組織学習現象を測定する尺度がまだ十分に確立されていないことから、Flores et al.の論文との対比を通じて独自の質問票調査のデータを用いて尺度開発を試みた。

出版者・発行元：Global Business Research Center  

コロナ禍によりテレワークが進み、オフィスのあり方についてもその実態や働き手の認識に変化が生じてきている。本研究では、質問票調査の自由記述を元に、テキストマイニングの手法を用いて質的・量的データを同時に分析することで、組織成果に結びつくオフィスとのかかわり方を考察した。

出版者・発行元：独立行政法人労働政策研究・研修機構  

コロナ禍で一気に普及したようにみえるテレワークだが、その導入や実施にあたってはどのような課題があるのか、エンジニア派遣企業の事例から、職種別や派遣先の業種別にその特徴を明らかにするとともに、比較を行った。

出版者・発行元：南山大学経営学部  

創造的な成果をあげたいときに、チーム活動には利点があると考えられているが、同時に欠点や困難となる局面も指摘されている。どのようなときであれば、チーム活動が期待するような効果を生むのか、その本質的な意義とは何かを、データ分析の結果に基づいて論じている。

出版者・発行元：日本経営学会  

ダイバーシティのプラスの面を引き出し、マイナスの面を抑制するためには、直接の恩恵を被らないと考えられるマジョリティの心理的側面にも注目することが必要であることを、データを統計的に分析することを通じて主張した。

出版者・発行元：南山大学経営学部  

失敗経験は一般に歓迎されるものではないが、その活用方法次第では個人にとっても組織にとっても貴重な学習機会になることが主張されている。ただし、具体的な活用方法については組織学習論において十分に整理されているとは言い難いため、先行研究の整理・比較を通じて提示した。

出版者・発行元：特定非営利活動法人組織学会  

育児期女性が就業継続を意思決定する要因のうち、「やりがい感」が持つ影響について統計的に分析を行った。その結果、一つの要因として、相対的に低い給料や処遇が負のシグナルとして働く可能性が浮かび上がってきた。

出版者・発行元：公益社団法人全日本能率連盟  

女性活躍推進を目指すことにより、以前と比較すると、女性が子育てしながら働き続けるための制度は大企業を中心に充実しているといわれている。一方で、それにもかかわらず、就業を断念する女性はまだまだ多い。そこで、ケア責任を負った女性が就業継続するためには、どのような取り組みが必要なのか、質問票調査の結果に基づき、組織・個人双方の観点から分析・提案した。

出版者・発行元：南山大学経営学会  

組織学習論の中のトピックスの一つである「学習する組織」論には、高く評価する声がある一方で、近年、その議論に批判的もしくは懐疑的な意見も増えつつある。そこで、なぜそうした批判が沸き上がってきたのか、どこに問題点を見出すことができるのかを論じたうえで、単なる対立で終わらせることなくより建設的な議論にするために必要な視点を提案している。

出版者・発行元：南山大学経営学会  

組織学習には組織が短期的な生産性向上のための低次学習に専念するほど、柔軟性や革新性をもたらす高次がk集が抑制されるというジレンマがある。その克服に有効な手段として、外部的な視点と高い専門知識をもった専門家による非日常的な支援があげられるが、本稿ではその限界を指摘するとともに、当事者がより日常的に行うことが可能な「中断」の効果に着目した。

出版者・発行元：グローバルビジネスリサーチセンター  

既存の事業から利益を得ることと新規事業を創出することは、相矛盾する組織能力を必要とするとされる。しかし、その双方を実現している「両利きの経営」は現実に存在している。そうした組織では、どのようなマネジメントによって、それを可能にしているのだろうか。
事例研究および当該企業の研究開発従事経験者を対象にした質問票調査の分析を行った結果、両利きの経営を実現している組織では、限られた資源という制約上、新事業開発に関しては最小限の資源配分しか行わず、その不足分を補うため、研究開発者は外部資源を積極的に活用し、それゆえにイノベーションに不可欠な多様性を確保できている可能性があることが指摘された。

出版者・発行元：組織学会  

静岡県の焼津水産化学工業株式会社は、規模は決して大きくないながら、高い研究開発力を武器に、これまで非連続的な新規事業の創出を繰り返し行ってきた。そこで、その成功要因を、事例分析および質問票調査による統計分析を通じて考察した。その結果、組織資源の配分方法にその成功要因を見出せると解釈できた。

