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助成名称または科学研究費補助金研究種目名 Name of grant or research classification for scientific research funding |
研究題目 Research Title |
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| 役割（代表/非代表） Role |
助成団体 Granting body |
助成金額 Grant amount |
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| 2022 | 共同研究 | 女性従業員のキャリア意識とウェルビーイングを高める企業特性に関する研究：経済学・経営学による学際的アプローチ | |
| 非代表 | 公益財団法人野村財団「女性が輝く社会の実現」をテーマにした研究助成 | 297万円 | |
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研究内容（Research Content） 女性従業員がキャリア意識とウェルビーイングの双方を高め、それが組織業績に貢献するためにはどのような企業特性やマネジメントが求められるかについて、経済系と経営系に分かれ、経営系では質問票調査を行い、そのデータを分析することで理解を深めることを目指した。 |
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備考（Remarks）
寺村絵里子（研究代表者）、安藤史江、大塚英美、余合淳、松浦司、大石隆介による共同研究 |
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| 2021 | 共同研究 | リモートワークが社員の自己学習と職場の組織学習に与える影響に関する研究 | |
| 非代表 | 明治大学大学院研究科共同研究助成 | 744,000円 | |
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研究内容（Research Content） リモートワークの進展により個人の学習活動にどのような影響が生じ、それが組織としての学習活動や成果にどのような成果を及ぼしたかについて、11月と1月の2回にわけて、合計1000を超える調査データを収集し、分析・考察した。 |
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備考（Remarks） 荒木淳子氏との共同研究 |
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| 2021 | 共同研究 | COVID-19が女性就業者とそのマネジメントに及ぼす影響の日台比較 | |
| 代表 | 公益財団法人日本台湾交流協会 | 40万円 | |
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研究内容（Research Content） コロナ禍で女性就業者の働き方や職場のマネジメントにどのような変化が生じているかを、女性の活躍という点では対照的な位置づけにあたる日本と台湾での調査データを比較することにより、明らかにしようと試みた。 |
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備考（Remarks） 竹内規彦氏、寺村絵里子氏、堀井希依子氏（以上、日本側）、張祐宇氏、林欣慧氏、孔祥明氏（以上、台湾側）との共同研究 |
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| 2020 | 科学研究費補助金 | 変わろうとする組織 変わりゆく働く女性たち―学際的アプローチから見据える共幸の未来－（課題番号：20HP5154） | |
| 代表 | 科学研究費 | 120万円 | |
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研究内容（Research Content） なかなか進まない日本女性の社会進出を複数の研究者で構成するチームによって学際的なアプローチから検証した。 |
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備考（Remarks） 2年延長したので、24年度まで助成期間。 |
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| 2018 | 労働問題リサーチセンター平成30年度研究助成 | 『働き方改革』が育児期女性に関する組織の高次学習に与える影響の研究 | |
| 代表 | 公益財団法人労働問題リサーチセンター | 30万円 | |
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研究内容（Research Content） 働き方改革が多くの企業・組織で行われており、それは育児期女性の就業継続にも役立つといわれている。実際のところ、効果が出ているのか、とくにダイバーシティを進めることの目的の一つである、高次学習が組織内に実現しているのか、もし実現していない場合、その要因は何なのかを検討する。 |
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備考（Remarks） |
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| 2018 | 科学研究費補助金 | これからの「創造的な働き方」を支える組織変革と組織学習の統合的探求 | |
| 代表 | 日本学術振興会 | 40万円 | |
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研究内容（Research Content） 近年、働き方改革や管理しない組織など、創造的な働き方を目指した取り組みが注目されているが、単なる組織変革だけでは、真に目指している組織学習成果を得ることとは距離がある。そのため、両者の知見を統合することにより、望む組織学習成果を得られるような組織変革のあり方について質的・量的データを用いて検討する。 |
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備考（Remarks） |
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| 2015 | 科学研究費補助金 | 組織学習成果につながるチーム・マネジメントの考察 | |
| 代表 | 日本学術振興会 | 50万円 | |
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研究内容（Research Content） チーム・マネジメントの研究はリーダーシップやモチベーションなど心理学的な観点からはすでに豊富な蓄積があるが、それが具体的な組織成果と結び付けて論じられることは少ない。また、近年ではダイバーシティの観点からも議論され始めているが、その際も具体的な成果よりも職務満足などの指標で測られるにとどまる傾向がある。そのため、業績などの具体的な組織成果を生み出すチーム・マネジメントのあり方を質的および量的データを用いて考察・分析し、よりエビデンスがあり、よりプラクティカルな結論を導くことを試みる。 |
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備考（Remarks） 2015年～2017年度まで、3年間の研究費 |
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| 2014 | 経営科学研究奨励賞 | 組織学習プロセスにおける女性リーダー育成に関する研究 | |
| 代表 | 一般社団法人 日本経営協会 | 300000円 | |
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研究内容（Research Content） 両立支援制度が整っている大企業においても、出産・育児などの個人的な理由で離職する女性は後をたたないが、その反面、その女性達が別の組織でかつてと同等程度の労働時間や仕事内容で再就職している現実も見受けられる。すなわち、制度を整備しても、これら優秀な女性リーダーを十分生かし切れていない組織が多いと解釈できる。そこで、これらの女性達がどのような理由で離職し、かつ再就職先を選択した理由を探る。 |
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備考（Remarks） 約2年半の助成・44件の応募の中から1件のみ採択されたもの。 |
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| 2013 | 南山大学パッヘ研究奨励金I-A-2 | 組織学習論の観点に基づく、企業のダイバーシティ・マネジメントと両立支援策の検討 | |
| 代表 | 174,000 | ||
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研究内容（Research Content） 近年、注目されている企業のダイバーシティ・マネジメントの中でも、女性の両立支援策に関して、組織学習の観点から理論的および事例分析による考察を行った。また、当助成による一部として、経営行動科学学会のシンポジウムの企画・運営も実現し、多くのむずかしさはあるものの、上司の行動が非常に重要であること、女性に対して特別の配慮を行うよりも男女を問わず、働く個人が最も活きるためのマネジメントをすることこそ重要であることが確認された。 |
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備考（Remarks） |
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| 2008 | 科学研究費補助金 | 組織学習を創出する多様な雇用形態のマネジメント | |
| 研究代表者 | 文部科学省 | ||
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研究内容（Research Content） 研究助成 |
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備考（Remarks） 平成20年度から平成23年度までの4年間の助成。組織学習プロセスを支えている多様な協働の在り方を、ケーススタディや質問表調査を用いて分析・考察している。 |
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