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論文題目名
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共著区分
Collaboration
   Classification
NeoCILIUS
   請求番号/資料ID
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掲載誌名 Journal name,出版機関名 Publishing organization,巻/号 Vol./no.,頁数 Page nos.,発行年月(日) Date
2016  経営指標としての自己資本利益率についての研究  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第31巻/第3号  , pp.205-229  , 2017/3/20   

概要(Abstract) 本論文は,伊藤レポート[経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」プロジェクト「最終報告書」]の発表以来特に注目を集めている自己資本利益率は,経営指標として企業に認識されているのか,また,その構成3要素の売上高当期純利益,総資産回転率,財務レバレッジとどのような関係にあるのかを考察するものである。本論文は,17業種,20企業の5年度分の財務データを使用して考察している。分析結果からは,自己資本利益率は,構成3要素のうち,収益性を表わす売上高当期純利益率と相関が高いことが明らかになった。これは,直近の平成27年度(平成28年3月期)でいえば20社のうち13社が自己資本利益率8%超をあげているので,ある程度経営指標と認識されていると考えることができるが,自己資本利益率と売上高当期純利益率の相関が高く,自己資本利益率8%をあげるために収益性を無視して効率性の指標である総資産回転率や安全性の指標である財務レバレッジを恣意的に高めているのではないという結論を導くことができる。 

備考(Remarks)  

2015  総資産利益率の増減と構成要素の増減の関係についての研究  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第30巻/第3号  , pp.285‐311  , 2016/03/30   

概要(Abstract) 本論文は総合的な指標としての総資産経常利益率の変動は、収益性指標としての売上高経常利益率と効率性指標としての総資産回転率のどちらに多くの影響を受けているかを考察するものである。本論文は、10業種、10企業の10年度分の財務データを使用して考察している。分析結果からは、総資産経常利益率の増減は総資産回転率よりも売上高経常利益率の増減に強く依存していることが明らかになった。そのため、企業の総合的は評価に用いられる総資産経常利益率を高めるためには、総資産経常利益率が示すが示す収益性を高めることに重点を置いている企業が多いという結論を導くことができる。 

備考(Remarks)  

2014  企業の基本戦略と効率性の関係についての研究‐調味料業界のデータにもとづいて‐  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第29巻/第3号  , pp.247-256  , 2015/3/30   

概要(Abstract) 本論文は、企業の基本戦略と効率性の関係を、調味料業界の企業である味の素株式会社とキューピー株式会社、キッコーマン株式会社を比較することによって明らかにしようとするものである。企業の基本戦略として取り上げるのは、マイケル・E・ポーターのこすと・リーダーシップ戦略と差別化戦略である。効率性指標として取り上げる財務比率は、総資産回転率である。味の素は業界最大手のトップ企業である。コスト・リーダーシップ戦略を採るべきとされるマーケット・リーダーのポジションにあり、本論文では基本戦略としてコスト・リーダーシップ戦略と採っている企業として取り扱う。一方、キューピーはマヨネーズに、またキッコーマンはしょうゆに焦点を合わせた経営戦略を採っていると考えられる。このことから、キューピーとキッコーマンは基本戦略として差別化戦略を採っている企業として取り扱う。本論文では、効率性指標としての総資産回転率について、味の素とキューピー、キッコーマンのどちらが大きいかを2004年度から2013年度までの10年間について比較し、符号検定を行った。符号検定の結果は、コスト・リーダーシップ戦略を採る企業と差別化戦略を採る企業に差はないという帰無仮説を棄却できなかった。すなわち、コスト・リーダーシップ戦略を採る企業と差別化戦略を採る企業では、採用する基本戦略の違いによって効率性に差が出るとはいえないという結論になった。 

備考(Remarks)  

2013  航空会社の基本戦略と売上高営業利益率の関係について-全日空とスカイマークのデータに基づいて-  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第28巻1号  , pp.37-47  , 2013/6/30   

概要(Abstract) 本論文は、企業の基本戦略に違いがあると考えられる全日空とスカイマークについて、採用する基本戦略の違いが売上高営業利益率に影響を及ぼすかどうかについて考察したものである。また、スカイマークは連結していないため、比較する財務諸表として全日空の連結財務諸表を使用した場合と個別財務諸表を使用した場合に違いが生じるのかどうかについても考察した。データは平成17年3月期から平成23年3月期までの7年間について比較し、ウィルコクソンの対比された対の符号化順位検定を行った。検定の結果からは、全日空とスカイマークに差は見出せなかったため、採用する基本戦略の違いによって売上高営業利益率に差が出るとはいえないという結論になった。 