出版者・発行元：経営行動科学学会  

組織学習論が重要となってきた背景や現在に至る研究動向をまとめるとともに、今後の実践課題について考察した。

出版者・発行元：組織学会  

本稿では、半ばブラック・ボックス化しているトップ主導の組織アンラーニング実現のメカニズムを、社会福祉法人Ｘ会の詳細な事例分析を通じて考察した。その結果、Ｘ会の組織アンラーニングは棄却対象の点でも棄却を行った当事者の点でも、段階的に進行したと解釈された。この段階性は、直接の上位層の棄却レベルが下位層のそれを下回るという形で存在するギャップに組織成員が何度も直面し、その都度それを解消することで生じていた。

出版者・発行元：文眞堂  

2009年8月の経営学史学会で発表した内容をもとに、大幅に加筆・修正したもの。組織学習論の組織観には大きく3つあり、それがこの10年間で、新しい研究動向も生まれる中、どのように変化してきたかについて考察した。

出版者・発行元：東洋経済新報社  

大修館書店の主力商品『ジーニアス英和辞典』の成功の要因について分析するとともに、書籍電子化の波の中でそれが今後どのように影響を受けると考えうるかについて検討を行った。

出版者・発行元：南山大学経営学会  

専門職制度の運用に対して、従業員が会社に信頼を寄せているか否かで、従業員満足度や専門職コースの進路選択にどのような影響が出るのか、質問表調査を通じた約2000のサンプルを統計的に分析することによって、検討・考察した。その結果、自社の取り組みに懐疑的な従業員が予想以上に多いこと、また、懐疑的である場合、やはり満足度やキャリア選択に負の影響を及ぼすこと、その影響は30代後半でもっとも大きくなる傾向があることが確認された。

出版者・発行元：南山大学  

最近、注目を集めている学習コミュニティにおいても、公式組織と同様に組織内地図という概念が適用できるか否かについての検討を行った結果、いくつかの相違点はあるものの、新たにその特性をカバーしうる質問項目を用意することによって、本質的には適用可能であるとの結論に達した。

出版者・発行元：南山大学経営学会  

できる人材を自社に留めるため、彼らに組織内地図の形成を促すことが重要であり、組織はそのための人材育成システムを整備することが不可欠であることが明らかになった。また、仮に地図が未発達のまま、成果主義のようなシステムを中途半端に導入することは、むしろ彼らのモチベーションを阻害する可能性があることを指摘した。

出版者・発行元：南山大学人間関係研究センター  

体験学習が組織にとってどのような効果をもち、どのような限界があるかについて、経営組織論の観点から考察した。

出版者・発行元：GBRC  

組織学習や組織内地図の形成を促す組織文化の条件として、競争と協調という、一見矛盾する要素をバランスよく両立している状態が必要と考えられることを、データ分析を通じて明らかにした。

出版者・発行元：南山大学人間関係研究センター  

中部地区の3つの大学の大学生系515名を対象にした就業意識調査の結果、進歩志向の有無よりも、進歩志向が非常に強い群とそれほどでない群との間に、大きな違いが生じやすいことが確認された。

出版者・発行元：南山大学経営学会  

組織内地図という概念を5カ年分のデータを用いて再検証した。また，組織内地図が活発な組織学習の成立可能性だけでなく，人的資源管理についても意外な効果をもつことが確認された

出版者・発行元：南山大学経営学会  

人事異動が組織学習上どのような効果を組織に与えるかについて、文献をもとに考察した。

出版者・発行元：南山大学経営学会  

出版者・発行元：東京大学  

出版者・発行元：組織学会  

出版者・発行元：東京大学大学院経済学研究科  

組織変革の取り組みでは、価値の転換や永続的な効果が重要視されるが、既存の価値を強化することや、一時的に盛り上げるだけでも、組織にとって正の効果があると考えられることを、ヒアリング調査や社内資料などの二次データを用いて分析・考察している。

総ページ数：156-171  

組織間関係には、メリットもあればデメリットもある。それぞれを正しく理解し、その効果を総合的に考えたマネジメントが必要になることとともに、そこにはパワー関係も深く関係することを解説した。

