研究者詳細

教職員基本情報
氏名
Name
薫 祥哲 ( カオル ヨシアキ , KAORU Yoshiaki )
所属
Organization
経営学部経営学科
職名
Academic Title
教授
専攻分野
Area of specialization

環境経済学

学会活動
Academic societies

アメリカ経済学会会員(1986年5月〜現在)
米国環境・資源経済学会会員(1987年8月〜現在)
アメリカ農業経済学会会員(1992年4月〜現在)
環境経済・政策学会会員(1995年12月〜現在)
日本経済学会会員(1998年9月〜現在)
Environmental Economics and Policy Studies, Associate Editor (2007年11月〜2010年9月)
Environmental Economics and Policy Studies, Editorial Council Member (2010年10月〜2020年3月)
環境経済・政策学会理事(2008年4月〜2012年3月, 2014年4月〜2018年3月)

社会活動
Community services

財団法人国土開発技術研究センター「河川経済研究会」委員(1995.11〜1997.3)
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構「水環境経済調査検討会」委員(1996.6〜1997.3)
財団法人ダム水源地環境整備センター「ダム周辺環境整備の経済評価に関する検討委員会」委員(1999.7〜2000.3)
愛知県「乙川流域委員会」委員(1999.1〜2001.1)
名古屋市「堀川整備に関する懇談会」委員(1999.12〜2001.12)
国際協力銀行「持続可能な上下水道セクターに向けた民活の役割−中南米のケース」検討会委員(2003.10〜2004.3)
大学基準協会「大学評価委員会全学評価分科会」委員(2007.4〜2008.3)
大学基準協会「大学評価委員会経済学系専門評価分科会」委員(2008.4〜2009.3)
名古屋産業振興公社「名古屋ビジネスインキュベータ運営委員会審査部会」委員(2012.5〜2017.5)

著書・学術論文数
No. of books/academic articles
総数 total number (34)
著書数 books (2)
学術論文数 articles (32)

出身学校
学校名
Univ.
卒業年月(日)
Date of Graduation
卒業区分
Graduation
   Classification2
バーミンガム・サザン大学(Birmingham-Southern College)経済学部 1982年05月  卒業 
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出身大学院
大学院名
Grad. School
修了課程
Courses
   Completed
修了年月(日)
Date of Completion
修了区分
Completion
   Classification
バンダービルト大学大学院(Vanderbilt University)経済学研究科経済学専攻 博士課程  1987年07月  修了 
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取得学位
   
学位区分
Degree
   Classification
取得学位名
Degree name
学位論文名
Title of Thesis
学位授与機関
Organization
   Conferring the Degree
取得年月(日)
Date of Acquisition
博士 Ph.D. (in Economics)    バンダービルト大学大学院経済学研究科  1989年08月 
学士 B.A. (in Economics)    バーミンガムサザン大学経済学部  1982年05月 
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研究経歴
長期研究/短期研究
Long or Short
   Term research
研究課題名
Research Topic
長期研究  非市場評価法を用いた環境便益分析と環境政策の評価 

概要(Abstract) 公共財としての「環境資源」の最適利用を決定する上で,環境改善にかかるコストとその改善がもたらす便益を比較する必要がある。多くの場合,環境改善便益は,トラベルコスト法,ヘドニック価格評価法,そして仮想評価法などの非市場評価法により分析される。これらの手法を用い,環境財の状態の変化が消費者にもたらす経済的便益を評価するとともに,その評価手法の基礎となるミクロ経済学理論を研究。 

短期研究  ごみ問題と資源リサイクル政策に関する研究 

概要(Abstract) 循環型社会形成推進基本法(2000)をはじめ、リサイクル関連法の影響や効果、そして資源分別・処理コストを踏まえ上でのより効率的な資源リサイクル政策に関する研究。 

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著書
年度
Year
著書名
Title of the books
著書形態
Form of Book
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
出版機関名 Publishing organization,判型 Book Size,頁数 No. of pp.,発行年月(日) Date
1998  環境評価ワークショップ―評価手法の現状― (第二部第4章を担当)  共著   
築地書館  , A5  , 165 pp.  , 1999/02   

概要(Abstract) 米国マサチューセッツ州コッド半島住民に対するCVMアンケート調査のデータから、洪水保険購入意志額を推定した。3つのバージョンのアンケートを用意し、それぞれのバージョンごとに住民へ説明される洪水リスクの情報量を変えた。洪水保険購入意志額は、これらのバージョン間で年平均$370-1,038のばらつきが見られた。CVM調査上での説明が評価額に大きな影響を及ぼしており、この手法に基づく環境評価には細心の配慮が必要である。(担当:「リスクの認識と情報提供−CVMによる洪水保険購入意志額の評価−」p.118-134) 