備考(Remarks) 査読付き論文 

2012  企業の基本戦略と収益性の関係についての研究-調味料会社のデータにもとづいて-  単著   
オイコノミカ  , 名古屋市立大学経済学会  , 第49巻2号  , pp.69-77  , 2013/3/31   

概要(Abstract) 企業の基本戦略に違いがあると考えられる味の素とキューピーおよびキッコーマンについて、採用する基本戦略の違いが収益性に影響を及ぼすかどうかについて考察したものである。基本戦略として取り上げたのは、マイケル・E・ポーターのコスト・リーダーシップ戦略と差別化戦略である。収益性の指標として取り上げたのは、売上高総利益率、売上高営業利益率である。2007年度から2011年度までの5年間について符号検定を行った。本研究では、コスト・リーダーシップ戦略を採る企業と差別化戦略を採る企業には、採用する基本戦略の違いによって収益性に差が出るとはいえないという結論になった。 

備考(Remarks)  

2012  中部地区企業における経営意思決定に対するキャッシュ・フロー計算書の影響(2)‐社会人ビジネススクール生の意識調査‐  単著   
南山経営研究  , 南山経営学会  , 27/1  , pp.59-72  , 2012/6/30   

概要(Abstract) 本稿は、中部地区企業における経営意思決定に対するキャッシュ・フロー計算書の影響について、社会人ビジネススクール生の意識調査から検討したものである。「キャッシュ・フロー計算書の重要度は認識されている。」「キャッシュ・フロー計算書は貸借対照表、損益計算書と同じように利用されている」については、理論的には重要であると認識されており、貸借対照表、損益計算書と共に使用されるのであれば、有用な情報を提供できる可能性があると考えられていることが明らかになった。しかしながら、「キャッシュ・フロー計算書の具体的な利用方法について言及されている。」については、利用方法の具体的な方法に言及されておらず、有用な利用方法が認識されていないという結果となった。「売上高税引前当期純利益率よりもキャッシュ・フロー・マージンの方が大きい。」については、4期間中2期間で大きいという結果になった。この原因は運転資本の増減にあり、運転資本の管理状態を分析する有用な情報を提供していると考えられる。 

備考(Remarks)  

2012  旅行会社の基本戦略と収益性の関係についての研究‐JTBとHISのデータにもとづいて‐  単著   
奈良県立大学研究季報  , 奈良県立大学研究会  , 第22巻第4号  , pp.77-92  , 2012/3/31   

概要(Abstract) 企業の基本戦略に違いがあると考えられるJTBとH.I.S.について、採用する基本戦略の違いが収益性に影響を及ぼすかどうかを考察したものである。基本戦略として取り上げたのは、マイケル・E・ポーターのコスト・リーダーシップ戦略と差別化戦略である。収益性の指標として取り上げたのは、売上高営業利益率と売上高経常利益率である。これらの収益性指標について、JTBとH.I.S.のどちらが大きいかを平成16年度から平成22年度までの7年間について比較し、符号検定とウィルコクソンの検定を行った。符号検定の結果は、JTBとH.I.S.に差はないという帰無仮説を棄却できなかったが、ウィルコクソンの検定では、この帰無仮説を棄却し、差別化戦略をとるH.I.S.の方がコスト・リーダーーシップ戦略をとるJTBよりも収益性は高いという作業仮説を支持する結果となった。本論文では、ウィルコクソンの検定の結果を採用し、差別化戦略をとるH.I.S.の方がコスト・リーダーシップ戦略をとるJTBよりも収益性は高いという作業仮説を支持する。すなわた、コスト・リーダーシップ戦略をとる企業と差別化戦略をとる企業では、採用する基本戦略の違いにより収益性に差が出るといえる。 

備考(Remarks) 査読付き論文 

2011  JTBとH.I.S.による基本戦略と効率性の関係についての研究  未設定   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第26巻第3号  , pp.173‐183  , 2012/3/31   

概要(Abstract) 本論文は、企業の基本戦略に違いがあると考えられるJTBとH.I.S.について、採用する戦略の違いが効率性に影響を及ぼすかどうかについて考察したものである。基本戦略としてコスト・リーダーシップ戦略と差別化戦略を取り上げ、効率性の指標として総資産回転率を取り上げた。本論文では、平成16年度から平成22年度までの7年間について両社の総資産回転率のどちらが大きいかを符号検定を行って有意な差があるか検定した。分析の結果、コスト・リーダーシップ戦略を採用していると考えられるJTBは効率性は低くなる傾向があり、差別化戦略を採用していると考えらるH.I.Sは効率性は高くなる傾向にあるという結論に至った。 