総ページ数：85-100  

組織は個人とは違うダイナミクスで動くことが知られている。主に、社会心理学の知見を紹介しながら、個人と異なるどのような点に注意して組織や集団をマネジメントする必要があるのかを解説する。

総ページ数：190-205  

組織変革を進めるうえでは、2つの大きな考え方がある。ただし、それらには、長所とともに短所もある。そうした点を十分に理解したうえで、それらを統合したフレームワークを考える必要性について解説した。

総ページ数：224-236  

組織の存続・発展において、環境に適応することも大事だが、過剰適応を避けることも大事である。リビングカンパニーと呼ばれる組織の特徴を紹介し、そうした組織がどのような形でその望ましいバランスを保っているかについて解説した。

総ページ数：245p.  

組織変革の取り組む組織は多いが、また、組織変革に関する先行研究も豊富に存在するが、その成功事例は取り組み数を考慮すると非常に少ないのが現状である。その理由を理論的なサーベイに基づき、組織変革の実現においては不可欠な「困難を跳躍に変える」ことに対する理解の不十分さに見出しつつ、それを実証するため、組織変革に取り組み成功した4つの組織の事例を分析・解説している。

総ページ数：9-40  

組織に多様さが求められるようになってくる中、その多様さをどのようにマネジメントすることが組織目標の実現に効果的かを考える必要が高まる。本書は多様性を、価値観、働き方、人の特性、という3つの視点から捉えることでその問いに向き合うことを目指しており、担当した第1章では、そのうち価値観の多様性をマネジメントする重要性とそのあり方を論じた。

総ページ数：256  

人的資源管理の諸領域について、その整合性の確保の観点と、目指すべき方向性の実現の観点から、整理した入門書。理論と最新の具体的な動向のリンクを心がけた書でもある。

総ページ数：13-36  

従来の組織原理に近年限界が来ている可能性について検討するために、組織学習論で注目されはじめてきている「即興」の研究を一つの例として紹介し、今後考えうるシナリオを提示したもの。

総ページ数：287pp  

組織が学習するとはどういうことかについて、その仕組みを解説したもの。また、組織学習に関するトピックス、ナレッジ・マネジメントや学習する組織についても、組織学習研究におけるそれぞれの位置付けを解説した。

総ページ数：199-218  

組織におけるラーニングに関しては、そのプラスの側面、効果ばかり焦点があてられる傾向があるが、影の部分についても考察し、総合的な現象の理解を試みた。

総ページ数：97-121  

組織が同期的に問題解決を図る仕組みについて理論的に検証。より具体的には、組織の多様性をどのようにマネジメントすれば、同期的な問題解決が可能になりやすいかについて、考察した。

総ページ数：210 pp  

組織学習論の歴史を概観し、現在の組織学習研究がどのような位置付けにあるかを確認したうえで、未だ不十分であった組織メンバーの主体性を前面に打ち出した組織学習研究を行った。具体的には、大量サンプルによる質問票調査を行い、その結果、組織学習を活発にするには、従業員の組織内地図を高めることが重要であるとの知見を導き出したものである。

総ページ数：265 pp.  

担当頁：25-34,161-170,193-202

総ページ数：254 pp.  

担当頁：177-202

総ページ数：202 pp.  

担当頁：97-110

総ページ数：249 pp.  

担当頁：155-175

担当ページ：pp.91-100   著書種別：調査報告書

ＣＩ活動が組織学習の観点からみて、どのような効果をもつかについて複数の事例を用いて考察した。

出版者・発行元：一般財団法人建設物価調査会  

未来を率いるリーダーが組織に不在、というよく聞く悩みに対して、リーダーシップ・パイプラインの考え方を紹介することを通じて、意識的に育成する必要性があることを論じた。

出版者・発行元：日本インダストリアル・エンジニアリング協会  

「IEが切り拓くモノづくりのダイバーシティ」というテーマの特集記事の一つとして寄稿。ダイバーシティ経営に独自の工夫を試みながら成果をあげている企業の例を紹介することで、ダイバーシティを模索している企業に指針を示すことを目的とした。

掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：独立行政法人　労働政策研究・研修機構  

日本および海外のデータを比較することによって、日本企業の人材投資が直面しているジレンマについて明示化することで、今後のあるべき姿を考えさせようとする著書に関する書評。

