やフランチャイズ料に関する契約がライバル企業に観察できない場合、一方の生産者が「上限価格規制」を、もう一方の生産者が「オープン価格制」を選択する組み合わせが均衡となる。均衡結果は、異質財の複占のシュタッケルベルグ・モデルで「上限価格規制」を選択した生産者がリーダー(先手)、「オープン価格制」を選択した生産者がフォロワー(後手)の場合の均衡結果と同じである。Harsanyi and Selten(1988)のリスク支配による均衡選択によれば、効率的生産者のほうが「上限価格規制」を選択してシュタッケルベルグ・リーダーの利得を得る。 

備考(Remarks)  

2013  チャネル間における価格-数量競争と再販制  共同  2013/12/01 
中央大学流通経済学・産業組織論ワ-クショップ  , 中央大学流通経済学・産業組織論ワ-クショップ   

概要(Abstract) 互いに関連する財(代替財あるいは補完財)を生産する2人の生産者が各々系列の小売業者を介して財を販売する状況での生産者の取引様式の選択問題を考察する。生産者と小売業者からなるチャネルの間での競争が、生産者間では価格競争、小売業者間では数量競争が行われるような「価格-数量競争」下では、小売業者の固定費用の大小にかかわらず、財が代替財ならば生産者達はフランチャイズ料制を選択し、補完財ならば再販制(上限価格規制)を選択する。Gal-Or(1991)が分析した小売業者間でも価格競争が行われる状況では、代替財で差別化の程度が低くかつ小売業者の固定費用が十分大きい場合に生産者達は線形価格制を選択するが、本稿で扱うチャネル間における価格-数量競争下ではこれは起きない。また、生産者が系列の小売業者を垂直統合して販売量を決める取引様式を選択肢に加えた場合、代替財ならば、双方の生産者がフランチャイズ料制を選択する均衡に加えて、一方の生産者が垂直統合を選択し、もう一方の生産者が再販制を選択する組み合わせが均衡となる。この非対称均衡の結果は数量を戦略変数とする2企業のシュタッケルベルグ競争の均衡結果と一致する。再販制(上限価格規制)を選択する生産者がリーダーに、垂直統合を選択する生産者がフォロワーにそれぞれ対応する。 

備考(Remarks)  

2013  チャネル間における価格-数量競争と再販制  共同  2013/11/17 
日本応用経済学会秋季大会  , 日本応用経済学会   

概要(Abstract) 互いに関連する財(代替財あるいは補完財)を生産する2人の生産者が各々系列の小売業者を介して財を販売する状況での生産者の取引様式の選択問題を考察する。生産者と小売業者からなるチャネルの間での競争が、生産者間では価格競争、小売業者間では数量競争が行われるような「価格-数量競争」下では、小売業者の固定費用の大小にかかわらず、財が代替財ならば生産者達はフランチャイズ料制を選択し、補完財ならば再販制(上限価格規制)を選択する。Gal-Or(1991)が分析した小売業者間でも価格競争が行われる状況では、代替財で差別化の程度が低くかつ小売業者の固定費用が十分大きい場合に生産者達は線形価格制を選択するが、本稿で扱うチャネル間における価格-数量競争下ではこれは起きない。また、生産者が系列の小売業者を垂直統合して販売量を決める取引様式を選択肢に加えた場合、代替財ならば、双方の生産者がフランチャイズ料制を選択する均衡に加えて、一方の生産者が垂直統合を選択し、もう一方の生産者が再販制を選択する組み合わせが均衡となる。この非対称均衡の結果は数量を戦略変数とする2企業のシュタッケルベルグ競争の均衡結果と一致する。再販制(上限価格規制)を選択する生産者がリーダーに、垂直統合を選択する生産者がフォロワーにそれぞれ対応する。 

備考(Remarks)  

2011  既存店舗を利用したネットスーパー事業が空間的競争に及ぼす効果  単独  2012/03/04 
神戸ビジネスエコノミクス・ワークショップ  , 神戸大学   

