研究者詳細

学術論文
分割表示   全件表示 >>

27 件中 1 - 10 件目

年度
Year
論文題目名
Title of the articles
共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
Request No
掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2016  経営指標としての自己資本利益率についての研究  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第31巻/第3号  , pp.205-229  , 2017/3/20   

概要(Abstract) 本論文は,伊藤レポート[経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」プロジェクト「最終報告書」]の発表以来特に注目を集めている自己資本利益率は,経営指標として企業に認識されているのか,また,その構成3要素の売上高当期純利益,総資産回転率,財務レバレッジとどのような関係にあるのかを考察するものである。本論文は,17業種,20企業の5年度分の財務データを使用して考察している。分析結果からは,自己資本利益率は,構成3要素のうち,収益性を表わす売上高当期純利益率と相関が高いことが明らかになった。これは,直近の平成27年度(平成28年3月期)でいえば20社のうち13社が自己資本利益率8%超をあげているので,ある程度経営指標と認識されていると考えることができるが,自己資本利益率と売上高当期純利益率の相関が高く,自己資本利益率8%をあげるために収益性を無視して効率性の指標である総資産回転率や安全性の指標である財務レバレッジを恣意的に高めているのではないという結論を導くことができる。 

備考(Remarks)  

2015  総資産利益率の増減と構成要素の増減の関係についての研究  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第30巻/第3号  , pp.285‐311  , 2016/03/30   

概要(Abstract) 本論文は総合的な指標としての総資産経常利益率の変動は、収益性指標としての売上高経常利益率と効率性指標としての総資産回転率のどちらに多くの影響を受けているかを考察するものである。本論文は、10業種、10企業の10年度分の財務データを使用して考察している。分析結果からは、総資産経常利益率の増減は総資産回転率よりも売上高経常利益率の増減に強く依存していることが明らかになった。そのため、企業の総合的は評価に用いられる総資産経常利益率を高めるためには、総資産経常利益率が示すが示す収益性を高めることに重点を置いている企業が多いという結論を導くことができる。 

備考(Remarks)  

2014  企業の基本戦略と効率性の関係についての研究‐調味料業界のデータにもとづいて‐  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第29巻/第3号  , pp.247-256  , 2015/3/30   

概要(Abstract) 本論文は、企業の基本戦略と効率性の関係を、調味料業界の企業である味の素株式会社とキューピー株式会社、キッコーマン株式会社を比較することによって明らかにしようとするものである。企業の基本戦略として取り上げるのは、マイケル・E・ポーターのこすと・リーダーシップ戦略と差別化戦略である。効率性指標として取り上げる財務比率は、総資産回転率である。味の素は業界最大手のトップ企業である。コスト・リーダーシップ戦略を採るべきとされるマーケット・リーダーのポジションにあり、本論文では基本戦略としてコスト・リーダーシップ戦略と採っている企業として取り扱う。一方、キューピーはマヨネーズに、またキッコーマンはしょうゆに焦点を合わせた経営戦略を採っていると考えられる。このことから、キューピーとキッコーマンは基本戦略として差別化戦略を採っている企業として取り扱う。本論文では、効率性指標としての総資産回転率について、味の素とキューピー、キッコーマンのどちらが大きいかを2004年度から2013年度までの10年間について比較し、符号検定を行った。符号検定の結果は、コスト・リーダーシップ戦略を採る企業と差別化戦略を採る企業に差はないという帰無仮説を棄却できなかった。すなわち、コスト・リーダーシップ戦略を採る企業と差別化戦略を採る企業では、採用する基本戦略の違いによって効率性に差が出るとはいえないという結論になった。 

備考(Remarks)  

2013  航空会社の基本戦略と売上高営業利益率の関係について-全日空とスカイマークのデータに基づいて-  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第28巻1号  , pp.37-47  , 2013/6/30   