出版者・発行元：一般財団法人建設物価調査会  

ビジネスパーソンが関心をもちうる経営学のトピックスを題材にした読み物。この号では、ダイバーシティ＆インクルージョンを取り上げた。

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：組織学会  

若年層の組織適応についての書に対し、評価できる点とともに課題となりうる点についてまとめた。

出版者・発行元：スズケングループ労働組合連合会  

キャリアを考えるうえで参考になると考えられる書籍を、20代から50代のそれぞれの世代向けに選定し、その概要について解説した。

出版者・発行元：スズケングループ労働組合連合会  

キャリアの充実を図るには、定期的に自らのキャリアの棚卸をし、それに基づく見直しを行うことが重要であることを説明した。文章だけではなく、診断用のチャートも用意して、ビジュアル的に理解できるように工夫をした。

出版者・発行元：スズケングループ労働組合連合会  

社内広報誌の特集の1つである「Ｍｙキャリアプランニング」の連載記事。年代や職種を問わず、組合員に自らのキャリアについて考えてもらうために、図表やイラストなどを用いて、わかりやすくまとめたもの。1回目は、自らのタイプをチェックリストを用いて診断するという手法を用いた。

出版者・発行元：公益財団法人中部産業・労働政策研究会  

育児期女性が就業継続できるようになった一方、組織におけるやりがい感が低下する傾向が確認されたため、その原因分析・考察とともに、企業を中心とした組織で現在および将来的に可能な施策や取り組み、上司の行動などについて考察している。

出版者・発行元：経営研究センター  

育児期の女性従業員の就業継続や活躍を促す制度が以前と比較すると充実してきているが、その効果はどうなのかについて、質的な質問票調査を実施し、そのデータをテキストマイニングという分析手法で分析した結果、一定の効果が認められたものの、課題も大きいことが指摘された。

出版者・発行元：日本経済学会連合事務局  

所属する組織学会に関して、設立から近年の活動状況や今後目指す方向性などについて、学会を代表してまとめたもの。3年から5年に一度、日本経済学会連合に所属する学会が執筆を求められる。

出版者・発行元：日本人材マネジメント協会  

出版者・発行元：組織学会  

組織学会の編集委員として、特集号を担当し、そのテーマ決めから、執筆者の選定、段取り、論文へのフィードバックなどの編集作業を一通り行った。また、巻頭言の執筆も担当した（高尾義明氏と共編著）

出版者・発行元：南山大学経営研究センター  

部門横断型プロジェクトチームが企業変革において、その困難を乗り越えて期待された成果をあげるまでのプロセスを追い、成功をもたらした要因の分析・考察を行っている。

出版者・発行元：南山大学経営研究センター  

地方行政改革の波を受けて、地方自治体も公助から共助へと転換を迫られていた。その中で毎年実施していた祭りも影響を受けざるをえなかった。いったん中止の判断・指示を受けた祭りが、担当者と市民の力で復活し、成功を収めることができた理由を分析・考察する。

出版者・発行元：南山大学経営研究センター  

株式会社出雲殿のマリエカリヨン名古屋では感動経営のための組織づくりを模索していた。その結果、変えるべきものを正しく認識するためには、まず原点回帰をし、変えざるべきもの、変えてもよいものなどを明確にする必要があることが認識された。

出版者・発行元：南山大学経営研究センター  

社会福祉法人X会では、疲弊した組織を立て直すために、約2年8か月にわたり組織変革の取り組みを実施した。途中、組織内が意図せざる混乱と分裂に見舞われたが、そうした困難を乗り越えて、最終的には組織が一丸となって目標であった自律的組織の実現を可能にした。その成功要因を分析・考察した。

掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：独立行政法人労働政策研究・研修機構  

学習を促す組織文化を、マルチレベル・アプローチで捉えるべきとする著書に対する書評。組織文化についての豊富なレビューを評価する一方で、組織学習の概念についての主張の取り入れ方に関しては疑問を呈した。

出版者・発行元：財団法人中部産業・労働政策研究会  

女性活用を促進しようとの動きが顕在化しているが、その目的や対象者に関するコンセンサスは十分にとれているとはいいがたい。管理職や役員を目指す女性リーダーの増加と、働き手としての女性人口を増やすこととにはマネジメントに大きな違いがあることを指摘しつつ、今後の展望について論じた。