概要(Abstract) スーパーが既存店舗を利用してネットスーパー事業を導入した場合に実店舗も含めたスーパー間の競争がどう変化し,スーパーの利潤,消費者厚生,経済厚生にどのような影響を与えるかを空間的競争モデルを用いて検討する。本稿の主な結論は,まず第1にネットスーパー事業の導入はスーパー間の競争を大きく変化させ,競争が基本的にネットスーパー事業間の競争となるというものである。第2にスーパーの配達費用が消費者の移動費用よりも大きければ(小さければ)ネットスーパー事業導入によって店頭価格は高く(低く)なるというものである。第3にネットスーパー事業導入によってスーパーの利潤が増加する場合には,ネットスーパーは店頭販売より非効率であり,消費者余剰と総余剰は必ず減少する,その意味でネットスーパー導入によってスーパーと消費者双方がwin-winの関係になる状況は生じない,しかしスーパーと消費者双方がlose-loseの関係になる状況は生じうるというものである。 

備考(Remarks)  

2007  顧客ニーズ、情報、技術、チャネル構造  単独  2007/05 
日本商業学会第57回全国大会  , 日本商業学会(会場:甲南大学)   

概要(Abstract) 小売業者が市場で価格形成力(マーケットパワー)を持つほどに,PB等小売業者主導の新製品はその戦略的重要性を増していく。小売業者はそれまでの価格訴求型のものから,より高品質なものへと製品ポジションを変更してNBメーカーに対する交渉力を強化すると同時に,その管理については共に開発製造するメーカーとの連携をより密接に強化していく。そして情報技術の進歩に支えられた消費者情報の優位性がさらにそれに拍車をかける。このように大規模小売業者へのパワーシフトにはPB等小売業者主導の製品が一定の役割を果たすようになる。これらの現象を、チェーンストア小売業者、地元小売業者、NB製造業者、参入製造業者の多段階ゲームモデルを構築して求められた部分ゲーム完全均衡における性質として説明した。 

備考(Remarks)  

2006  出る杭はどれくらい打たれるか−昇進トーナメントと妨害行為  単独  2007/01 
ミクロ経済学・ゲーム理論ワークショップ名古屋場所  , 京都大学経済研究所ミクロ経済学・ゲーム理論研究会   

概要(Abstract) Chen(2003) の分析した各自がライバルに対して妨害行為をする昇進トーナメントモデルを再考する。本稿では、マイルドな仮定の下で、生産活動に比較優位な従業員ほど昇進確率が高いことが示される。これは,従業員間で妨害能力が同等なとき,生産能力の高い従業員のほうが必ず昇進確率が高いことを意味するするので,Chenの主張と相容れない。すなわち「出る杭は打たれるが,地面にめり込んで見えなくなるほどは打たれない」というのがこの報告の導き出した結論である。変数が連続ならば順位は入れ替わることはない。 

備考(Remarks)  

2003  Risk Taking in Promotion Tournaments  単独  2003/12 
京都大学21世紀COEワ−クショップ「組織・制度・流通」  , 京都大学   

概要(Abstract) This paper considers a simple promotion tournament model where n workers compete for m vacancies. It is shown that given the same mean of their performance, they prefer a high risk approach under the ``winner-selecting'' tournament; on the other hand they prefer the low risk approach under the ``loser-selecting'' tournament. I show that the loser-selecting tournament is more efficient than the winner-selecting tournament in terms of the cost for implementing high effort of risk-averse workers. 

備考(Remarks)  

2003  Who Is a Target of Sabotage? The Dark Side of Promotion Tournaments  単独  2003/08 
京都大学大学院経済学研究科 応用ミクロ経済学・産業経済学ワークショップ  , 京都大学大学院経済学研究科   

概要(Abstract) This paper examines properties of sabotage among workers under promotion tournaments. Under the one-winner tournament, each worker attacks his peers so as to minimize the maximal value of their expected performances. Under the one-loser tournament, each worker intensively attacks one peer so as to minimize the minimal value of his peers' expected performances. It is shown that the relative incentive of sabotage is greater under the one-loser tournament than under the one-winner tournament. 