備考(Remarks) 鷲田豊明,栗山浩一,林山泰久,矢部光保,寺脇 拓,竹内憲司,萩原清子,薫 祥哲,肥田野登,加藤尊秋,吉田謙太郎 

1994  The Oceans and Environmental Security: Shared U.S. and Russian Perspectives (第2,3,4章を担当)  共著   
Island Press  , A5  , 328 pp.  , 1994/12   

概要(Abstract) 米国ウッズホール海洋研究所海洋政策センターと、旧ソビエト連邦の科学アカデミー世界経済・国際関係研究所との共同研究プロジェクトの成果として出版された。「国際環境安全」という概念の考察・定義付けから始まり、海洋汚染、漁業資源問題、危険物の貨物輸送、放射性物質の海洋投棄、北極海の環境保護、世界海洋法など、さまざまな海洋問題に関して両プロジェクトチームが総括的な研究・分析を行い、海洋環境保全の問題点を指摘し、解決策を提言している。(担当:p.17-49, p.50-85, p.86-121) 

備考(Remarks) A. Bistrova,J. Broadus,M. Eiswerth,A. Gaines,K. Gjerde,C. Haney,Y. Kaoru,G. Pontecorvo 他10名 

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学術論文
年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2016  日系製品に関するネットショッピング敵意モデル研究―中国消費者行動の共分散構造分析―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第31巻1・2号  , pp. 57-84  , 2016/10   

概要(Abstract)  ネットショッピングにおける日系製品の購買行動について、中国アンケート調査データから、共分散構造分析に基づく敵意モデルを構築した。本研究で推定されたネットショッピング敵意モデルからは、ネット利用度やそれに対する信頼度が高い消費者は、日系製品の購買意図がより高くなる傾向にある事が判明した。この「ネット性」が購買意図に及ぼす正の影響は、日系製品不買という「社会規範」が購買意図へもたらす負の影響力よりも大きいと推定された。また、「社会規範」は日系製品の評価その物には全く影響を与えていなかった。さらに、国産ブランドにこだわる「自民族主義」傾向も、日系製品の「評価」に対して直接的な影響を与えていない。今後、Eコマースの市場規模がますます拡大していく中で、ネットショッピングの消費者行動を商品開発や販売戦略に取り入れていく事の重要性が示されたと言える。 

備考(Remarks) 著者:楊鶴鳴、薫祥哲 

2015  中国における日本アニメ産業の経営状況と課題―中国アニメ消費者調査からの経営提言―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第30巻3号  , pp. 233-262  , 2016/03   

概要(Abstract)  本論文では、まず日本のアニメ産業を調査してその市場規模や海外への進出状況を紹介し、アニメ会社を3つのビジネスモデル形態に分類した上でそれぞれの経営方式の特徴をまとめた。また、中国アニメ産業について、中国市場において日本アニメがどのように受け入れられて来たのかを、中国の自国アニメ保護政策の変遷や市場環境の変化に注目して議論した。その結果、中国と日本においては、アニメ産業の経営方法や市場環境に大きな違いがあることが判明した。さらに、中国のアニメ消費者に対するアンケート調査を実施し、彼らがどのようなアニメ消費行動をとっているのかを分析した。この統計的データ分析結果から、中国アニメ産業の発展や日本アニメ会社の中国市場進出を促進するための経営手段を提言している。 

備考(Remarks) 著者:孔燁、薫祥哲 

2014  ごみ問題と資源リサイクル促進政策に関する一考察  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第29巻3号  , pp. 175-190  , 2015/03   

概要(Abstract)  日本のごみ排出量は、2000年をピークとして減少傾向が続いている。これは、循環型社会形成推進基本法をはじめ、さまざまなリサイクル関連法が制定された事からの影響が大きい。名古屋市では1999年のごみ非常事態宣言以降、ごみ処理量削減には成功したが、資源ごみの分別収集・選別処理に高いコストをかけている。本稿では、リサイクル関連法の効果や名古屋市の状況を調べ、今後は、ごみの排出抑制に努める方がより効率的である点を論述している。また、資源リサイクルを促進するための政策として、(1)集団資源回収や再資源化活動への助成金、(2)天然資源利用への課税、そして(3)ごみ収集有料化などが考えられる。これら3つの政策の影響を比較検討した。その結果、製品消費からのごみ排出量を減らし、同時に天然資源利用を減らしてリサイクル資源の利用を促進する影響があるので、天然資源利用への課税が最も好ましい政策である事を示した。 

備考(Remarks)  

2013  中国市場におけるスマートフォン販売状況と購買行動 ― コンジョイント分析などに基づく消費者選好の研究 ―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第28巻3号  , pp. 389-426  , 2014/03   