出版者・発行元：ISS & MLB  

掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：東洋経済新報社  

世界の経営学の関心は、現在、日本のビジネスパーソンが抱いているイメージや関心とはやや違うところにある、ということを、非常にわかりやすく、また興味深いトピックを選び出して紹介している点に関し、評価した書評。

出版者・発行元：組織学会  

両立支援策を企業が講じようとしているが、個人的体験を顧みることでマネジメントでできることの範囲について考えたもの。

出版者・発行元：中部産政研  

翌日の出社が憂鬱な若手はいったいどのくらいいるのか、そうした状況が生じる考えられる原因は何か、そしてその対策にはどのようなものがあるか、という点に関して、質問票調査によるデータ分析の結果から考察したもの。

掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：独立行政法人労働政策研究・研修機構  

基礎研究者の職務関与の構成要素を、質問票調査によるデータを用いて分析した著書に対して、その貢献点を明示するとともに、さらに期待したい点についても言及した。

出版者・発行元：社団法人日本経営協会中部本部  

将来会社を担う20代の従業員に対して、彼らの考える魅力的な会社のあり方について議論を重ね、その議論に基づいて質問表調査を行った結果をまとめたもの。会社の魅力を3段階で検討している。

出版者・発行元：明治安田生活福祉研究所  

専門職制度を充実することによって、従来、社内で傍流にいると感じ、モチベーションを下げていた従業員の満足度の向上がわずかながら可能になるだけでなく、後進のキャリア選択に関しても、早めのキャリア意識をもつなどの効果があることが確認された。

出版者・発行元：中部産業・労働政策研究会  

ボランタリー組織の現状と課題を、愛・地球博におけるある市民プロジェクトを事例として調査・考察した。その結果、比較的高い満足度が確認されたものの、当初のイメージと違うことによる不満・離脱者も少なくないことが確認された。

出版者・発行元：中部産業・労働政策研究会  

管理職のポスト不足のため部下を持たない管理職相当の資格をもつ従業員のモチベーションについて、質問表調査を実施し、得られたデータをもとに、現状分析およびモチベーションを向上させるための要因分析を行い、今後考えられる方策について提言を行った。

掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：白桃書房  

制度と文化という必ずしも可視的ではないが、組織においてその影響力が絶大なものについての著作を紹介し、その優れた点、より一層議論が望まれると感じられた点について考察した。

出版者・発行元：東洋経済  

組織学習プロセスを解説しつつ、世間で抱かれがちなイメージに潜む注意点を指摘し、より現実的に組織学習を理解する必要性を主張したもの。

出版者・発行元：日本福祉大学通信教育部  

変革を組織にもたらすための組織学習のあり方について、その期待できる点と注意すべき点についてまとめた。

出版者・発行元：Faculty of Economics, University of Tokyo  

組織学習を通じて、組織に価値創造を行うためには、どのようなことが求められるかについて、企業に対するヒアリング調査の結果を用いて論じた。

オフィスに対する解釈の仕方が、職場や個人の両利き度に影響を及ぼすという仮説を質問票調査のデータを用いて分析・検証した。

テキストマイニングの手法を使った研究の一例として、育児期女性の就業継続・離職の理由について分析した内容を報告した。

組織学習の研究ではどのような点が論点とされてきたのか、先行研究の整理を通じて主に3点を提示し、現在の自身の研究内容がそれにどのように答えるか報告した。

統一論題の報告者として選定・依頼され、ワーク・ライフ・バランスに経営学がどう応えるべきなのか、という問いに対して、ワーク・ライフ・バランスを真に実現するためにはダイバーシティの進展が不可欠なことから、まずダイバーシティを実現するために必要な観点・発想についてデータに基づいて報告した。

育児期女性の就業継続に「やりがい感」が及ぼす影響について主に分析・考察を進めた。また、それに対して、現在の組織のマネジメントのあり方がどの程度適合しているかの検討も加えた。

大会実行委員による企画の1つとして、シンポジウムの企画・運営・基調講演を行った。理論的および実務的にと幅広い視点から同テーマについての議論を交わす機会となった。

両利きの経営を可能にする組織学習のあり方と、それを支える資源配分に関して、先行研究の整理を通じて仮説を構築し、焼津水産化学工業株式会社の研究開発担当者を対象にした質問票調査によるデータ分析を通じて、仮説検証を行った。