備考(Remarks)  

2000  返品制、再販制と経済厚生  共同  2000/09 
日本経済学会平成12年度秋季大会(於:大阪府立大学)   

概要(Abstract) 真の需要が判明する前に生産が完了し、それ以降追加的生産ができない商品を念頭に置いて、生産者と小売業者間での多様な取引様式について検討報告した。需要の不確実性が大きく、限界生産費用が低い場合、通常の市場取引の下では小売業者の注文量が過小になるが、この状況で、多くの注文量を引き出すための方策として返品制と再販制があり、この点において両者は同じ効果を持つことを示した。さらに返品制や再販制の導入によってより多くの利潤が得られるだけでなく、消費者厚生も向上することを示した。 

備考(Remarks) 共同発表者:成生達彦 

1999  返品制、再販制と経済厚生  共同  1999/05 
日本商業学会第49回全国大会(於:岡山商科大学)   

概要(Abstract) 真の需要が判明する前に生産が完了し、それ以降追加的生産ができない商品を念頭に置いて、生産者と小売業者間での多様な取引様式について検討報告した。需要の不確実性が大きく、限界生産費用が低い場合、通常の市場取引の下では小売業者の注文量が過小になるが、この状況で、多くの注文量を引き出すための方策として返品制と再販制があり、この点において両者は同じ効果を持つことを示した。さらに返品制や再販制の導入によってより多くの利潤が得られるだけでなく、消費者厚生も向上することを示した。 

備考(Remarks) 共同発表者:成生達彦 

詳細表示
研究助成
年度
Year
助成名称または科学研究費補助金研究種目名
Name of grant or research classification for scientific research funding
研究題目
Research Title
役割(代表/非代表)
Role
助成団体
Granting body
助成金額
Grant amount
2013  科学研究費補助金  流通経済学の構築 
研究分担者(非代表者)  日本学術振興会  250,000円 

研究内容(Research Content) 生産者が消費者に直接販売することは稀で、そのプロセスには卸、小売などの流通業者が介在している。小売価格に占めるメ-カ-出荷価格の割合は先進諸国では40-50%程度であり、流通部門の比重は(付加価値や雇用の面で)製造部門に匹敵しているが、この分野についての経済学的研究は生産部門と比べて極端に少ない。代表者である成生は、分担者の1人である丸山とともに、1980年代初めよりミクロ経済理論を用いてマ-ケティング・流通現象を分析してきており、この分野の先駆者であると同時に、第一人者でもある。本研究では、我が国の第一線の研究者と共同して、体系的なフレ-ムワ-クのもとでさまざまな流通現象を詳細に検討した上で、「流通経済学」として集大成する。
研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

備考(Remarks) 研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

2012  科学研究費補助金  流通経済学の構築 
研究分担者(非代表者)  日本学術振興会  500,000円 

研究内容(Research Content) 生産者が消費者に直接販売することは稀で、そのプロセスには卸、小売などの流通業者が介在している。小売価格に占めるメ-カ-出荷価格の割合は先進諸国では40-50%程度であり、流通部門の比重は(付加価値や雇用の面で)製造部門に匹敵しているが、この分野についての経済学的研究は生産部門と比べて極端に少ない。代表者である成生は、分担者の1人である丸山とともに、1980年代初めよりミクロ経済理論を用いてマ-ケティング・流通現象を分析してきており、この分野の先駆者であると同時に、第一人者でもある。本研究では、我が国の第一線の研究者と共同して、体系的なフレ-ムワ-クのもとでさまざまな流通現象を詳細に検討した上で、「流通経済学」として集大成する。
研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