概要(Abstract)  中国市場におけるスマートフォン購買行動や消費者選好を調査するために、江蘇省鎮江市で525人からアンケート調査票を回収した。コンジョイント分析手法などの統計モデルから、消費者に求められるスマートフォン機能やブランドの特徴を明らかにした。また、各製品属性に対する限界支払意志額も算出している。
 調査データから、年齢が若い人ほど、月収が高いほど、そして買い替えるまでの年数が短い人ほどスマートフォン購入予算が高くなる傾向があった。また、アップルブランドを好む人の購入予算は高く、逆にHuaweiを好む人の予算は低くなっていた。価格や画面サイズをあまり気にしない人がアップルを好んでいるが、サムスンは年齢の高い人や画面サイズの大きさを気にする人に選ばれる傾向があった。HTCやHuaweiを購入する可能性が高いのは、安いスマートフォンを好む消費者であり、HTCについては年齢の若い人、そしてHuaweiは画面サイズを気にする人に選ばれていた。
 コンジョイント分析では、プロファイルに価格属性を含む場合と除外した場合のそれぞれについてモデル推定を行った。その結果、価格情報だけに回答者のプロファイル選択が大きく影響される傾向は発見できなかった。また、5つの選択肢から一番購入したい商品だけを選ぶ選択型実験データと、一番購入したい商品から順に3つをランク付けする仮想ランキングデータに基づくモデル推定結果を比較した。その結果、より豊富な情報を含むランキングデータを用いた方が係数の有意性が高くなり、より良いモデル推定結果となることが判明した。
 コンジョイントモデルからは、価格の高い商品が選ばれる確率は低く、より大きな画面サイズや、より長いバッテリー持続時間がプラスに評価されていることが明らかとなった。また、端末ブランドについては、提示された5つの中でサムスンの評価が一番高く、次にアップルとなっており、これら2ブランドが最も好まれていた。三番目以降は、ソニー、HTC、そしてHuaweiの順であった。しかし、重さという属性に対しては有意な係数が推定されず、重さは消費者がスマートフォンを選ぶ上で重要な決定要因ではないと言える。
 本研究は中国の特定地域における消費者選好の分析ではあるが、今後の製品開発・販売促進のための一助となりうる情報を提供できた。 

備考(Remarks) 著者:朱煜、薫祥哲 

2013  安心・安全な野菜に対する消費者意識と購買意向 ― 中国におけるアンケート調査より ―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第28巻1号  , pp. 75-106  , 2013/06   

概要(Abstract)  中国の北京と藩陽におけるアンケート調査データから、有機野菜認知度、購買意向、購買便宜、そして購買時に望む条件などが有機野菜の購買行動に与える影響を分析した。中国野菜の認証制度や流通状況を調査した上で、有機野菜の購買行動に関する6つの仮説を設定した。ロジスティック回帰分析に基づいた仮説検証を行った結果、5つの仮説が支持された。例えば、有機野菜への支払意志額が高い人ほど購買意欲が強くなっていた。また、自分や家族の健康を重視するほど、そして一般野菜の安全性に懸念を持っている人ほど有機野菜の購買意欲が高いことが判明した。さらに、有機認証を受けていたり、産地や生産者情報の表示がある有機野菜である方が消費者の購買確率が高くなるという結果であった。これらの結果から、中国で有機野菜市場を開拓するための販売戦略に関するインプリケーションも提示した。 

備考(Remarks) 著者:尹戈夫、薫祥哲 

2012  ミャンマーにおける通信サービス市場 ― 携帯電話ユーザーの使用拡大と購買拡大を中心に ―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第27巻2号  , pp.143-172  , 2012/10   

概要(Abstract) ミャンマー携帯電話利用者へのアンケート調査データから、Technology Acceptance Model (TAM) に基づく共分散構造分析を行い、携帯電話使用・購買拡大意識がどのような要因からの経路で高められているのかを表すモデルの特定を行った。回帰分析結果からは、どのような説明変数が携帯電話通信規格利用者の満足度に影響を与えているのかを解明している。また、携帯電話端末機器の購入時点で、ユーザーが重視している携帯端末の特徴や機能も調査した。 

備考(Remarks) 著者:Khin Mar Su、南川和充、薫祥哲 

2011  携帯電話リサイクル行動に関する一考察  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第26巻3号  , pp. 287-297  , 2012/03   

概要(Abstract)  携帯電話利用者に対するアンケート調査から、携帯リサイクル率に影響を及ぼす要因を議論し、リサイクル行動を促進するための経済的インセンティブとして、一台あたりいくらもらえれば使用済み携帯電話をリサイクルへ提供する意志があるのか等を調べた。分析手法としては、まず携帯をリサイクルへ提供した経験の有無をさまざまな個人属性で説明するロジットモデル分析を行った。その結果、携帯リサイクル行動を決定づける最も重要な要因は、リサイクル制度の認知度であることが判明した。また、リサイクルへ出さない理由については、携帯内に残っている写真・メールなどを思い出として取っておきたい、あるいは携帯内の個人情報漏えいに関する懸念がリサイクル提供を躊躇させていることが判明した。
 次に、携帯のリサイクル提供に対する見返りとして要求する受け取り金額(WTA)を決定づける要因を最小二乗法で分析した。携帯内の情報をすべて新しい携帯などへ移すことができ、個人情報漏えいの心配が無くなったという想定の下で、携帯のリサイクル提供に対して一台あたり平均325円の受け取りを求めていた。この金額を決定する要因として、携帯から金が抽出できることの情報が提供された場合は、そうでない場合と比較して450円程度高い金額を求めることが判明した。また、これまでに携帯をリサイクルへ提供した経験のある人、そして携帯内の音楽へのこだわりや個人情報漏えい懸念の高い人ほど、より高い受け取り金額を要求する傾向にあった。 

