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学術論文
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年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2016  日系製品に関するネットショッピング敵意モデル研究―中国消費者行動の共分散構造分析―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第31巻1・2号  , pp. 57-84  , 2016/10   

概要(Abstract)  ネットショッピングにおける日系製品の購買行動について、中国アンケート調査データから、共分散構造分析に基づく敵意モデルを構築した。本研究で推定されたネットショッピング敵意モデルからは、ネット利用度やそれに対する信頼度が高い消費者は、日系製品の購買意図がより高くなる傾向にある事が判明した。この「ネット性」が購買意図に及ぼす正の影響は、日系製品不買という「社会規範」が購買意図へもたらす負の影響力よりも大きいと推定された。また、「社会規範」は日系製品の評価その物には全く影響を与えていなかった。さらに、国産ブランドにこだわる「自民族主義」傾向も、日系製品の「評価」に対して直接的な影響を与えていない。今後、Eコマースの市場規模がますます拡大していく中で、ネットショッピングの消費者行動を商品開発や販売戦略に取り入れていく事の重要性が示されたと言える。 

備考(Remarks) 著者:楊鶴鳴、薫祥哲 

2015  中国における日本アニメ産業の経営状況と課題―中国アニメ消費者調査からの経営提言―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第30巻3号  , pp. 233-262  , 2016/03   

概要(Abstract)  本論文では、まず日本のアニメ産業を調査してその市場規模や海外への進出状況を紹介し、アニメ会社を3つのビジネスモデル形態に分類した上でそれぞれの経営方式の特徴をまとめた。また、中国アニメ産業について、中国市場において日本アニメがどのように受け入れられて来たのかを、中国の自国アニメ保護政策の変遷や市場環境の変化に注目して議論した。その結果、中国と日本においては、アニメ産業の経営方法や市場環境に大きな違いがあることが判明した。さらに、中国のアニメ消費者に対するアンケート調査を実施し、彼らがどのようなアニメ消費行動をとっているのかを分析した。この統計的データ分析結果から、中国アニメ産業の発展や日本アニメ会社の中国市場進出を促進するための経営手段を提言している。 

備考(Remarks) 著者:孔燁、薫祥哲 

2014  ごみ問題と資源リサイクル促進政策に関する一考察  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第29巻3号  , pp. 175-190  , 2015/03   

概要(Abstract)  日本のごみ排出量は、2000年をピークとして減少傾向が続いている。これは、循環型社会形成推進基本法をはじめ、さまざまなリサイクル関連法が制定された事からの影響が大きい。名古屋市では1999年のごみ非常事態宣言以降、ごみ処理量削減には成功したが、資源ごみの分別収集・選別処理に高いコストをかけている。本稿では、リサイクル関連法の効果や名古屋市の状況を調べ、今後は、ごみの排出抑制に努める方がより効率的である点を論述している。また、資源リサイクルを促進するための政策として、(1)集団資源回収や再資源化活動への助成金、(2)天然資源利用への課税、そして(3)ごみ収集有料化などが考えられる。これら3つの政策の影響を比較検討した。その結果、製品消費からのごみ排出量を減らし、同時に天然資源利用を減らしてリサイクル資源の利用を促進する影響があるので、天然資源利用への課税が最も好ましい政策である事を示した。 

備考(Remarks)  

2013  中国市場におけるスマートフォン販売状況と購買行動 ― コンジョイント分析などに基づく消費者選好の研究 ―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第28巻3号  , pp. 389-426  , 2014/03   

