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学術論文
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年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
1995  アジア子会社との分業形態の深化をめぐって:電子部品メーカーへのインタビュー調査から  単著   
日本中小企業学会論集(経済システムの転換と中小企業)  , 同文館  , 14号  , 41-49  , 1995/04   

概要(Abstract) 本論文は、日本中小企業学会全国大会(神戸大学)において報告した内容を再構成し、以下を論じた。 すなわち、(1)近年、組立メーカーと同様、日系部品メーカーにおいても、本社とアジア子会社との間で"アイテムライフサイクル型"の分業形態が広範に見られた,(2)各事例を検討すると、製品や企業の特性の相違により、[a]製品デザイン進化型、[b]用途or市場拡大型、[c]ライフサイクル超圧縮型の三者に細分類が可能である,(3)今後分業形態の深化に伴って、生産移転ラグの圧縮が予想される,の3点である。 

備考(Remarks) 林 尚志 

1994  Restructuring of Items within a Product Line: A Case Study of Japanese Multinational Enterprises in  単著   
Environment and Planning A  , Pion Limited(London)  , Vol.26/no.4  , 509-526  , 1994/04   

概要(Abstract) 本論文は、近年東アジア地域が急速な成長を遂げる中、事業環境の急激な変化に直面している日系電機メーカーの事業再構築活動に焦点を当て、以下の諸点を論じた。すなわち、(1)彼らの活動は、垂直的再構築(日本本社で、高度化アイテムが次々と開発される)と水平的再構築(従来日本本社で生産されていたアイテムが、次々とアジア子会社へ移転される)の同時進行として特徴づけられる,(2)コスト環境の変化に伴い、日本本社の水平的再構築が加速し、その分、アジア子会社の垂直的再構築が加速化している,の2点である。 

備考(Remarks) T.Hayashi 

1993  アイテム−ライフサイクル企業内分業(2):分業形態決定に関する理論的分析  単著   
南山経済研究  , 南山大学経済学会  , 8巻2号  , 93-119  , 1993/10   

概要(Abstract) 本論文は、博士論文の理論分析部分に改良を加え、"アイテムライフサイクル型"分業形態に関し、以下を論じた。 すなわち、(1)この形態は「ライフサイクル進展に伴いアジア子会社のコスト優位性が向上すること」によって生じると説明される,(2)コスト優位性をもたらす諸要因は、要素価格の地域間格差、要素集約度の動態的変化、要素価格の動態的変化の三者を用いて体系的に定式化される,(3)上記三者を用いれば、既存の諸研究において"外部経済性ないし近接の利益"とされていた諸要因を簡潔に定式化できる,の3点である。 

備考(Remarks) 林 尚志 

1993  Intrafirm Transfer of Production  単著   
国際経済  , 世界経済評論社  , 44巻  , 128-132  , 1993/10   

概要(Abstract) 本論文は、国際経済学会全国大会(福島大学)において筆者が報告した内容を再構成し、以下を論じた。 すなわち、(1)近年、日系電機メーカーの本社とアジア子会社との間で広範に行われている製品差別化型分業は、"アイテムライフサイクル企業内分業"として定式化される,(2)これにより、近年研究が進展しているクォリティーラダーモデルと整合的な分業形態を、その発生メカニズムにまで遡って定式化できる,(3)また、マクロ経済要因等の諸条件変化の影響を体系的に把握することが可能となる,の3点である。
 

備考(Remarks) 林 尚志 

1993  アイテム−ライフサイクル企業内分業(1):電気機械産業日系多国籍企業における事例研究  単著   
南山経済研究  , 南山大学経済学会  , 8巻1号  , 1-25  , 1993/06   

概要(Abstract) 本論文は、筆者が博士論文作成時に行った聞き取り調査の結果を再検討し、日系メーカーの本社とアジア子会社との間で"アイテムライフサイクル型"と名付けられる企業内分業形態が広範に見られることを確認するとともに、新たに以下の諸点を論じた。すなわち、(1)"アイテムライフサイクル型"と一部重複する形で、28事例中の7事例において"工程間分業"が行われていた,(2)工程間分業の発生要因として、製品輸入制限等の政府政策要因(3事例)及び自動化の程度等の技術関連要因(4事例)の両者が指摘された,の2点である。
 

備考(Remarks) 林 尚志 

1992  Intrafirm Transfer of Production along an Item’s Life Cycle(博士論文)  単著   
University of Hawaii at Manoa  , 212 pp.  , 1992/05   

概要(Abstract) 本論文は、近年日系電機メーカーが、本社とアジア子会社との間で構築しつつある企業内分業体制に注目し、以下を論じた。すなわち、(1)聞き取り調査28例中の24例において、"アイテムライフサイクル型"と名付けられる製品差別化型分業が行われていた,(2)この分業形態は、"アイテムライフサイクル進展に伴うアジア子会社のコスト優位性の向上"という概念を用いて理論的に導出される,(3)予想される諸環境の変化を考慮すれば、日本本社からアジア子会社への生産移転ラグが縮小する傾向が予想される,の3点である。 

備考(Remarks) Takashi Hayashi 

1987  二つの直接投資と発展途上国の雇用拡大  単著   
六甲台論集  , 神戸大学大学院経済学研究会  , 34巻3号  , 60-77  , 1987/10   

概要(Abstract) 本論文は、筆者の修士論文を再構成し、以下を論じた。すなわち、(1)多国籍企業が途上国に行う直接投資として、(ア)低コスト追求型投資と(イ)誘致政策活用型投資の2類型が理論的に導出される,(2)途上国が雇用拡大を図る場合、上記(イ)タイプの直接投資に依存する傾向が強いが、これに依存するほど誘致のための国民経済的コストは増大する,(3)長期的なコスト削減のためには、(a)労働集約性が高い、(b)円滑な技術移転が期待される、等の条件を満たす産業を戦略的に誘致することが有効である,の3点である。
 

備考(Remarks) 林 尚志 

1987  直接投資によるLDCの労働需要拡大(修士論文)  単著   
神戸大学  , 160pp.  , 1987/03   

概要(Abstract) 近年、多くの途上国(LDC)が「多国籍企業による直接投資」を通じて工業における労働需要の拡大を図ってきたが、本論文はこの点に関して以下を論じた。 すなわち、(1)人材及び各種インフラが欠如している途上国の場合、"企業誘致のための国民経済的なコスト"を支払わない限り"十分な労働需要の拡大"は期待できず、両者のトレードオフ関係に直面する,(2)日系企業の活用に成功したタイの繊維産業と失敗した同国の自動車産業の比較研究により、両者の両立をもたらすための諸要因を考察することが可能となるという点である。
 

備考(Remarks) 林 尚志 

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