備考(Remarks)  

2010  地価に反映される住環境と居住区特性の価値評価  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 25巻3号  , 151-162  , 2011/3   

概要(Abstract) ヘドニック地価評価法に基づき、名古屋市内に隣接する千種区、昭和区、瑞穂区、中村区、そして中川区において、住環境や居住区特性が地価に及ぼす影響を計測した。土地面積と地価の間には非線形の関係があり、447平米までは1平米あたりの地価が減少するが、それを超える広さになると地価が上昇する傾向が判明した。最寄り駅や名古屋駅までの距離が近い物件の地価は高くなり、それぞれの地価に対する弾力性は-0.127と-0.331であった。さらに、南東角地に位置しているかどうかが地価に正の影響を与え、一種低層住居専用地域の地価は低くなる傾向が発見できた。
 また、特定の住環境属性では説明できない居住区特有の地価に対する影響を計測するため、居住区ごとのダミー変数を用いた分析も行っている。その結果、千種区、昭和区、瑞穂区については、他の2つの区よりも地価が高くなることが推定された。従って、特定の住環境属性だけでなく、居住区ごとの地域特性が地価に及ぼす影響が大きいことが判明した。 

備考(Remarks)  

2009  旅行費用法における訪問頻度データの取り扱い−カウントデータと連続データからの便益評価比較−  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 24巻3号  , 413-424  , 2010/03   

概要(Abstract) 本稿では、名古屋市が管理・運営しているレクリエーション施設の一つである農業センターについて、訪問回数をカウントデータとして取り扱った旅行費用法に基づく需要曲線の推定が、より一般的に行われている連続データとしての取り扱い(OLS)と比較して、どのようにレクリエーション便益の推定に影響を及ぼすのかを検証した。また、現地調査データを利用するにあたり、より訪問頻度の多い利用者が抽出され、訪問頻度がゼロで切断されたデータとなることに対する修正モデルの推定も行った。その結果、カウントデータに基づく推定では、一回訪問あたりの消費者余剰で計測されるレクリエーション便益が、OLSからの推定値のほぼ半分となっていることが判明した。また、負の二項分布に基づく推定結果から、訪問回数データの分散は平均値の11〜47倍となり、平均値と分散が同一であるとするポワソン分布の仮定が適切でないことが明らかとなった。 

備考(Remarks)  

2008  旅行費用法によるレクリエーション便益評価−名古屋市農業センターの事例−  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 23巻1・2号  , 167-179  , 2008/10   

概要(Abstract) 都市化が進む名古屋市において、農業とのふれあいの場、そして憩いの場として存在する農業センターについて、旅行費用法を用いたレクリエーション便益の推定を行った。農業センター訪問者は、平均的には一回訪問あたり1,109円の便益を得ていることが判明した。これは、2006年度の利用者一人あたり農業センター運営費426円に対して2.6倍の金額であり、のべ622,000人の年間利用者数と掛け合わせると、総合年間便益は6億9千万円となる。これは、無料で開放されている農業センターを市民がどのように評価しているのかを知る上で、重要な情報であると言える。 

備考(Remarks)  

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その他研究業績
年度
Year
題名等
Titles
カテゴリ
Category
細目
Authorship
掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2015  ごみの分別リサイクルと発生抑制ではどちらが効果的?  寄稿  単著 
環境経済・政策学会ニュースレター  , 環境経済・政策学会  , No. 25  , 1-2  , 2015/05/30   

概要(Abstract) 名古屋市の1999年「ごみ非常事態宣言」から今日まで、どのようにごみ削減が実行されていったのかを様々な資料から考察している。その中で、資源ごみとしてリサイクルを推進することでごみ処理量削減には成功しているが、それには可燃・不燃ごみ処理と比較して多大な費用が発生している点を指摘している。このような状況下において、最終処分場の枯渇問題もあり、一般消費者がごみ発生抑制に努める方がより効果的である点を議論している。 

備考(Remarks)  

2015  持続可能な開発と責任ある経営教育に向かう大学の潜在力  資料  共編著 
Working Paper  , 南山大学経営研究センター  , No. 1501  , 56 pp.  , 2015/05   

概要(Abstract) 2014年度南山大学経営研究センター研究プロジェクトとして開催された研究会における、発表・議論の内容を収めたworking paperである。「持続可能な開発のための教育(ESD)」および「責任ある経営教育原則(PRME)」に関する5人の研究者により、大学教育からの視点を中心とした発表や参加者を交えての議論が行われた。ESD・PRMEの発足経緯や活動実績については、国内では知名度が高いとは言えず、日本語で入手できる情報源が限られている。この領域における大学教育や研究を活性化させるための資料として編集された。 