組織学会企画として、静岡県の優良企業を対象に実務家と研究者が共同研究を行う試みがなされた。そのうちの1つである。対象となった3つの企業のうちの1つ、焼津水産化学工業株式会社に対して、その成功要因の分析・考察を行った。

組織学習論は、どのような組織観にたって議論・研究が行われているかを整理するとともに、その中で近年とくに関心が高まっている3つのテーマを検討することで、今後の展望について考察した。

組織内地図の高い人材は、他の組織メンバーと比較してはるかに組織に対するリテンション率が高くなると考えられることを、分析の結果、明らかにした。

トップマネジメントコースの研究活動に関する助言・指導を集団で担当した。

「働き方改革」に関する現状を把握するために、聞き取りを行うとともに、従業員に対する質問票調査を企画・実施。研究主査は首都大学東京の高尾義明氏と共同で運営。

愛知県が昨年から開始した、あいちサービス大賞の審査委員を本年も引き受け、書類審査、現地調査、最終審査に参加した。

トップマネジメント・コースの講師として、実務家の研究活動の指導・支援。

三重県の依頼により、コンプライアンス研修のための講演会を実施。コンプライアンスを徹底することは組織を委縮させる面を持つため、ミスの防止だけではなく、より挑戦的な取り組みを行うことの重要性を、グラフやエピソードなどの紹介を通じて解説した。

昨年度に引き続き、受講者を変えて、中・上級管理職に対して、ほぼ同じプログラムを2日間、終日実施した。

昨年に引き続き、中部電力グループのアニュアルレポートに対する第三者意見をまとめた。

三重県では、不祥事などの防止・抑制のためにコンプライアンス懇話会を立ち上げている。年に数回の会に出席し、助言・提案を行っている。

引き続き、大学および大学院の設置申請に関する審査に参加。

愛知県で募集が始まった、優れたサービスを提供している事業者に対する「あいちサービス大賞」の審査委員を務めた。会合に参加するほか、書類選考や現地調査などを行った。

外資系企業にて、管理職クラスを対象にした研修を1泊2日で実施した。

中部電力グループが毎年作成しているアニュアルレポートの誌面づくりや活動内容に対して、第三者の立場から意見や助言を行った。

南山大学大学院ビジネス研究科の同窓会にて依頼され、講演を行った。これまでの調査で明らかになったことをはじめとして、聴講者が実務家であり、かつ修了生であることを考慮した内容を話した。

地元のメーカーＴ社の課長会からの依頼により、良い会社、良い職場とは何かということを考える契機とするための講演を行った。理論や事例を紹介した後で、グループ・ディスカッションを行い、それぞれの考えを披露し合うとともに、その共有を行った。

大学設置に関する審査を行う専門委員会にて活動。

全国社労士会の依頼により、組織の成果とモチベーションをあげるために必要な視点、具体的な方策に関して、事例と理論双方を紹介しながら、提案を行った。

愛知県イクボスセミナーの一環として、イクボスが組織の活性化や成果向上のためになぜ重要なのか、データや理論を示すことによって、解説した。また、講演後、実務家とのパネルディスカッションも用意されており、その司会進行も務めた。

経営研究センター主催によるワークショップで、本年度は2回（2017年9月、2018年3月）実施した。それぞれの参加者の研究内容を報告、共有しあったうえで、さらに湧いてきた疑問に対しては、ゲスト講師を招へいして、より有意義な議論を行った。

トップ・マネジメントのグループ研究活動を支援するために、研究指導担当講師として、他4名の先生方とともに、集団指導を行った。

女性活躍推進などをサポートする、WisH株式会社の依頼により、対談形式の取材に応じた。組織成果を高めるうえでは、これまで暗黙の前提とされてきた企業の「働かせ方」を見直す必要がある、ということを伝えた。この対談の内容は、WisH株式会社のＨＰに掲載されている。