備考(Remarks)  

2010  第三セクター等の現状と課題  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 25/1・2  , pp.15-36  , 2010/10   

概要(Abstract) 地方自治体の財政再建に向け、「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」(以下「財政健全化法」という。)が2008年4月から一部施行が始まり、自治体本体に加え、下水道や公営交通機関、第三セクターなども含め、「連結ベース」で負債の重さを判断することとなった。四つの指標が決められており、経営悪化した第三セクター等の負債が指標に反映されるように工夫されている(『日本経済新聞』2008年10月01日)。これまでの地方自治体の財政健全化に向けた動きを総務省の資料によって概観すると、「財政健全化法」は2006年7月から整備に向けて検討が開始され、同年8月31日には「新しい地方財政再生制度研究会」が発足し、同年12月8日に「研究会報告書」が出され、2007年6月22日に「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」が公布され、同年12月7日「早期健全化基準・財政再生基準等」が提示された。また、2008年4月1日に「財政健全化法」が一部施行され、同年9月30日に「19年度決算に基づく財政指標」が公表され、2009年4月1日に「財政健全化法」の本格施行となった(財政投融資に関する基本問題検討会 地方公共団体向け財政融資に関するWT 第3回資料『地方公共団体財政健全化法と地方公会計』)。
 このような流れの中で第三セクター等も統廃合、情報公開、経営の点検評価などに取り組み、経営の健全化をはかってきた。法律や会計基準についても変化が見られ、会社法法人に対しては、商法に代わって会社法が2006年5月1日より施行された。また、民法法人に対しては、新公益法人会計基準が2006年4月1日より施行された。このような状況を踏まえて、斎藤・長谷川(2008)は、2004年度の調査結果と2007年度の調査結果を比較検討した。そこで、本稿は、斎藤・長谷川(2008)で検討した結果をもとにして、2008年度の状況を考察したものである。 

備考(Remarks)  

2009  商業簿記中級テキストについての研究(その2)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 24/3  , pp.247-266  , 2010/3   

概要(Abstract) 本稿は大学の講義で使用されているテキストと専門学校のテキストの比較検討を行うものである。商業簿記中級テキストについての研究(その1)では、シラバスとアンケートの概要を示したが、テキストの記述がちょうどよいと思っている学生とそうでない学生の数は半々であった。目次の検討を行った結果、大学テキストと専門学校のテキストでは仕訳をする際に間違えやすいトピックスの配置が異なることがわった。この配置が学習者に対する配慮からのものである可能性が高いと考えられるので、テキストの記述についても何らかの配慮や工夫があることが予想される。本稿は、以上のような点を考慮に入れて、テキストの内容や記述について比較検討を行ったものであり、「特殊商品売買」のうち「未着品取引」と「委託販売」の記述を取り上げている。比較検討の結果、版の大きさの違いもあるが、専門学校テキストの方が大学テキストよりもかなり丁寧に説明がなされているということが明らかになった。また、「諸掛」と「諸掛り」、「振替える」と「振り替える」など送り仮名の使い方が異なることなどが明らかになった。 

備考(Remarks)  

2009  遊園地・テーマパークの生残り策としてみた会計的手法-サンリオ「ピューロランド・ハーモニーランド」の事例を中心として-  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 24/1・2  , pp.85-103  , 2009/10   

概要(Abstract) バブル崩壊後の固定資産の減損で業績を悪化させた企業に対して金融庁企業会計審議会は2002年「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」[2002]を取りまとめ、企業に固定資産の減損処理の道を拓いた。これにより、減損会計の適用を早々期、早期に受ける企業と、2006年3月に強制適用を受ける企業とに二分されることになった。遊園地・テーマパークに対して減損会計の早期適用を受けた経営母体企業は、少なくともその段階では当該施設を閉鎖する意図がないことが明らかになり、観光資源の維持存続という観点からも当該会計手法は考察に値する問題になる。遊園地・テーマパークに対する減損会計の早期適用事例としては、近畿日本鉄道(志摩スペイン村)およびサンリオ(ピューロランド(東京都)、ハーモニーランド(大分県)をあげることができる。本稿はサンリオの事例を中心として減損会計が遊園地・テーマパークをはじめとするレジャー施設経営企業に及ぼす効果、影響を論じたものである。 

