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研究発表
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年度
Year
題目又はセッション名
Title or Name of Session
細目
Authorship
発表年月(日)
Date
発表学会等名称 Name, etc. of the conference at which the presentation is to be given, 主催者名称 Organizer, 掲載雑誌名等 Publishing Magazine,発行所 Publisher,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.
2012  企業の基本戦略と収益性についての研究-調味料業界のデータにもとづいて-  単独  2013/1/26 
第48回日本経営分析学会中部部会  , 日本経営分析学会中部部会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2012  航空会社の基本戦略と財務指標の関係についての予備的考察  単独  2012/6/30 
観光経済経営研究会2012年度第1回研究発表会  , 観光経済経営研究会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2011  旅行会社のキャッシュ・フロー分析と企業行動  単独  2011/7/9 
観光経済経営研究会2011年度第1回研究発表会  , 観光経済経営研究会   

概要(Abstract) 本報告は、エイチ・アイ・エス、ジェイティービーのキャッシュ・フロー計算書を中心に、運転資金の増減、有利子負債の増減、設備投資や株主還元の増減など、キャッシュ・フローの源泉と使途についての分析を行い、営業活動からのキャッシュ・フロー、投資活動からのキャッシュ・フロー、財務活動からのキャッシュ・フロー、フリー・キャッシュ・フローの内容を検討し、企業行動を考察したものである。 

備考(Remarks)  

2011  キャッシュ・フロー計算書の有用性に関する認識についてのアンケート・インタビュー調査  単独  2011/6/18 
日本経営分析学会第28回年次大会  , 日本経営分析学会   

概要(Abstract) 企業の活動をフローの視点から測定する計算書として一般的に考えられるものは、損益計算書とキャシュ・フロー計算書である。一般的に言えば、キャッシュ・フロー計算書は、企業の資金の動きについての計算書であるので、企業の財政状態の健全性、収益性に関する情報を提供するといえる。しかしながら、その一方で、キャッシュ・フロー計算書については、必要性、有用性について十分に認識されているとはいえない。本発表は、企業に勤めている実務家、職業会計人、大学院生を対象に自由記述によるアンケートとインタビューによってキャッシュ・フロー計算書の有用性に対する認識について調査である。 

備考(Remarks)  

2011  中小企業におけるキャッシュ・フロー計算書の有用性  単独  2011/5/21 
第39回日本経営分析学会中部研究部会  , 日本経営分析学会中部研究部会   

概要(Abstract) 2000年3月期決算から連結ベースで上場企業に義務付けられているキャシュ・フロー計算書は、導入から10年以上の歳月を経過したにもかかわらず、どのように利用されているのか、またどのように利用すれば有用な情報を提供できるのかについては十分なコンセンサスを得ているわけではない。本報告は、キャッシュ・フロー計算書についてビジネススクールの楽聖はどのようにこの点について考えているのかの調査結果を踏まえて、ジャスダック上場の企業を取り上げて、キャッシュ・フローの予測が有意義かどうかを考察したものである。 

備考(Remarks)  

2011  鉄道系旅行会社の経営行動とキャッシュ・フロー分析  単独  2011/11/12 
日本観光学会第101回全国大会  , 日本観光学会   

概要(Abstract) 旅行業者は、インターネットの普及により事業形態の変化を余儀なくされている。このような旅行業者において伝統的に中心的なポジションに位置しているのは近畿日本ツーリスト、日本旅行の鉄道系旅行会社である。本報告は、この両社を対象として、運転資金の増減、有利子負債の増減、設備投資や株主還元の増減など、キャッシュ・フローの源泉と使途についての分析を行い、営業活動からのキャッシュ・フロー、投資活動からのキャッシュ・フロー、財務活動からのキャッシュ・フロー、フリー・キャッシュ・フローと企業行動の関係を考察したものである。 

備考(Remarks)  

2011  非鉄道系旅行会社の経営分析  単独  2011/10/22 
観光経済経営研究会2011年度第2回研究発表会  , 観光経済経営研究会   

概要(Abstract) 本報告は、日本銀行調査統計局「上場企業のキャッシュフロー動向と支出行動(2007年)」を参考に、非鉄道系旅行会社のJTBのキャッシュ・フロー動向と支出行動を分析したものである。日本銀行調査統計局「上場企業のキャッシュフロー動向と支出行動(2007年)」は、全産業を中心に一部業種別の分析を行ったレポートであるが、本報告は、この全産業あるいは業種別のキャッシュフロー動向がJTBにもあてはまるのかどうかを考察したものである。 

備考(Remarks)  

2008  第三セクターの観光・レジャー分野における減損会計の適用に関する研究  共同  2008/6/7 
日本観光学会第97回全国大会  , 日本観光学会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2008  第三セクターの経営状況の推移  単独  2008/12/27 
国際公会計学会第25回中部部会  , 国際公会計学会中部部会   

概要(Abstract)  

備考(Remarks)  

2006  遊園地・テーマパークの生残り策としての会計的手法‐サンリオ「ピューロランド・ハーモニーランド」の事例  共同  2006/06 
日本観光学会第93回全国大会  , 日本観光学会   

概要(Abstract) バブル崩壊以後の固定資産の減損で業績を悪化させた企業に対して、金融庁企業会計審議会は2002年「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」[2]を取りまとめ、企業に固定資産の減損処理の道を拓いた。これにより、減損会計の適用を早々期・早期に受ける企業と、2006年3月に強制適用を受ける企業とに分けられる。遊園地・テーマパークに対して減損会計の早期適用を受けた経営母体企業は、少なくともその段階では当該施設を閉鎖する意図がないことが明らかになり、観光資源の維持存続という観点からも当該会計手法は考察に値する 

備考(Remarks)  

2001  21世紀初頭の会計の課題 −グローバリゼーションと株主価値  単独  2001/12 
第98回日本会計研究学会中部部会  , 日本会計研究学会中部部会   

概要(Abstract) 本発表は日本はステークホルダー型経営からアングロサクソン型経営へ移行しているのか,株主価値はステークホルダー型経営と矛盾しないのか,株主価値は利益と矛盾する情報なのかについて検討したものである。 

備考(Remarks)  

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