概要(Abstract)  中国市場におけるスマートフォン購買行動や消費者選好を調査するために、江蘇省鎮江市で525人からアンケート調査票を回収した。コンジョイント分析手法などの統計モデルから、消費者に求められるスマートフォン機能やブランドの特徴を明らかにした。また、各製品属性に対する限界支払意志額も算出している。
 調査データから、年齢が若い人ほど、月収が高いほど、そして買い替えるまでの年数が短い人ほどスマートフォン購入予算が高くなる傾向があった。また、アップルブランドを好む人の購入予算は高く、逆にHuaweiを好む人の予算は低くなっていた。価格や画面サイズをあまり気にしない人がアップルを好んでいるが、サムスンは年齢の高い人や画面サイズの大きさを気にする人に選ばれる傾向があった。HTCやHuaweiを購入する可能性が高いのは、安いスマートフォンを好む消費者であり、HTCについては年齢の若い人、そしてHuaweiは画面サイズを気にする人に選ばれていた。
 コンジョイント分析では、プロファイルに価格属性を含む場合と除外した場合のそれぞれについてモデル推定を行った。その結果、価格情報だけに回答者のプロファイル選択が大きく影響される傾向は発見できなかった。また、5つの選択肢から一番購入したい商品だけを選ぶ選択型実験データと、一番購入したい商品から順に3つをランク付けする仮想ランキングデータに基づくモデル推定結果を比較した。その結果、より豊富な情報を含むランキングデータを用いた方が係数の有意性が高くなり、より良いモデル推定結果となることが判明した。
 コンジョイントモデルからは、価格の高い商品が選ばれる確率は低く、より大きな画面サイズや、より長いバッテリー持続時間がプラスに評価されていることが明らかとなった。また、端末ブランドについては、提示された5つの中でサムスンの評価が一番高く、次にアップルとなっており、これら2ブランドが最も好まれていた。三番目以降は、ソニー、HTC、そしてHuaweiの順であった。しかし、重さという属性に対しては有意な係数が推定されず、重さは消費者がスマートフォンを選ぶ上で重要な決定要因ではないと言える。
 本研究は中国の特定地域における消費者選好の分析ではあるが、今後の製品開発・販売促進のための一助となりうる情報を提供できた。 

備考(Remarks) 著者:朱煜、薫祥哲 

2013  安心・安全な野菜に対する消費者意識と購買意向 ― 中国におけるアンケート調査より ―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第28巻1号  , pp. 75-106  , 2013/06   

概要(Abstract)  中国の北京と藩陽におけるアンケート調査データから、有機野菜認知度、購買意向、購買便宜、そして購買時に望む条件などが有機野菜の購買行動に与える影響を分析した。中国野菜の認証制度や流通状況を調査した上で、有機野菜の購買行動に関する6つの仮説を設定した。ロジスティック回帰分析に基づいた仮説検証を行った結果、5つの仮説が支持された。例えば、有機野菜への支払意志額が高い人ほど購買意欲が強くなっていた。また、自分や家族の健康を重視するほど、そして一般野菜の安全性に懸念を持っている人ほど有機野菜の購買意欲が高いことが判明した。さらに、有機認証を受けていたり、産地や生産者情報の表示がある有機野菜である方が消費者の購買確率が高くなるという結果であった。これらの結果から、中国で有機野菜市場を開拓するための販売戦略に関するインプリケーションも提示した。 

備考(Remarks) 著者:尹戈夫、薫祥哲 

2012  ミャンマーにおける通信サービス市場 ― 携帯電話ユーザーの使用拡大と購買拡大を中心に ―  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第27巻2号  , pp.143-172  , 2012/10   

概要(Abstract) ミャンマー携帯電話利用者へのアンケート調査データから、Technology Acceptance Model (TAM) に基づく共分散構造分析を行い、携帯電話使用・購買拡大意識がどのような要因からの経路で高められているのかを表すモデルの特定を行った。回帰分析結果からは、どのような説明変数が携帯電話通信規格利用者の満足度に影響を与えているのかを解明している。また、携帯電話端末機器の購入時点で、ユーザーが重視している携帯端末の特徴や機能も調査した。 

備考(Remarks) 著者:Khin Mar Su、南川和充、薫祥哲 

2011  携帯電話リサイクル行動に関する一考察  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第26巻3号  , pp. 287-297  , 2012/03   