備考(Remarks)  

2008  第三セクター等の経営状況等の推移についての一考察  共著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 23巻1・2号  , pp.53-82  , 2008/10   

概要(Abstract) 地方財政健全化法の適用によって、全国の第三セクターが抱える債務のうち5千億円弱が地方自治体の負担になることが予想されている。現在、第三セクターは制度改革が推し進められており、2006年5月26日には公益法人会計制度改革関連3法案が可決成立し、6月2日に公布された。また、2005年6月に成立した会社法が2006年5月1日に施行された。本論文は、このような状況下にある第三セクターを研究対象として、『第三セクター等の状況に関する調査報告』[2007](総務省自治財務局地域企業経営企画室)のデータをもとに、2004年度と2007年度の経営状況について比較検討を行ったものである。 

備考(Remarks) 斎藤孝一、長谷川高則
共同研究につき本人担当抽出不可能 

2007  商業簿記中級テキストについての研究(その1)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第22巻第2号  , 151-169  , 2007/10   

概要(Abstract) 2007年度から経営学部では、商業簿記中級を開講している。内容は日本商工会議所主催・簿記検定試験(以下日商という)2級程度である。商業簿記中級(春学期)の登録者数は92名であるが、春学期開始早々からテキストが難しい、授業についていけないという相談が数名の学生からあった。使用しているテキストは、加古宜士・渡部裕亘・片山覚編著『新検定簿記講義[2級/商業簿記<平成19年度版>』中央経済社、2007年である。このテキストは、平均的なテキストと考えられる。そこで、このテキストが難しいと感じる学生はどのくらいの比率なのか、商業簿記中級に対する学生の意識はどういうものであるのかを知るために簡単なアンケートを行った。このアンケートの中に、ある専門学校のテキストが良いという記述があった。また、この専門学校の講師から簿記講義に対する取り組み、大学の講義と専門学校の講義の違いなどについて話を聞く機会を得ることができた。本稿は、大学で使用されているテキストと専門学校のテキストの比較を行うことによって、どのような差が認められるのかを明らかにしようとするものである。学生のアンケートからは、次のような点が明らかになった。予習をほとんどしない学生とまったくしない学生の合計は56%である。一方で必ず予習をする学生は29%おり、だいたいする学生と合わせると35%である。復習をほとんどしない学生とまったくしない学生の合計は39%である。一方で必ず復習をする学生は33%おり、だいたいする学生と合わせると58%である。授業内容に関してむずかしいと感じている学生とややむずかしいと感じている学生を合計すると56%である。ちょうど良いと答えた学生は37%である。テキストに関してむずかしいと感じている学生とややむずかしいと感じている学生を合計すると49%である。ちょうど良いと答えた学生は48%である。テキストを比較検討して気がつくことは、3社のテキストの構成はほぼ同じであるが、1社だけトピックスの配列が他の3社とはだいぶ異なるということである。次稿以降ではテキストの内容、記述を比較検討する。 

備考(Remarks)  

2006  実務書におけるキャッシュ・フローの取扱についての研究(その4)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 第21巻第1・2  , 47-64  , 2006/10   

概要(Abstract) 2000年3月期決算以来、キャッシュ・フロー計算書は実務に広く定着し、その信頼性も大いに高まったと考えることができる。しかしながら、キャッシュ・フロー計算書と資金フロー表との関係、および財務諸表分析としてのキャッシュ・フロー計算書分析については、十分なコンセンサスが得られていないと考えられる。本稿では、日米の実務書等をもとにキャッシュ・フロー計算書と資金フロー表の関係、キャッシュ・フローを使用した分析について考察したものである。キャッシュ・フロー計算書の分析は、財務比率を使わずに、営業活動からのキャッシュ・フロー、投資活動からのキャッシュ・フロー、財務活動からのキャッシュ・フローといった計算構造から、粉飾やリストラクチャリングの成果や買収の動きなどを明らかにしようとするものと財務比率としてキャッシュ・フローを利用するものに分けられる。キャッシュ・フローを使った財務比率は、名称もまちまちで、まだ十分に検討されているとはいえない。キャッシュ・フローを使った指標については、キャッシュ・フローを使わない伝統的な指標と別々に説明されることが多いが、両者の融合的な利用方法を確立する必要がある。 

備考(Remarks)  