備考(Remarks) 研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

2011  科学研究費補助金  流通経済学の構築 
研究分担者(非代表者)  日本学術振興会  250,000円 

研究内容(Research Content) 生産者が消費者に直接販売することは稀で、そのプロセスには卸、小売などの流通業者が介在している。小売価格に占めるメ-カ-出荷価格の割合は先進諸国では40-50%程度であり、流通部門の比重は(付加価値や雇用の面で)製造部門に匹敵しているが、この分野についての経済学的研究は生産部門と比べて極端に少ない。代表者である成生は、分担者の1人である丸山とともに、1980年代初めよりミクロ経済理論を用いてマ-ケティング・流通現象を分析してきており、この分野の先駆者であると同時に、第一人者でもある。本研究では、我が国の第一線の研究者と共同して、体系的なフレ-ムワ-クのもとでさまざまな流通現象を詳細に検討した上で、「流通経済学」として集大成する。
研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

備考(Remarks) 研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

2010  科学研究費補助金  流通経済学の構築 
研究分担者(非代表者)  日本学術振興会  250,000円 

研究内容(Research Content) 生産者が消費者に直接販売することは稀で、そのプロセスには卸、小売などの流通業者が介在している。小売価格に占めるメ-カ-出荷価格の割合は先進諸国では40-50%程度であり、流通部門の比重は(付加価値や雇用の面で)製造部門に匹敵しているが、この分野についての経済学的研究は生産部門と比べて極端に少ない。代表者である成生は、分担者の1人である丸山とともに、1980年代初めよりミクロ経済理論を用いてマ-ケティング・流通現象を分析してきており、この分野の先駆者であると同時に、第一人者でもある。本研究では、我が国の第一線の研究者と共同して、体系的なフレ-ムワ-クのもとでさまざまな流通現象を詳細に検討した上で、「流通経済学」として集大成する。
研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

備考(Remarks) 研究代表者:成生達彦(京都大学)
研究分担者:倉澤資成、丸山雅祥、鳥居昭夫、David Flath、湯本祐司、中山雄司、宇高淳郎 

詳細表示
教育活動
年度
Year
タイトル
Title
内容等
Content
活動期間
Period of Activities
2015  「競争・協調分析」用に作成したケース「ゲームビジネス」2015年度版 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「競争・協調分析」(2単位)の授業で使用するケース「ゲームビジネス」2015年度版を作成した。近年、国内家庭用ゲーム市場(国内の家庭用ゲーム機およびそのソフトの売上高)が縮小し、スマートフォンで遊ぶゲームが急速に拡大している。また、一時期はやったいわゆるソーシャルゲームは市場規模を縮小している。このように業界構造が大きく変化しているゲームビジネスについて経営戦略論におけるゲーム・アプローチを応用して分析を行わせ、分析ツールの理解を深めるのがこのケースのねらいである。藤榮幸人氏と共著 

 
2013  「流通論B」の教材作成 

経営学部経営学科開講科目「流通論B」(2単位)の授業で使用するパワーポイントのスライドを作成し、履修者にもそれらを印刷した資料を配付し、授業での理解に役立てた。小売業者・卸売業者の行動の特徴、百貨店、専門量販店、コンビニエンスストア、ショッピングセンター、ネット型小売など業態の革新性と変容、小売の国際化などを取り扱った。2013年度以降毎年内容の見直しを行っている。  

2013/09/01~ 
2012  「競争・協調分析」用に作成したケース「ゲームビジネス」2012年度版 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「競争・協調分析」(2単位)の授業で使用するケース「ゲームビジネス」2012年度版を作成した。近年、国内家庭用ゲーム市場(国内の家庭用ゲーム機およびそのソフトの売上高)が縮小し、スマートフォンを含めて携帯、パソコン、タブレットPC上で遊ぶゲーム、とりわけソーシャルゲームの市場が年々拡大しており、コンプリートガチャ等が社会問題化している。経営戦略論におけるゲーム・アプローチを応用してゲームビジネスの分析を行わせ、分析ツールの理解を深めるのがこのケースのねらいである。藤榮幸人氏と共著 