備考(Remarks) 高田一樹、薫祥哲 

2008  「環境マネジメントにおける費用便益分析−最適汚染レベルと環境評価−」(pp. 29-56)  講演集  共著 
南山大学連続講演会講演集「大学院の授業を聞きに行こう」  , (株)エヌ・イー・エス  , 303p  , 2009/3/31   

概要(Abstract) 2008年度に開催した、南山大学連続講演会「大学院の授業を聞きに行こう」(全11回)の講演をまとめた講演集。本学各研究科のさまざまな研究分野の中から11のテーマの授業を取り上げ連続講演会として公開した。 私たちの経済活動は、色々な形で大気・水質・生態系に影響を与えているが、どの程度環境を保全すれば良いのであろうか。環境経営の一つの考え方として、環境保全のメリットとコストを比較し、そのメリットがコストを上回るならばそれを実行するという費用便益分析がある。まったく汚染されるべきでない環境資源もあれば、多少の汚染を受け入れてよい資源も存在するであろう。それぞれに「最適な汚染レベル」が存在し、それを達成する手段として(1)環境基準の設定、(2)汚染物排出税、そして(3)排出権取引がある。私の担当章では、どのように最適汚染レベルが決定されるのかを定義し、それを達成するためのこれら3つの政策手段を議論した。さらに、最適汚染レベルを決定するためには、消費者が環境をどの程度評価しているのかを金額で計算する必要がある。そのための環境評価手法についても、具体的な事例を挙げながら論じた。 

備考(Remarks) 編者:青木清 共著者:渡邉学、薫祥哲、有元將剛、榊原秀、津村俊充、湯本祐司、河野浩之、村松久良光、近藤仁、塚達朗、藤本博 

2002   環境汚染物規制手段の比較  寄稿  単著 
大人になるための経済学入門  , NHK出版  , 273-278  , 2002/04   

概要(Abstract) 生産活動にともなって発生する汚染物を規制するための政策手段として、(1)排出量基準(スタンダード)の設定、(2)課徴金、そして(3)排出権取引システムの3つを比較検討した。その結果、スタンダードの設定では、最小コストで目標とする汚染物削減を達成できないことが明らかとなった。最小コストを達成するためには、各生産者の汚染物削減限界コストが一致するように、削減の負担を配分する必要があることを論述している。 

備考(Remarks)  

1995  A Methodological Review of Net Benefit Evaluation for Marine Reserves  調査報告  共著 
世界銀行環境部、環境経済学シリーズ  , World Bank  , Paper No. 027  , 1995/10   

概要(Abstract) 世界の所々で「海洋保留地(Marine Reserve)」として保護されている場所は、生態系や環境などの重要な特性を持っている。こういった地域を保留地と指定したり、適切な保護を行う上で、その地域がもたらす社会的な価値を評価しなければならない。観光収入などの一般的な経済価値測定法と、環境資源に対する非市場評価法の両方を踏まえ、現在存在する保留地を取り上げ、その価値評価手段を分析・検討した。 

備考(Remarks) Porter Hoagland, Yoshiaki Kaoru, James Broadus(共同研究につき本人担当部分抽出不可能) 

1994  Discrete-Choice Contingent Valuation of Beach Recreation Beneftis for Tourists and Local Residents  米国農業経済学会発表論文のabstract  単著 
Americal Journal of Agricultural Economics  , American Agricultural Ecnomics Association  , Vol. 76 / No. 5  , 1246  , 1994/12   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) サンディエゴ市での米国農業経済学会報告(1994年8月) 

1994  Marine Resource Management Needs Integration of Resource Economics and Natural Sciences  寄稿  共著 
Gulf of Maine News  , Regional Association for Research on the Gulf of Maine  , 第2巻第2号  , 1-2  , 1994   

概要(Abstract) 海洋資源や環境を効率的に管理運営していくためには、社会科学からの経済的分析と自然科学の両方からの貢献が必要である。消費者がどういった環境改善をどの程度望んでいるのかを経済学的手法で分析し、政策決定に役立てる必要がある。また、社会科学者は生態系のプロセス等、自然環境が人間の行動によってどの様な影響を受けるのかといった知識に乏しい。従って、自然科学からのインプットも不可欠である。 

備考(Remarks) 1994 Spring issue 共同での寄稿につき本人担当部分抽出不可能 (共著者:Yoshiaki Kaoru and Bruce Tripp)。 

1993  Nonmarket Valuation of Economic Benefits for the Environmental Resources  Internationa Workshop Proceedings  単著 
Proceedings of Dams, and Enhancement of the Dam Lake Basin Environment for the Next Generation  , 建設省土木研究所  , 279-317  , 1994/02   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) ダム等の公共事業を行う場合、費用・便益分析を通して、その事業が意味のあるものかどうかを調査する必要がある。この過程で、環境ダメージなど、市場価格に現れないインパクトをどう評価するのかが大きな問題となる。環境経済学の分野で使われている非市場評価法を紹介し、それらのダム事業ケースへの適用性を論述している。 