明海大学経済学主催のワークショップ（於：EF会議室）にて、招へい講師として講演を行い、参加者と講演内容に基づくディスカッションを行った。

働き方改革の一つとしてのイクボス的組織を作るために、何をしたらよいかについて、企業の人々、ファザーリングジャパンの方々と共に、パネル・ディスカッションを行った。

経営アカデミーのトップ・マネジメントコースにて、受講者グループの研究活動に関して、他の先生方とともに、指導を行った。

社会保険労務士の事務所による依頼で、「会社と社員がともに伸びゆくための3つの心得！」というタイトルで、参加型の講演を実施した。

公益財団法人日本生産性本部にて、トップマネジメントコースの研究指導担当講師を務めた。

「活力ある組織づくりの鍵は、若手のマネジメント」の演題で、三重県社労士会にて講演。

「成果につなげるチーム・マネジメント」の演題で、社員研修会にて行った講演。

「学習する組織を目指して」の演題で、全国市町村国際文化研修所にて行った講演。

日本生産性本部経営アカデミー、トップマネジメントコースにて、研究指導の講師を務めた。

「組織変革につながる自主的活動とは」の演題で、高等教育研究会2013年度大学職員フォーラムにて講演。

あるメーカーの依頼により、「成果につなげるチーム・マネジメントーメンバー１人１人ができること」という題目で講演を行った。

全国市町村国際文化研修所にて、「学習する組織を目指して」という題目で講演を行った。

公益財団法人生産性本部トップ・マネジメントコースにて、研究指導を行った。

株式会社デンソー技術開発センター中堅社員研修講演会にて、「成果につなげるチーム・マネジメント―メンバー1人1人ができること―」の演題にて講演。株式会社デンソーにおいて。

平成24年度農林水産部職員研修会（三重県）にて、「県職員に期待される役割―三重県職員人づくり基本方針WGに参加して―」の演題で講演。三重県庁吉田山会館において。

全国市町村国際文化研修所にて、「学習する組織を目指して」の演題で講演。

名古屋大学高等教育研究センター第108回招聘セミナーにて、「組織学習論からみたFD・SD」の演題で講演。名古屋大学において。

アイシン関労協労使懇話会にて、「これからの人材育成について」の演題で講演。名古屋東急ホテルにおいて。

豊田市鉄工会経営研究会主催の講演会で、「組織変革で陥りやすい罠」の演題で講演。名古屋工業大学において。

津家庭裁判所の職員の方々に対して、効果的な学習する組織づくりへの在り方を、ゼミ形式で指導。

日本生産性本部にて、1回。組織論やＨＲＭの観点からのコメント、指導を行う。

名古屋家庭裁判所にて。プロフェッショナル同士がチームワークを組む際の、効果的な働き方とは。

全国市町村国際文化研修所にて。組織学習論の中の学習する組織の議論を中心に。

経営研究所にて、組織学習の中の知識移転フェーズに関して、質問表調査の分析結果についての報告。

日本生産性本部にて、全3回、出講。組織論や人的資源管理論の視点からコメント。

全国市町村国際文化研修所にて。組織学習の中の学習する組織の議論について。

名古屋市役所において、ある事業審査に携わった。

県自治研修所にて。全4回、出講。組織の中でのモチベーション・マネジメントに関して。

南友会にて、「やる気にみちた会社にするには」のタイトルで講演（於：南山大学Ｂ22にて）

名古屋家庭裁判所キャリアアップセミナーにて

社団法人日本経営協会の人材育成フォーラム（研究会）のコーディネータを務める。

中部経済産業局の環境コミュニティビジネス審査における地域アドバイザーとして、ビジネスモデルに関する助言を行う。

名古屋大学にて、「学生のための職業論」の授業の一環として、キャリア形成に関する講演を行う。

システムダイナミクス学会日本支部の研究会（於専修大学）にて研究発表

社団法人日本経営協会中部本部にて、「20代が考えるプレミアムな会社研究会」の調査結果の報告会を実施する。

岐阜県立看護大学機能看護学部にて

社団法人日本経営協会中部本部にて、20代の社員を集めた研究会にてグループ・ディスカッションのコーディネートや質問表調査実施を務めた。

江南青年会議所にて、「やる気に満ちた会社にするには」

愛知万博市民プロジェクトに関するフィールド調査および記録

中部産政研「高資格スタッフの働き方」についての調査および提言（高橋弘司氏と）

研究会（組織学習論について）　琉球大学法文学部にて

6回目となるあいちサービス大賞の書類審査および最終選考を担当した。

愛知県が募集している環境賞の書類審査および面接を担当した。

トップマネジメントコースの研究活動に関して助言・指導を担当した。

大手企業の課長の方々に現在職場で抱えている悩みを具体的に挙げていただき、それをゼミ生が学生ならではの視点から分析し、解決のための調査・実験を行うことを通じて、対策について提案した。