 
2011  「競争・協調分析」用に作成したケース「ゲームビジネス」改訂版 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「競争・協調分析」(2単位)の授業で使用するケース「ゲームビジネス」改訂版を作成した。近年、国内家庭用ゲーム市場(国内の家庭用ゲーム機およびそのソフトの売上高)が縮小し、スマートフォンを含めて携帯、パソコン、タブレットPC上で遊ぶゲーム、とりわけソーシャルゲームの市場が年々拡大している。経営戦略論におけるゲーム・アプローチを応用してゲームビジネスの分析を行わせ、分析ツールの理解を深めるのがこのケースのねらいである。藤榮幸人氏と共著 

 
2010  「競争・協調分析」用に作成したケース「ゲームビジネス」 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「競争・協調分析」(2単位)の授業で使用するケース「ゲームビジネス」(10ページ)を作成した。近年、国内家庭用ゲーム市場(国内の家庭用ゲーム機およびそのソフトの売上高)が縮小し、スマートフォンを含めて携帯、パソコン、タブレットPC上で遊ぶゲーム、とりわけソーシャルゲームの市場が年々拡大している。経営戦略論におけるゲーム・アプローチを応用してゲームビジネスの分析を行わせ、分析ツールの理解を深めるのがこのケースのねらいである。藤榮幸人氏と共著 

 
2008  「競争・協調分析」用に作成した教材 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「競争・協調分析」(2単位)の授業で使用するパワーポイントのスライドを作成し、履修者にもそれらを印刷した資料を配付し、授業での理解に役立てた。スライド数は全体で160枚となる。SWOT分析、ポートフォリオ分析、事業コンセプト、バリューチェーン分析、業界構造分析、戦略グープマップ、ゲーム・アプローチに基づいたビジネスゲーム構造分析、戦略オプション立案を主なトピックスとして取り上げている。2008年度以降毎年内容の見直しを行っている。 

2008/04/01~ 
2007  「流通システム」用に作成した教材 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「流通システム」(2単位)の授業で使用するパワーポイントのスライドを作成し、履修者にもそれらを印刷した資料を配付し、授業での理解に役立てた。スライド数は全体で226枚となる。小売業構造、卸売業構造、Eコマース、メーカーによる流通系列化、小売業者主導の製販統合、プライベートブランド、小売業の変革、卸売業の変革等を主なトピックスとして取り上げている。2007年度以降毎年内容の見直しを行っている。 

2007/09/01~ 
2007  「組織と人事の経済学」用に作成した教材 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「組織と人事の経済学」(2単位)の授業で使用するパワーポイントのスライドを作成し、履修者にもそれらを印刷した資料を配付し、授業での理解に役立てた。スライド数は全体で280枚となる。採用と職務配置、給与、OJTとOff-JT、離職、解雇、希望退職および定年制、昇進管理、年功型インセンティブ制度、チーム、職務設計、評価、労働者の権限強化、日本の人事制度等を主なトピックスとして取り上げている。毎年度内容の見直しを行っている。 

2007/04/01~ 
2006  「ビジネス経済学」用に作成した教材 

ビジネス研究科ビジネス専攻科目「ビジネス経済学」(2単位)の授業を理解する上で必要な数学的知識に関するレジュメ(6ページ)および練習問題の解答(5ページ)を作成し、学期開始前の準備授業で活用した。さらに各回の授業で使用する練習問題と解答(16問)、グループワークの問題と解答例(10問)、予習問題(22問)、復習・応用問題とその解答(7問)を作成し、履修者の授業内容の理解に役立てた。毎年度内容の見直しを行っている。 

2006/09/01~ 
2002  「データ解析(マーケティング)」用に作成した教材 

経営学部経営学科科目「データ解析(マーケティング)」(3・4年次、2単位)の授業で、履修者がマーケティング・リサーチで用いられる統計的手法を効率的・効果的に理解し、グループワークで実習できるようにA4版で59ページのプリントを作成して配布した。主な内容は「標本に基づく推測統計学の基本」「比率(差)、平均(差)の検定」「因子分析」「学食の顧客満足度調査」「因子分析を用いた知覚マップの作成」「練習問題」「宿題」である。平成14年度以降、毎年若干の改訂を行っている。 