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学術関係受賞
年度
Year
受賞学術賞名
Name of award
受賞対象となった研究/業績/活動等
Activity for which award given
受賞年月(日)
Date
授与機関
Award presenter
1995  1994年度ベストリサーチアワード  "Measuring Marine Recreation Benefits of Water Quality Improvements by the Nested Random Utility Model," Resource and Energy Economics の研究  1995年06月07日 
南山大学経営研究センター 

備考(Remarks)  

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研究発表
年度
Year
題目又はセッション名
Title or Name of Session
細目
Authorship
発表年月(日)
Date
発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.
2012  Japanese Environmental Quality and Recycle Policies: An Economic Perspective  単独  2012/04/26 
Lecture Series of Luce Initiative on Asian Studies and the Environment  , Dickinson College, U.S.A.   

概要(Abstract) Rapid Japanese economic growth back in 1960’s resulted in severe environmental pollution and outbreaks of localized diseases caused by air or water pollution. This led to creation of many environmental laws and regulations which have now achieved reasonably good air and water quality. Since the establishment of “Fundamental Law of Recycle Oriented Society” in 2000, Japan has focused on promoting recycle activities and is now considered as one of the most recycle oriented nations. In this talk, I presented current environmental quality conditions in Japan and recycle activities for containers, packages, home appliances, automobiles, etc. I paid special attention on the case of highly successful garbage reduction efforts by the City of Nagoya via strengthened recycle activities and the cost associated with them. Although recycling is good, we should not forget the cost we are paying for achieving higher recycle rates. It is important to strike a balance between the benefit of recycling and its cost. I also gave a brief overview of current Japanese compliance situation of the Kyoto Protocol which requires Japan to reduce greenhouse gas emissions by 6% from the 1990 level for the period of 2008-2012. Needless to say, the accident at Fukushima nuclear power plant last March and subsequent shutdown of other nuclear plant operations make it difficult to reduce carbon dioxide emissions. 

備考(Remarks)  

2010  名古屋市農業センターにおけるレクリエーション便益評価:カウントデータに基づく旅行費用法の適用  単独  2010/09/12 
環境経済・政策学会   

概要(Abstract) 名古屋市農業センターへの訪問回数をカウントデータとして扱った旅行費用法の需要曲線推定が、連続データとしての取り扱い(OLS)と比較して、どのようにレクリエーション便益の推定に影響を及ぼすのかを検証した。また、現地調査データを利用するにあたり、より訪問頻度の多い利用者が抽出され、訪問頻度がゼロで切断されたデータとなることに対する修正モデルの推定も行った。その結果、カウントデータに基づく推定では、一回訪問あたりの消費者余剰で計測されるレクリエーション便益が、OLSからの推定値のほぼ半分となっていることが判明した。また、負の二項分布に基づく推定結果から、訪問回数データの分散は平均値の11〜47倍となり、平均値と分散が同一であるとするポワソン分布の仮定が適切でないことが明らかとなった。  

備考(Remarks) 2010年大会(名古屋大学にて)  

2004  Japanese Environmental Policies and Roles of Environmental Economists  単独  2004/08/17 
Camp Resources  , North Carolina State University & RFF   

概要(Abstract) 4大公害病に始まり、日本の環境関連法がどのように制定されていったのかを、歴史的な展望からまとめた。また、近年の環境白書やOECDによる環境パーフォーマンス・レビューなどの資料に基づいて、日本の環境政策・行政の現状を評価した。この中で、容器包装リサイクル法や家電リサイクル法など、日本のリサイクル分野における法規制が米国より進んでいる点を指摘し、これらリサイクル法の利点と欠点をまとめた。さらに、名古屋市のゴミ削減政策に関する費用対効果分析を試みた。  

備考(Remarks) ノースカロライナ州ウィルミントン市にて開催 

2001  環境の経済評価  単独  2002/02/28 
研究会  , 国土交通省、国土交通政策研究所   

概要(Abstract) 環境の価値を評価するための経済評価手法を紹介し、それぞれの特徴と利点・欠点などを理論的に解説した。 

備考(Remarks)  

1999  仮想ランキング法に基づく琵琶湖・淀川の環境改善便益評価  単独  1999/09/25 
環境経済・政策学会   

概要(Abstract) 琵琶湖・淀川地域における水質改善と親水性を考慮した護岸整備がもたらす便益を、仮想評価法の一つである仮想ランキング法を用いて評価し、今後の費用対効果分析への有用性と問題点を論じた。 

備考(Remarks) 1999年大会(立命館大学にて)(共著者:薫祥哲、安田吾郎) 