2018年度ゼミ生に対して、地元企業2社から協力を得て、来年度の産学連携をより円滑に進めるための準備として、事前指導を行い、それぞれの企業様にも訪問し、担当者の方々との討論会を実施した。

2017年度第3クォータでの経営組織論Ｂにて、授業科目の理解を促進するため、WebClassを活用して学生とのやりとりを行ったり、教材の刷新を行った。

2017年度、ビジネス研究科の修了生を対象にした書籍（『組織変革のレバレッジ』）の執筆・編集、そのための指導が、ビジネス研究科の教育活動に寄与するものとして、研究科長より表彰を受けた。

西日本インカレという西日本の経営・経済系の大学が競う研究発表大会に、ゼミで3チーム結成し、出場のための指導を行った。大会は予選および本選で構成され、予選に出場した79チームのうち、9チームが本選に出場した。ゼミからは1チームが本選に出場することが叶った。しかし、上位3チームに入ることはできなかったため、機会があれば再挑戦したい。

卒論の作成にあたって、情報の集め方、分析の仕方、論理の立て方、記述の仕方などを、各学生の到達段階に応じて指導を進めた。

新ゼミ生となる2年生を対象に、サイボウズ株式会社によるチーム力向上の研修を企画し、チームスキルの基礎づくりを行った。

日経BPマーケティング主催の西日本インカレに出場するために、昨年度表彰された大学に見学にいったり、首都大学東京の高尾ゼミとの合同ゼミ合宿を行ったり、社長たちを招きゼミでの講演会を行った。結果としては本選に進むことはできなかったが、学生たちの問題発見能力、プレゼン能力は飛躍的に向上したと考えている。

ワーキングピアレンツと企業成果についての考察をテーマとして、二次資料や文献を調べることとともに、企業やNPOなどで実際に働いているワーキングピアレンツ（女性3名、男性1名）に、事前に教員がコーディネートしたうえで、学生によるインタビューを行う取組を行った。最終的には、調査対象者をお招きして研究報告会を実施した。

ビジネススクールにおいて、楽しみながら各トピックスを学べるように、簡単なゲームを取り入れた教材開発を行った。また同時に、学生の授業での様子を毎年精査し、また、各年の学生のバックグラウンドなどを考慮し、よりディスカッションが深まるように毎年、改訂している。

AKKODiSコンサルティング株式会社（旧Modis）と大学間の産学連携企画が発展し、本学を含む9大学との間で「SDGs」をテーマにしたコンペティションを実施した。本ゼミでは、4チームが出場した。

経営学演習（3年次ゼミ）において、3チームに分かれ、組織論や人的資源管理の観点から、職場の悩み解決への分析・提案を行った。

Modis株式会社（旧VSN）と大学間の産学連携企画が発展し、本学を含む8大学との間で「環境問題」をテーマにしたコンペティションを実施した。本ゼミでは、出場した4チームのうち2チームがそれぞれ大賞と2位を受賞した。

経営学演習（3年次ゼミ）において、3チームに分かれ、組織論や人的資源管理の観点から、職場の悩み解決への分析・提案を行った。

前年度のVSNと大学間の産学連携企画が発展し、本学を含む8大学との間で「環境問題」をテーマにしたコンペティションを実施した。本ゼミでは、出場した3チームのうち1チームが3位に入賞した。

経営学演習（3年次ゼミ）において、3チームに分かれ、組織論や人的資源管理の観点から、職場の悩み解決への分析・提案を行った。

毎年出場している西日本インカレに本年度は2チーム出場し、そのうち、1チームが本選に出場した。

VSNの方々と、大阪大学、上智大学、東海大学、明海大学、南山大学の5大学で「社会課題をマッチングにより解決する」というテーマのもと、活動を進め、最終的に研究内容に対してコンペティションを行った。

経営学演習（ゼミ3年生）の授業で、学生を３つのグループに分け、それぞれが関心をもつ職場の抱える問題や成功要因について、研究活動を行い、名南経営の方々に多方面で支援していただきながら、研究内容をまとめた。