研究者詳細

その他研究業績
分割表示   全件表示 >>

8 件中 1 - 8 件目

年度
Year
題名等
Titles
カテゴリ
Category
細目
Authorship
掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2015  ごみの分別リサイクルと発生抑制ではどちらが効果的?  寄稿  単著 
環境経済・政策学会ニュースレター  , 環境経済・政策学会  , No. 25  , 1-2  , 2015/05/30   

概要(Abstract) 名古屋市の1999年「ごみ非常事態宣言」から今日まで、どのようにごみ削減が実行されていったのかを様々な資料から考察している。その中で、資源ごみとしてリサイクルを推進することでごみ処理量削減には成功しているが、それには可燃・不燃ごみ処理と比較して多大な費用が発生している点を指摘している。このような状況下において、最終処分場の枯渇問題もあり、一般消費者がごみ発生抑制に努める方がより効果的である点を議論している。 

備考(Remarks)  

2015  持続可能な開発と責任ある経営教育に向かう大学の潜在力  資料  共編著 
Working Paper  , 南山大学経営研究センター  , No. 1501  , 56 pp.  , 2015/05   

概要(Abstract) 2014年度南山大学経営研究センター研究プロジェクトとして開催された研究会における、発表・議論の内容を収めたworking paperである。「持続可能な開発のための教育(ESD)」および「責任ある経営教育原則(PRME)」に関する5人の研究者により、大学教育からの視点を中心とした発表や参加者を交えての議論が行われた。ESD・PRMEの発足経緯や活動実績については、国内では知名度が高いとは言えず、日本語で入手できる情報源が限られている。この領域における大学教育や研究を活性化させるための資料として編集された。 

備考(Remarks) 高田一樹、薫祥哲 

2008  「環境マネジメントにおける費用便益分析−最適汚染レベルと環境評価−」(pp. 29-56)  講演集  共著 
南山大学連続講演会講演集「大学院の授業を聞きに行こう」  , (株)エヌ・イー・エス  , 303p  , 2009/3/31   

概要(Abstract) 2008年度に開催した、南山大学連続講演会「大学院の授業を聞きに行こう」(全11回)の講演をまとめた講演集。本学各研究科のさまざまな研究分野の中から11のテーマの授業を取り上げ連続講演会として公開した。 私たちの経済活動は、色々な形で大気・水質・生態系に影響を与えているが、どの程度環境を保全すれば良いのであろうか。環境経営の一つの考え方として、環境保全のメリットとコストを比較し、そのメリットがコストを上回るならばそれを実行するという費用便益分析がある。まったく汚染されるべきでない環境資源もあれば、多少の汚染を受け入れてよい資源も存在するであろう。それぞれに「最適な汚染レベル」が存在し、それを達成する手段として(1)環境基準の設定、(2)汚染物排出税、そして(3)排出権取引がある。私の担当章では、どのように最適汚染レベルが決定されるのかを定義し、それを達成するためのこれら3つの政策手段を議論した。さらに、最適汚染レベルを決定するためには、消費者が環境をどの程度評価しているのかを金額で計算する必要がある。そのための環境評価手法についても、具体的な事例を挙げながら論じた。 

備考(Remarks) 編者:青木清 共著者:渡邉学、薫祥哲、有元將剛、榊原秀、津村俊充、湯本祐司、河野浩之、村松久良光、近藤仁、塚達朗、藤本博 

2002   環境汚染物規制手段の比較  寄稿  単著 
大人になるための経済学入門  , NHK出版  , 273-278  , 2002/04   

概要(Abstract) 生産活動にともなって発生する汚染物を規制するための政策手段として、(1)排出量基準(スタンダード)の設定、(2)課徴金、そして(3)排出権取引システムの3つを比較検討した。その結果、スタンダードの設定では、最小コストで目標とする汚染物削減を達成できないことが明らかとなった。最小コストを達成するためには、各生産者の汚染物削減限界コストが一致するように、削減の負担を配分する必要があることを論述している。 

備考(Remarks)  

1995  A Methodological Review of Net Benefit Evaluation for Marine Reserves  調査報告  共著 
世界銀行環境部、環境経済学シリーズ  , World Bank  , Paper No. 027  , 1995/10   

概要(Abstract) 世界の所々で「海洋保留地(Marine Reserve)」として保護されている場所は、生態系や環境などの重要な特性を持っている。こういった地域を保留地と指定したり、適切な保護を行う上で、その地域がもたらす社会的な価値を評価しなければならない。観光収入などの一般的な経済価値測定法と、環境資源に対する非市場評価法の両方を踏まえ、現在存在する保留地を取り上げ、その価値評価手段を分析・検討した。 

備考(Remarks) Porter Hoagland, Yoshiaki Kaoru, James Broadus(共同研究につき本人担当部分抽出不可能) 

1994  Discrete-Choice Contingent Valuation of Beach Recreation Beneftis for Tourists and Local Residents  米国農業経済学会発表論文のabstract  単著 
Americal Journal of Agricultural Economics  , American Agricultural Ecnomics Association  , Vol. 76 / No. 5  , 1246  , 1994/12   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) サンディエゴ市での米国農業経済学会報告(1994年8月) 

1994  Marine Resource Management Needs Integration of Resource Economics and Natural Sciences  寄稿  共著 
Gulf of Maine News  , Regional Association for Research on the Gulf of Maine  , 第2巻第2号  , 1-2  , 1994   

概要(Abstract) 海洋資源や環境を効率的に管理運営していくためには、社会科学からの経済的分析と自然科学の両方からの貢献が必要である。消費者がどういった環境改善をどの程度望んでいるのかを経済学的手法で分析し、政策決定に役立てる必要がある。また、社会科学者は生態系のプロセス等、自然環境が人間の行動によってどの様な影響を受けるのかといった知識に乏しい。従って、自然科学からのインプットも不可欠である。 

備考(Remarks) 1994 Spring issue 共同での寄稿につき本人担当部分抽出不可能 (共著者:Yoshiaki Kaoru and Bruce Tripp)。 

1993  Nonmarket Valuation of Economic Benefits for the Environmental Resources  Internationa Workshop Proceedings  単著 
Proceedings of Dams, and Enhancement of the Dam Lake Basin Environment for the Next Generation  , 建設省土木研究所  , 279-317  , 1994/02   

概要(Abstract)  

備考(Remarks) ダム等の公共事業を行う場合、費用・便益分析を通して、その事業が意味のあるものかどうかを調査する必要がある。この過程で、環境ダメージなど、市場価格に現れないインパクトをどう評価するのかが大きな問題となる。環境経済学の分野で使われている非市場評価法を紹介し、それらのダム事業ケースへの適用性を論述している。 

Page: [<<PREV] [1] [NEXT>>]