1998  Public Risk Perception and Coastal Flood Insurance  単独  1998/06/20 
環境評価神戸ワークショップ  , 神戸大学   

概要(Abstract) 洪水を環境リスクとしてとらえ、そのリスクを緩和するためのオプション価格として洪水保険の保険料を位置付けた。この理論的解釈と枠組みに基づき、環境評価手法の一つである仮想評価法(CVM)を用い、実際に住民の洪水保険への支払い意志額を調査した。 

備考(Remarks)  

1997  Valuing Water Quality Improvements for Lake Biwa-Yodo River: A Contingent Ranking Analysis  共同  1998/01 
Association of Environmental and Resource Economists   

概要(Abstract) CVMの一つである仮想ランキング法を用いて、河川の水質改善や水辺の整備がもたらす便益を推定した。調査地である琵琶湖と淀川で、これらの便益に大きな違いが発見された。また、年収や家族構成などの個人属性も重要な説明要因であることが判明した。 

備考(Remarks) 米国環境・資源経済学会報告(シカゴ市)(共著者:薫祥哲、安田吾郎) 

1994  Discrete-Choice Contingent Valuation of Beach Recreation Benefits for Tourists and Local Residents  単独  1994/08 
American Agricultural Economics Association   

概要(Abstract) 遠距離旅行者と地元住民とに分け、仮想評価法(CVM)を用いて海水浴レクリエーションがもたらす便益を測定した。訪問一回あたりの便益は、遠距離旅行者の方が地元住民よりもかなり高く推定された。しかし、一年当たりの総便益の差はあまり無く、地元住民の年間便益は遠距離旅行者の年間便益の80%程度であることが判明した。 

備考(Remarks) 米国農業経済学会報告(サンディエゴ市) 

1991  Valuing Marine Recreation by the Nested Random Utility Model: Functional Structure, Party Composition and Heterogeneity  単独  1992/01 
Association of Environmental and Resource Economists   

概要(Abstract) レクリエーション地選択の過程を説明する為に、三段階の入れ子型ランダム効用モデルを推定した。このモデルから、レクリエーション地の水質改善がもたらす補償変分の便益を推定した。また、レクリエーションのグループ構成が訪問地選択に及ぼす影響、入れ子型ランダム効用モデルがその基盤となる間接効用関数におよぼす制約など、これまで議論されてこなかった問題点も分析している。 

備考(Remarks) 米国環境・資源経済学会報告(ニューオリンズ市) 

1990  Differentiating Use and Nonuse Values for Coastal Pond Water Quality Improvement  単独  1990/12 
Association of Environmental and Resource Economists   

概要(Abstract) 海水池での水質改善がもたらす便益を、仮想評価法(CVM)を用いて計測した。利用価値、オプション価値、そして存在価値を別々に計測し、総便益の半分以上が存在価値であることが判明した。また、個人属性の変数間では、これらの種類の中でどの価値を説明するのかによって有意性にかなりの違いが見られた。 

備考(Remarks) 米国環境・資源経済学会報告(ワシントン市) 

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研究助成
年度
Year
助成名称または科学研究費補助金研究種目名
Name of grant or research classification for scientific research funding
研究題目
Research Title
役割(代表/非代表)
Role
助成団体
Granting body
助成金額
Grant amount
2015  日東学術振興財団、第32回(平成27年度)海外派遣助成  米国ビジネスにおける環境配慮型経営と経営教育 
代表  財団法人日東学術振興財団  30万円 

研究内容(Research Content) 短期海外派遣 

備考(Remarks) 単独 

2004  海外先進教育研究実践支援プログラム  高度職業人養成のための社会科学研究の深化-法科大学院、ビジネススクールへの適用- 
取り組み担当者  文部科学省   

研究内容(Research Content)  

備考(Remarks)  

2001  南山大学パッヘ研究奨励金I-A  職場環境と労働健康災害の評価−産業別データに基づくヘドニック分析− 
代表     

研究内容(Research Content) 研究助成 

備考(Remarks)  

2000  日東学術振興財団 第17回研究助成金  仮想評価法による名古屋市堀川の環境改善効果の評価 
代表  財団法人 日東学術振興財団  40万円 

研究内容(Research Content) 研究助成 

備考(Remarks)  

1998  南山大学パッヘ研究奨励金I-A  仮想ランク法に基づく水質改善便益の評価 
代表     

研究内容(Research Content) 研究助成 

備考(Remarks)  

1995  南山大学パッヘ研究奨励金I-A  マグロやサメ等のレクリエーションとしての遠洋魚釣りがもたらす経済便益評価 
代表     

研究内容(Research Content) 研究助成 

備考(Remarks)  

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教育活動
年度
Year
タイトル
Title
内容等
Content
活動期間
Period of Activities
2016  ごみ処理工場や火力発電所への工場見学 