概要(Abstract) 本論文は、企業の基本戦略に違いがあると考えられる全日空とスカイマークについて、採用する基本戦略の違いが売上高営業利益率に影響を及ぼすかどうかについて考察したものである。また、スカイマークは連結していないため、比較する財務諸表として全日空の連結財務諸表を使用した場合と個別財務諸表を使用した場合に違いが生じるのかどうかについても考察した。データは平成17年3月期から平成23年3月期までの7年間について比較し、ウィルコクソンの対比された対の符号化順位検定を行った。検定の結果からは、全日空とスカイマークに差は見出せなかったため、採用する基本戦略の違いによって売上高営業利益率に差が出るとはいえないという結論になった。 

備考(Remarks) 査読付き論文 

2012  企業の基本戦略と収益性の関係についての研究-調味料会社のデータにもとづいて-  単著   
オイコノミカ  , 名古屋市立大学経済学会  , 第49巻2号  , pp.69-77  , 2013/3/31   

概要(Abstract) 企業の基本戦略に違いがあると考えられる味の素とキューピーおよびキッコーマンについて、採用する基本戦略の違いが収益性に影響を及ぼすかどうかについて考察したものである。基本戦略として取り上げたのは、マイケル・E・ポーターのコスト・リーダーシップ戦略と差別化戦略である。収益性の指標として取り上げたのは、売上高総利益率、売上高営業利益率である。2007年度から2011年度までの5年間について符号検定を行った。本研究では、コスト・リーダーシップ戦略を採る企業と差別化戦略を採る企業には、採用する基本戦略の違いによって収益性に差が出るとはいえないという結論になった。 

備考(Remarks)  

2012  中部地区企業における経営意思決定に対するキャッシュ・フロー計算書の影響(2)‐社会人ビジネススクール生の意識調査‐  単著   
南山経営研究  , 南山経営学会  , 27/1  , pp.59-72  , 2012/6/30   

概要(Abstract) 本稿は、中部地区企業における経営意思決定に対するキャッシュ・フロー計算書の影響について、社会人ビジネススクール生の意識調査から検討したものである。「キャッシュ・フロー計算書の重要度は認識されている。」「キャッシュ・フロー計算書は貸借対照表、損益計算書と同じように利用されている」については、理論的には重要であると認識されており、貸借対照表、損益計算書と共に使用されるのであれば、有用な情報を提供できる可能性があると考えられていることが明らかになった。しかしながら、「キャッシュ・フロー計算書の具体的な利用方法について言及されている。」については、利用方法の具体的な方法に言及されておらず、有用な利用方法が認識されていないという結果となった。「売上高税引前当期純利益率よりもキャッシュ・フロー・マージンの方が大きい。」については、4期間中2期間で大きいという結果になった。この原因は運転資本の増減にあり、運転資本の管理状態を分析する有用な情報を提供していると考えられる。 

備考(Remarks)  

2012  旅行会社の基本戦略と収益性の関係についての研究‐JTBとHISのデータにもとづいて‐  単著   
奈良県立大学研究季報  , 奈良県立大学研究会  , 第22巻第4号  , pp.77-92  , 2012/3/31   

概要(Abstract) 企業の基本戦略に違いがあると考えられるJTBとH.I.S.について、採用する基本戦略の違いが収益性に影響を及ぼすかどうかを考察したものである。基本戦略として取り上げたのは、マイケル・E・ポーターのコスト・リーダーシップ戦略と差別化戦略である。収益性の指標として取り上げたのは、売上高営業利益率と売上高経常利益率である。これらの収益性指標について、JTBとH.I.S.のどちらが大きいかを平成16年度から平成22年度までの7年間について比較し、符号検定とウィルコクソンの検定を行った。符号検定の結果は、JTBとH.I.S.に差はないという帰無仮説を棄却できなかったが、ウィルコクソンの検定では、この帰無仮説を棄却し、差別化戦略をとるH.I.S.の方がコスト・リーダーーシップ戦略をとるJTBよりも収益性は高いという作業仮説を支持する結果となった。本論文では、ウィルコクソンの検定の結果を採用し、差別化戦略をとるH.I.S.の方がコスト・リーダーシップ戦略をとるJTBよりも収益性は高いという作業仮説を支持する。すなわた、コスト・リーダーシップ戦略をとる企業と差別化戦略をとる企業では、採用する基本戦略の違いにより収益性に差が出るといえる。 