2002/09/01~2003/01/31 
詳細表示
研究活動/社会的活動
年度
Year
活動名称
Name of activities
活動期間
Period of Activities
2013  日本商業学会 学会誌『流通研究』アリア・エディター  2013/04/01~2014/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 日本商業学会 学会誌『流通研究』アリア・エディター 

2013  特定非営利活動法人ABEST21 2012年度Kaizen Report 評価委員  2013/04/01~2014/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 受審校が提出した改善のための実行計画の履行状況の評価を行った。 

2012  特定非営利活動法人ABEST21 2012年度Kaizen Report 評価委員会委員  2012/04/01~2013/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 受審校が提出した改善のための実行計画の履行状況の評価を行った。 

2012  日本商業学会 学会誌『流通研究』アリア・エディター  2012/04/01~2013/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 日本商業学会 学会誌『流通研究』アリア・エディター 

2012  独立行政法人日本学術振興会平成24年度組織的な大学院教育改革支援プログラム委員会委員  2012/04/01~2013/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 「組織的な大学院教育改革推進プログラム」は、社会の様々な分野で幅広く活躍する高度な人材を育成する大学院博士課程、修士課程を対象として、優れた組織的・体系的な教育取組に対して重点的な支援を行うことにより、大学院教育の実質化およびこれを通じた国際的教育環境の醸成を推進することを目的としており、その委員として採択されたプログラムの事後評価等を実施した。 

2012  特定非営利活動法人ABEST21 監事  2012/04/01~2013/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 特定非営利活動法人ABEST21 監事 

2011  香川大学ビジネススクール公開講座「競争・協調分析」  2011/11/05 

活動内容等(Content of Activities) この講座では,まずネイルバフとブランデンバーガーに代表される経営戦略論のゲーム・アプローチを簡潔に説明し,続いてショートケース(ゲームビジネスの予定)を用いてディスカッションを行い,その理解を深めてもらう.
 

2011  特定非営利活動法人ABEST21 監事  2011/04/01~2012/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 特定非営利活動法人ABEST21 監事 

2011  特定非営利活動法人ABEST21専門審査委員会委員  2011/04/01~2012/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 特定非営利活動法人ABEST21専門審査委員会委員 

2011  独立行政法人日本学術振興会平成23年度組織的な大学院教育改革支援プログラム委員会委員  2011/04/01~2012/03/31 

活動内容等(Content of Activities) 「組織的な大学院教育改革推進プログラム」は、社会の様々な分野で幅広く活躍する高度な人材を育成する大学院博士課程、修士課程を対象として、優れた組織的・体系的な教育取組に対して重点的な支援を行うことにより、大学院教育の実質化およびこれを通じた国際的教育環境の醸成を推進することを目的としており、その委員として採択されたプログラムの事後評価等を実施した。 

詳細表示
著書・学術論文に関する統計情報
年度
Academic Year
学術研究著書の件数
No. of Academic Books
学会誌・国際会議議事録等に掲載された学術論文の件数
No. of Academic Articles in Journals/Int'l Conference Papers
学内的な紀要等に掲載された学術論文の件数
No. of Academic Articles Pub'd in University Bulletins
学会受賞等の受賞件数
No. of Academic Awards Received
国際学会でのゲストスピーカーの件数
No. of Times as Guest Speaker at Int'l Academic Conferences
国際学会での研究発表の件数
No. of Presentations of Papers at Int'l Academic Conferences
国内学会でのゲストスピーカーの件数
No. of Times as Guest Speaker at National Academic Conf.
国内学会での研究発表の件数
No. of Papers Presented at National Academic Conf.
2016 
2015 
2014 
2013 
2012 
2011 
2010 
2009 
2008 
2007 
詳細表示

2017/04/21 更新