2005  実務書におけるキャッシュ・フローの取扱についての研究(3)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 20巻2・3号  , 55-71  , 2006/03   

概要(Abstract) 財務諸表の分析は伝統的な損益計算書と貸借対照表を対象とした分析とキャッシュ・フロー計算書の分析の2つに大別される。本稿は、実務書が取り上げるこれらの財務諸表の分析方法と財務指標について考察したものである。 

備考(Remarks)  

2004  中部地区企業における経営意思決定に対するキャッシュ・フロー計算書の影響(1)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 19巻3号  , 321−333  , 2005/03   

概要(Abstract) 資金計算書の制度化は、今日、キャッシュ・フロー計算書として広く世界に行き渡っている。わが国おいても、キャッシュ・フロー計算書は、2000年3月期より、連結ベースで、監査対象の主要財務諸表となっている。
いうまでもなく、資金計算書は、米国において、いち早く制度化の試みがなされ、展開されてきたものである。したがって、米国における資金計算書の位置づけをさぐり、展開を考察することによって、現在のキャッシュ・フロー計算書の目的を明らかにすることができる。本論文では、キャッシュ・フロー計算書が予定しているその機能・目的を十分に果たしているかをアンケート調査をもとに検討している。
 

備考(Remarks)  

2004  実務書におけるキャッシュ・フローの取扱についての研究(2)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 19巻2号  , 133-147  , 2004/10   

概要(Abstract) 2000年3月期決算以来、キャッシュ・フロー計算書は実務に定着した。1998年3月に企業会計審議会が公表した「連結キャッシュ・フロー計算書の作成に関する実務指針」以来、おびただしい数のキャッシュ・フローに関する実務書が出版された。本論文は、いくつかの実務書を比較検討し、どのようにキャッシュ・フローが取り扱われているかを検討するものである。売上債権残高の増減の利益とキャッシュ・フローの関係に及ぼす影響、仕入債務残高の増減の影響とキャッシュ・フローの関係に及ぼす影響、棚卸資産残高の増減の影響とキャッシュ・フローの関係に影響を及ぼす影響を取り上げている。 

備考(Remarks)  

2003  実務書におけるキャッシュ・フローの取扱についての研究(その1)  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 18巻1・2号  , 1-10  , 2003/10   

概要(Abstract) 1998年3月に企業会計審議会が公表した「連結キャッシュ・フロー計算書の作成に関する実務指針」以来、キャッシュ・フロー計算書はわが国においても実務上の問題として広く関心を寄せられている。この間、現在までおびただしい数の実務書が出版されてきた。本稿は、これらの実務書の中からいくつかを取り上げ、キャッシュ・フローおよびキャッシュ・フロー計算書がどのように取り扱われているかを検討することを目的にしている。本稿では、キャッシュ・フローとは何か、なぜキャッシュ・フローが注目されるようになったか、なぜキャッシュ・フロー計算書が導入されることになったのか、非資金費用の説明、運転資本の増減計算の説明、を取り上げて論じている。 

備考(Remarks)  

2002  The features of qualitative approach for social research  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 17巻1・2号  , 9−19  , 2002/10   

概要(Abstract) 本稿は、会計学研究方法に社会調査の方法を利用するために、質的アプローチに焦点を合わせたものである。数量的アプローチは、大量データの処理方法としてよく知られているが、質的アプローチについては会計学の研究方法として必ずしも十分に理解されているとはいえない。1.時間的制約、データの利用可能性、社会的・倫理的・法的問題からの実行可能性 2.方法論と前提 3.インタビューやサンプリングの妥当性 4.記述の問題と研究方法の限界 5.数量的アプローチと質的アプローチの違い

 

備考(Remarks)  

2001  The UK System of Accounting Regulation for Harmonisation  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 16巻2号  , 99-106  , 2001/10   

概要(Abstract) 企業活動の国際化につれて,会計も必然的に国際的にならざるをえない。財務報告は有用な情報を提供することを意図しており,国際的な企業活動や投資活動についての情報は国際的に理解される必要がある。本稿は,企業会計の国際的調和化について,アングロサクソン型と大陸ヨーロッパ型のはざまで多くの課題を抱えるイギリス会計の視点から検討したものである。一つは調和化の目的であり,もう一つは制度的側面である。 

備考(Remarks)  

2000  The liquidity and pattern analysis of a cash flow statement  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 15巻1・2号  , 101-112  , 2000/10   