備考(Remarks) 査読付き論文 

2011  JTBとH.I.S.による基本戦略と効率性の関係についての研究  未設定   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第26巻第3号  , pp.173‐183  , 2012/3/31   

概要(Abstract) 本論文は、企業の基本戦略に違いがあると考えられるJTBとH.I.S.について、採用する戦略の違いが効率性に影響を及ぼすかどうかについて考察したものである。基本戦略としてコスト・リーダーシップ戦略と差別化戦略を取り上げ、効率性の指標として総資産回転率を取り上げた。本論文では、平成16年度から平成22年度までの7年間について両社の総資産回転率のどちらが大きいかを符号検定を行って有意な差があるか検定した。分析の結果、コスト・リーダーシップ戦略を採用していると考えられるJTBは効率性は低くなる傾向があり、差別化戦略を採用していると考えらるH.I.Sは効率性は高くなる傾向にあるという結論に至った。 

備考(Remarks)  

2010  第三セクター等の現状と課題  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 25/1・2  , pp.15-36  , 2010/10   

概要(Abstract) 地方自治体の財政再建に向け、「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」(以下「財政健全化法」という。)が2008年4月から一部施行が始まり、自治体本体に加え、下水道や公営交通機関、第三セクターなども含め、「連結ベース」で負債の重さを判断することとなった。四つの指標が決められており、経営悪化した第三セクター等の負債が指標に反映されるように工夫されている(『日本経済新聞』2008年10月01日)。これまでの地方自治体の財政健全化に向けた動きを総務省の資料によって概観すると、「財政健全化法」は2006年7月から整備に向けて検討が開始され、同年8月31日には「新しい地方財政再生制度研究会」が発足し、同年12月8日に「研究会報告書」が出され、2007年6月22日に「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」が公布され、同年12月7日「早期健全化基準・財政再生基準等」が提示された。また、2008年4月1日に「財政健全化法」が一部施行され、同年9月30日に「19年度決算に基づく財政指標」が公表され、2009年4月1日に「財政健全化法」の本格施行となった(財政投融資に関する基本問題検討会 地方公共団体向け財政融資に関するWT 第3回資料『地方公共団体財政健全化法と地方公会計』)。
 このような流れの中で第三セクター等も統廃合、情報公開、経営の点検評価などに取り組み、経営の健全化をはかってきた。法律や会計基準についても変化が見られ、会社法法人に対しては、商法に代わって会社法が2006年5月1日より施行された。また、民法法人に対しては、新公益法人会計基準が2006年4月1日より施行された。このような状況を踏まえて、斎藤・長谷川(2008)は、2004年度の調査結果と2007年度の調査結果を比較検討した。そこで、本稿は、斎藤・長谷川(2008)で検討した結果をもとにして、2008年度の状況を考察したものである。 

備考(Remarks)  

2009  商業簿記中級テキストについての研究(その2)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 24/3  , pp.247-266  , 2010/3   

概要(Abstract) 本稿は大学の講義で使用されているテキストと専門学校のテキストの比較検討を行うものである。商業簿記中級テキストについての研究(その1)では、シラバスとアンケートの概要を示したが、テキストの記述がちょうどよいと思っている学生とそうでない学生の数は半々であった。目次の検討を行った結果、大学テキストと専門学校のテキストでは仕訳をする際に間違えやすいトピックスの配置が異なることがわった。この配置が学習者に対する配慮からのものである可能性が高いと考えられるので、テキストの記述についても何らかの配慮や工夫があることが予想される。本稿は、以上のような点を考慮に入れて、テキストの内容や記述について比較検討を行ったものであり、「特殊商品売買」のうち「未着品取引」と「委託販売」の記述を取り上げている。比較検討の結果、版の大きさの違いもあるが、専門学校テキストの方が大学テキストよりもかなり丁寧に説明がなされているということが明らかになった。また、「諸掛」と「諸掛り」、「振替える」と「振り替える」など送り仮名の使い方が異なることなどが明らかになった。 

備考(Remarks)  

Page: [<<PREV] [1] [2] [3] [NEXT>>]