3年のゼミ授業である「経営演習I」において、中部電力知多火力発電所(2015年度)や名古屋市ゴミ処理場である鳴海工場(ガス溶融化炉)(2016年度)への工場見学を実施した。事前に、地球温暖化や大気汚染問題、そしてゴミのガス溶融化処理に関するメリット・デメリットなど、見学先工場に関する環境問題を授業で調査した上で、各工場に対して質問事項をファックスで送信しておいた。現地では、単に工場側からの説明を受けるだけではなく、これら質問項目へ回答して頂き、質疑応答の機会を設けて頂いた。受け身の工場見学ではなく、こちら側から主体的に議論・質問をなげかけるという姿勢で臨んだため、学生達の意識が高まり、収穫するものが多い工場見学となった。 

2015/04~2017/03 
2015  大学院修士論文研究指導 

修士論文執筆のための研究指導を行い、これらの大学院生が修士号の学位を取得した。 

2015/04~2016/03 
2013  「生命と環境(社会システムと環境)3」配布用の講義ノートを作成 

共通教育科目である「生命と環境(社会システムと環境)」(2単位)において、毎回の講義で配布する講義ノートを作成した(総ページ数は42ページ)。講義では教科書を用いるが、多数の関連新聞記事を配布し、教科書以外のトピックスも幾つか扱っている。この講義ノートでは、内容を整理して受講生の理解を促進するため、各トピックごとに要点を詳しく列挙している。受講生が講義を聴きながら、配布された資料に追加的なメモを書き込めるような形式となっている。この講義ノートは、毎年若干の改訂を加えながら継続して利用している。 

2013/09/17~2014/01/14 
2010  「経営環境論」配布用の講義ノートを作成 

学部科目である「経営環境論A・B」(春と秋学期各2単位科目)では、英語のテキストに沿った講義を実施している。講義内容の理解を促進するため、日本語による講義ノート(レジメ)を作成し、毎回の授業でこれを配布した(総ページ数は62ページ)。受講生は講義を聴きながら、レジメに追加的な補足メモを書き込んでいく形式となっている。この講義ノートは、毎年若干の改訂を加えながら継続して授業で配布している。 

2010/04/05~2011/01/20 
2008  「データ解析」用の資料・教材作成 

学部科目である「データ解析」(春学期2単位科目)用に、授業で利用するデータ、講義トピックごとの解説ノートなどのファイルを作成し、学内サーバへ保存した。受講生は、PC教室からサーバ上にあるこれらの教材へアクセスすることにより、提出課題の確認や統計処理プログラム利用方法の復習などが可能となり、学習効果が高まった。 

2008/04/10~2008/07/25 
2002  広島大学博士後期課程学位論文の外部審査委員 

広島大学国際協力研究科Mushtaq Ahmed Memon氏の学位論文 

2002/01~2002/02 
1997  筑波大学社会工学系環境科学研究科 非常勤講師 

「環境政策評価論」(集中講義)を担当 

1997/06~1998/03 
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研究活動/社会的活動
年度
Year
活動名称
Name of activities
活動期間
Period of Activities
2016  Handling Editor  2016/05, 2016/11 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

2015  Handling Editor  2015/04, 2015/11 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

2014  Handling Editor  2014/11 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

2014  学会報告討論者  2014/09/13~2014/09/14 

活動内容等(Content of Activities) 環境経済・政策学会2014年大会(法政大学多摩キャンパス)にて、鶴見氏他による報告「日本版 Better Life Index (BLI)の検討」に対するコメント。 

2013  公開講座講師  2013/11/08, 2013/11/15 

活動内容等(Content of Activities) 環境講座:
・「環境と経済システムの相互関係-ゴミ問題と環境-」(2013.11.8)
・「環境の価値とは-環境評価事例の紹介-」(2013.11.15)
清須市教育委員会(生涯学習講座)/清洲市民センター 

2013  Handling Editor  2013/11 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

2012  Handling Editor  2013/03 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

2012  Handling Editor  2013/02 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

2012  研究報告セッション座長 「環境評価2」  2012/09/15~2012/09/16 

活動内容等(Content of Activities) 環境経済・政策学会2012年大会(東北大学) 

2012  Handling Editor  2012/08 

活動内容等(Content of Activities) Environmental Economics and Policy Studies 

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著書・学術論文に関する統計情報
年度
Academic Year
学術研究著書の件数
No. of Academic Books
学会誌・国際会議議事録等に掲載された学術論文の件数
No. of Academic Articles in Journals/Int'l Conference Papers
学内的な紀要等に掲載された学術論文の件数
No. of Academic Articles Pub'd in University Bulletins
学会受賞等の受賞件数
No. of Academic Awards Received
国際学会でのゲストスピーカーの件数
No. of Times as Guest Speaker at Int'l Academic Conferences
国際学会での研究発表の件数
No. of Presentations of Papers at Int'l Academic Conferences
国内学会でのゲストスピーカーの件数
No. of Times as Guest Speaker at National Academic Conf.
国内学会での研究発表の件数
No. of Papers Presented at National Academic Conf.
2016 
2015 
2014 
2013 
2012 
2011 
2010 
2009 
2008 
2007 
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2017/03/09 更新