概要(Abstract)  携帯電話利用者に対するアンケート調査から、携帯リサイクル率に影響を及ぼす要因を議論し、リサイクル行動を促進するための経済的インセンティブとして、一台あたりいくらもらえれば使用済み携帯電話をリサイクルへ提供する意志があるのか等を調べた。分析手法としては、まず携帯をリサイクルへ提供した経験の有無をさまざまな個人属性で説明するロジットモデル分析を行った。その結果、携帯リサイクル行動を決定づける最も重要な要因は、リサイクル制度の認知度であることが判明した。また、リサイクルへ出さない理由については、携帯内に残っている写真・メールなどを思い出として取っておきたい、あるいは携帯内の個人情報漏えいに関する懸念がリサイクル提供を躊躇させていることが判明した。
 次に、携帯のリサイクル提供に対する見返りとして要求する受け取り金額(WTA)を決定づける要因を最小二乗法で分析した。携帯内の情報をすべて新しい携帯などへ移すことができ、個人情報漏えいの心配が無くなったという想定の下で、携帯のリサイクル提供に対して一台あたり平均325円の受け取りを求めていた。この金額を決定する要因として、携帯から金が抽出できることの情報が提供された場合は、そうでない場合と比較して450円程度高い金額を求めることが判明した。また、これまでに携帯をリサイクルへ提供した経験のある人、そして携帯内の音楽へのこだわりや個人情報漏えい懸念の高い人ほど、より高い受け取り金額を要求する傾向にあった。 

備考(Remarks)  

2010  地価に反映される住環境と居住区特性の価値評価  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 25巻3号  , 151-162  , 2011/3   

概要(Abstract) ヘドニック地価評価法に基づき、名古屋市内に隣接する千種区、昭和区、瑞穂区、中村区、そして中川区において、住環境や居住区特性が地価に及ぼす影響を計測した。土地面積と地価の間には非線形の関係があり、447平米までは1平米あたりの地価が減少するが、それを超える広さになると地価が上昇する傾向が判明した。最寄り駅や名古屋駅までの距離が近い物件の地価は高くなり、それぞれの地価に対する弾力性は-0.127と-0.331であった。さらに、南東角地に位置しているかどうかが地価に正の影響を与え、一種低層住居専用地域の地価は低くなる傾向が発見できた。
 また、特定の住環境属性では説明できない居住区特有の地価に対する影響を計測するため、居住区ごとのダミー変数を用いた分析も行っている。その結果、千種区、昭和区、瑞穂区については、他の2つの区よりも地価が高くなることが推定された。従って、特定の住環境属性だけでなく、居住区ごとの地域特性が地価に及ぼす影響が大きいことが判明した。 

備考(Remarks)  

2009  旅行費用法における訪問頻度データの取り扱い−カウントデータと連続データからの便益評価比較−  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 24巻3号  , 413-424  , 2010/03   

概要(Abstract) 本稿では、名古屋市が管理・運営しているレクリエーション施設の一つである農業センターについて、訪問回数をカウントデータとして取り扱った旅行費用法に基づく需要曲線の推定が、より一般的に行われている連続データとしての取り扱い(OLS)と比較して、どのようにレクリエーション便益の推定に影響を及ぼすのかを検証した。また、現地調査データを利用するにあたり、より訪問頻度の多い利用者が抽出され、訪問頻度がゼロで切断されたデータとなることに対する修正モデルの推定も行った。その結果、カウントデータに基づく推定では、一回訪問あたりの消費者余剰で計測されるレクリエーション便益が、OLSからの推定値のほぼ半分となっていることが判明した。また、負の二項分布に基づく推定結果から、訪問回数データの分散は平均値の11〜47倍となり、平均値と分散が同一であるとするポワソン分布の仮定が適切でないことが明らかとなった。 

備考(Remarks)  

2008  旅行費用法によるレクリエーション便益評価−名古屋市農業センターの事例−  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 23巻1・2号  , 167-179  , 2008/10   

概要(Abstract) 都市化が進む名古屋市において、農業とのふれあいの場、そして憩いの場として存在する農業センターについて、旅行費用法を用いたレクリエーション便益の推定を行った。農業センター訪問者は、平均的には一回訪問あたり1,109円の便益を得ていることが判明した。これは、2006年度の利用者一人あたり農業センター運営費426円に対して2.6倍の金額であり、のべ622,000人の年間利用者数と掛け合わせると、総合年間便益は6億9千万円となる。これは、無料で開放されている農業センターを市民がどのように評価しているのかを知る上で、重要な情報であると言える。 

備考(Remarks)  

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