概要(Abstract) 本論文はキャッシュ・フロー計算書の流動性分析能力に焦点を合わせている。そして、パターン分析によって知ることのできる流動性と比率分析によって知ることのできる流動性の異動について期待される仮説を提示している。(p.101〜112) 

備考(Remarks)  

1999  キャッシュ・フロー予測研究の再検討  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 14巻1・2号  , 79-95  , 1999/09   

概要(Abstract) 本論文はBowen等の昭和61年の論文に示されたキャッシュ・フローの予測モデルについて再検討したものである。Bowen等の論文は、アメリカにおいてもまだキャッシュ・フロー計算書が作成されていない時期に、キャッシュ・フローと発生主義の関係、しかも将来の営業キャッシュ・フローの予測に関する研究を扱ったという点できわめて興味深い。本論文で焦点を合わせているのは、変数の計算方法、分析の方法である。(p.79〜95) 

備考(Remarks)  

1999  営業活動によるキャッシュ・フローの予測モデル  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 13巻3号  , 455-468  , 1999/03   

概要(Abstract) 本論文は50のキャッシュ・フロー計算書から得られた営業活動によるキャッシュ・フローの予測モデル作成の研究である。予測モデルの説明変数として、純利益、純利益プラス減価償却費、また、重回帰分析では純利益および減価償却費を当てている。すなわち、将来の営業活動からのキャッシュ・フローを純利益、減価償却費の組み合わせで予測するために、重回帰分析を行っている。(p.455〜468) 

備考(Remarks)  

1998  キャッシュ・フロー情報視点の再検討  単著   
南山経営研究  , 南山大学経営学会  , 13巻2号  , 309-321  , 1998/11   

概要(Abstract) 本論文はキャッシュ・フロー情報の有用性に関する先行研究としてわが国の研究にも大きな影響を与えたグラント社の倒産に関する論文の研究である。わが国の論文では、変数の一つである運転資本についても誤解が見受けられたり、キャッシュ・フローと株価の関係を扱った部分にも言及していないものが多い。また、キャッシュ・フローの利益に対する先行指標性についても誤解があると考えられる。これらの点について明らかにしている。(p.309〜321) 

備考(Remarks)  

1997  利益とキャッシュ・フローの乖離  単著   
曾計  , 森山書店  , 152巻1号  , 38-50  , 1997/07   

概要(Abstract) 昭和シェル石油は平成 5年度に877億4,700万円の先物為替買予約解消損を処理しているが、損益計算書にはその他の特別損失として計上しているにすぎない。本論文は上記の点に焦点を合わせて、キャッシュ・フロー情報の有用性とキャッシュ・フロー計算書の利用方法に焦点を合わせて、発生主義の利益からは得ることのできない企業活動の情報を、キャッシュ・フロー計算書から得ることができることを実証している。(p.38〜50) 

備考(Remarks)  

1995  現金収支分析の新技法  共著   
経済経営研究  , 日本開発銀行設備投資研究所  , Vol.16No.3  , 246pp.(180-194)  , 1995/07   

概要(Abstract) 日本開発銀行設備投資研究所の企業財務データバンクの資料に基づいて、7つの業種に基づいて2社ずつ14社を選択して、それらの会社の有価証券報告書に含まれている貸借対照表、損益計算書、資金収支表に基づいて、収益性および流動性の分析を行った。特に、資金収支表を組み替えて現金収支計算書を作成し、営業活動からの現金収支情報の有用性を明らかにした。(p.246)担当部分:第5章事例研究第3節事例の分析事例3昭和シェル石油株式会社・三菱石油株式会社(p.180〜194) 

備考(Remarks) 鎌田信夫,小西範幸,澤村隆秀,渡辺竜介,遠藤秀紀,片桐俊男,斎藤孝一,宮森公隆 

1989  予算管理論における組織論の展開  単著   
曾計  , 森山書店  , 136巻2号  , 107-284  , 1989/08   

概要(Abstract) 予算管理に関する行動的ないし組織的諸要因についての管理会計研究者の関心は昭和25年代にさかのぼることができ、昭和45年代に本格化した。本論文は予算管理研究上の組織的あるいは行動的研究の対象とその論者の変遷を扱ったものである。これらの研究は理論的には断片的であるかもしれず、また、組織論の概念を無批判に受け入れるきらいがあったかもしれないが、管理会計と組織との関係を考察する上で再検討する価値を有することを論じている。(p.107〜284) 

備考(Remarks)  

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